ＧセブンＨＤ Research Memo（4）：オートバックス・車関連事業は増収減益、販売力の高さが裏づけられる

■業績動向

(2)事業セグメント別動向

○オートバックス・車関連事業
G-7ホールディングス<7508>のオートバックス・車関連事業の売上高は前期比2.4%増の33,893百万円、営業利益は同8.9%減の1,023百万円と増収減益となった。オートバックス関連店舗の新規出店は、「オートバックス」を京都府に1店舗、「オートバックスエクスプレス」を京都府、千葉県、岡山県、兵庫県に各1店舗、「オートバックスカーズ」を千葉県に1店舗出店し、2016年3月末の店舗数は前年同期比6店舗増となる75店舗（マレーシア2店舗含む）となった。また、BPセンターについては前期末比2店舗増の6店舗、クリスタルセブンは同2店舗増の8店舗、バイクワールドについては同4店舗増の15店舗（マレーシア2店舗、タイ1店舗含む）となり、各事業ともに店舗数を拡大した。

主力となるオートバックス関連を中心とした(株)G-7・オート・サービスの売上高は前期比3.0%増、営業利益は同19.5%増と増収増益となった。既存店売上高は暖冬による雪不足の影響でタイヤ・ホイール関連商品の売上げが低調に推移したことで、前期比0.1%増にとどまったものの、新規出店効果で増収となった。なお、オートバックスグループ全体の国内既存店売上高は前期比2.3%減とマイナス成長だったことを考えると、引き続き同社の販売力の高さが裏付けられる格好となっている。

商品カテゴリー別の売上動向を見ると、タイヤ・ホイール関連が前期比7.0%減、バッテリーが同1.4%減と減収となった一方で、車検や鈑金などサービス部門が同3.6%増と堅調に推移し、ここ数年減収基調が続いていたカーエレクトロニクス用品も、同7.6%増と久しぶりの増収に転じた。カーオーディオやカーナビゲーションの減少は続いているものの、ドライブレコーダが前期比2ケタ増と好調に推移したことが増収要因となった。利益面では増収効果や販売構成比の変化、経費削減など収益性の向上に取り組んだことで増益となった。

一方、（株）G-7バイクワールドについては売上高が前期比4.5%減と低調に推移した。2015年4月に店舗名を「バイクセブン」から「バイクワールド」に変更したことで、客足が一時的に落ち込んだことが減収要因となった。利益面では売上減に加えて、新規出店に関連した費用増で減益となった。

また、マレーシアで展開している「オートバックス」（2店舗）及び「バイクワールド」（2店舗）に関しては当初の売上目標を下回ったものの、着実に客数、売上高ともに伸びている。特に、現地ではバイク利用人口が多いこともあって「バイクワールド」については順調に推移しているようで、2016年3月にはタイにも新たに1店舗出店した。ただ、損益面ではまだ先行投資段階で赤字が続いている。

○業務スーパー・こだわり食品事業
業務スーパー・こだわり食品事業の売上高は前期比22.5%増の64,262百万円、営業利益は同45.6%増の2,107百万円と2ケタ増収増益となった。前述したように、（株）G-7ミートテラバヤシの業績が売上高で約80億円、営業利益で約3億円上乗せ要因となっているが、これを除いても増収増益となっている。

主力の業務スーパーを中心に展開する（株）G-7スーパーマートの業績は、売上高が前期比8.5%増、営業利益が同6.9%増となった。業務スーパーについては引き続き食材コストの上昇に悩む飲食事業者や一般消費者の支持を集め、既存店ベースで前期比5.0%増と堅調に推移したほか、新規出店効果（前期末比8店舗増の120店舗）も寄与した。当期は北海道、愛知県、兵庫県に各2店舗、東京都、埼玉県、大阪府に各1店舗新規出店したほか、千葉県に1店舗リニューアルオープンした。

また、（株）G7ジャパンフードサービスについては、売上高が前期比17.5%増、営業利益が同12.0%増と好調に推移した。外食事業については引き続き厳しいものの、主力のこだわり食品事業において新規商材の発掘並びに販売先の開拓が順調に進んだことが業績好調の要因となっている。また、PB商品についても規模は小さいながら増収に貢献した。

（株）G-7ミートテラバヤシについては子会社化後に、精肉店「テラバヤシ」を北海道に3店舗、愛知県、兵庫県に各2店舗、東京都、千葉県、埼玉県、大阪府に各1店舗新規出店している。大半が「業務スーパー」のテナントとしての同時出店となっている。子会社化以前の業績（2014年3月期で売上高8,627百万円、営業利益149百万円、営業利益率1.7%）と比較して利益率が向上しているが、これは主に役員報酬費用の削減効果によるものとなっている。

○その他事業
その他事業の売上高は前期比108.9%増の5,739百万円、営業損失は39百万円（前期は249百万円の損失）となった。売上高については、アグリ事業において2015年6月より「めぐみの郷」での農産物販売方法を委託販売から買取販売方式に変更したことで大幅増収となった。

「めぐみの郷」の新規出店は大阪府に2店舗、兵庫県、三重県、京都府に各1店舗の合計5店舗となり、3月末時点の店舗数は21店舗となった。買取販売方式に切り替えることによって、粗利益の増加を目指していたが、仕入販売システムの最適化が遅れたこともあり、粗利益は減少する結果となった。一方、リユース事業については不採算店舗の閉鎖を行ったことにより損益が改善した。

海外事業に関しては、当初の想定よりもやや苦戦している状況にある。海外のアグリ事業については、ベトナムの菊の栽培は順調なものの、ミャンマーのイチゴ栽培については輸送ルートの確立など課題が残っている状況にあり、まだ本格販売までには至っていない。また、飲食店事業についても、売上高は順調なものの人材採用の面でやや苦戦しているようで、今後の課題となっており、海外事業全体では先行投資負担による赤字が続いている。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）

《HN》

　提供：フィスコ