貸借
証券取引所が指定する制度信用銘柄のうち、買建(信用買い)と売建(信用売り)の両方ができる銘柄
株価20分ディレイ → リアルタイムに変更

7453 良品計画

東証P
2,309.5円
前日比
-90.0
-3.75%
PTS
-円
業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
18.5 2.16 1.73 2.33
時価総額 6,485億円
比較される銘柄
ファストリ, 
Uアローズ, 
アダストリア

銘柄ニュース

戻る
 

本日の注目個別銘柄:良品計画、神戸物産、レノバなど


<7453> 良品計画 24060 -2790
急反落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は349億円で前年同期比3.9%増益、9-11月期は113億円で同8.9%減と減益に転じたことで、上半期の2ケタ増益から増益率が鈍化する格好になっている。つれて、通期予想は従来の500億円から470億円に下方修正している。国内事業において、生活雑貨カテゴリーの不振に加え、冬物商材の売上も伸び悩んだ。人件費の増加などもコスト圧迫要因になっている。

<6093> エスクローAJ 272 -80
ストップ安。前日発表の第3四半期決算がマイナス視されている。累計営業利益は3億円で前年同期比51.5%減益、エスクローサービス事業の売上減少、人材採用やシステム投資などのコスト負担増が業績低迷の背景。通期計画の8.3億円、前期比16.9%増は据え置いているが、下振れ懸念が一段と強まる形にも。また、1000円分のクオカード贈呈といった株主優待制度の廃止もネガティブなインパクトにつながっている。

<4343> イオンファン 2331 -432
急落。昨年来安値を更新している。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は23.9億円で前年同期比32.6%減益、上半期は2ケタ増益であったものの、9-11月期が4.6億円の赤字となったため、一転して大幅減益に転じる状況に。9-11月期は国内事業が大幅減益になったほか、中国事業の赤字幅も拡大した。月次動向から失速は想定されていたが、予想以上の収益鈍化と捉えられている。

<9519> レノバ 1006 +150
ストップ高。前日に上半期の決算を発表、経常益は11.7億円で前年同期比35.7%減となった。天候不順の影響で減益となったが、ほぼ市場想定通りの着地に。一方、通期予想は従来の21億円から27億円に上方修正、徳島津田バイオマス発電事業において、提供した付加価値に鑑みて、共同スポンサーの一部から追加的な事業開発報酬を受領する見込みとなったことが背景。あらためて収益成長期待などが高まる形に。

<9972> アルテック 251 +21
大幅高。前日に前11月期の業績上方修正を発表、営業利益は従来予想の5億円から7億円に上方修正している。商社事業におけるコストコントロールの徹底効果、プリフォーム事業における工場稼働率の向上などが背景。株価水準の値頃感も強く、短期資金の値幅取り資金が集まっているものとみられる。また、BLUEBOTICS製自律走行ナビゲーションシステム「ANT」の国内販売を開始したとも発表している。

<3141> ウエルシアHD 4210 -630
急反落。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は197億円で前年同期比0.3%増益となった。上半期の同3.9%増からやや増益率は鈍化、通期予想318億円、前期比10.3%増益の未達懸念が強まっているようだ。先に観測報道が伝わってはいるが、あらためてマイナス視される格好に。新規出店の着工遅れに加えて、薬剤師などの人件費上昇が増益率鈍化の背景とみられる。

<4745> 東京個別 1236 +167
急騰。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は12.7億円で前年同期比7.1%増益となった。上半期は同25.3%増であったため、増益決算のインパクトは大きくないが、株価の調整が続いていたことで、順調な決算確認で安心感にはつながっているとみられる。在籍生徒数の順調な拡大などで、授業料売上高などが堅調推移となっている。

<3038> 神戸物産 3680 +100
続伸で連日の高値更新。野村證券では投資判断を新規に「バイ」、目標株価を4400円としている。食品スーパーのなかではトップピックと位置づけているようだ。抜き店舗を活用したFCによる積極的な出店、食品工場の稼働率向上による収益性の改善、バリュエーションの低さなどに注目としている。今10月期営業利益は会社計画を上回る169億円を予想、来期も8%増益と収益成長の継続を見込んでいる。

<7581> サイゼリヤ 1921 -39
続落。前日に第1四半期決算を発表、営業益は19.1億円で前年同期比21.4%減となった。会社計画、並びに市場コンセンサスを5億円程度下回った。既存店売上伸び悩みによる国内事業の減益、広州の既存店減収や労務費増によるアジア事業の減益が響いた。想定以上の低調スタートをネガティブ視する動きが先行。発行済み株式数の1.0%に当たる50万株を上限とする自社株買い実施を発表も、下支え要因としては限定的に。

《US》

 提供:フィスコ

株探からのお知らせ

    日経平均