ジンズメイト Research Memo（1）：2019年3月期は黒字体質定着に向けた施策に注力

■要約

ジーンズメイト<7448>はジーンズとカジュアル衣料を中心とするアパレル小売企業。ジーンズ専門店の『JEANS MATE』からスタートし、途中、マルチ業態化を経て、現在は『Jeans Mate』と『OUTDOOR PRODUCTS』を中心に3業態に集約を完了。店舗立地の構成やMD（“マーチャンダイジング”の略。商品政策、商品戦略のこと）改革など様々な側面で改革を実行中。

1. 2018年3月期からの2年間を構造改革期と位置付け、業績立て直しに取り組む
同社はジーンズ主体の小売業として1990年代に大きく業容を拡大させた。しかし2000年代に入る頃からジーンズに対する消費行動の変化や店舗立地についての環境変化が起きたがそれに出遅れた。さらにリーマンショックの影響もあって業績が落ち込み、そこから立ち直りに苦戦する状況が続いた。2017年2月のRIZAPグループ<2928>入り後は、2018年3月期と2019年3月期の2年間を事業構造改革の時期と位置付け、収益改善に取り組んでいる。改革初年度の2018年3月期は、店舗のS&B（スクラップ&ビルド）を積極的に行い、店舗業態の集約や不採算店舗の整理・閉鎖を進めた。

2. 2019年3月期はリブランディング、MD改革、EC強化などトップライングロースの実現に注力
2019年3月期からはトップライングロースを目指す施策にも注力している。リブランディングの一環で、レディース・雑貨強化型店舗の『jM』や、都心立地で“PB×NB×ユニセックス”をメインコンセプトとする『JEM』の出店を加速している。またMD改革では“ランキングMD”を導入し、重点販売商品（Sランク）の全店共通展示などで顧客への訴求度を高め拡販と利益率の改善に取り組んでいる。さらに、EC（eコマース）とインバウンドを収益源・成長源と位置付け、グループ企業との提携によるECシステムのブラッシュアップや免税取扱店舗の増設に取り組んでいる。

3. 構造改革の効果が業績に反映され、2019年3月期第2四半期は11期ぶりに営業利益を計上
構造改革の効果は業績面に明確に表れ始めている。既存店売上高は2018年10月までの15ヶ月間、連続で前年比プラスとなった。その結果、2019年3月期第2四半期は営業利益179百万円を計上し、第2四半期として11期ぶりに営業利益を確保した。2019年3月期下期は不良在庫の整理を行うため営業損失となる計画だが、通期ベースでは営業利益は70百万円を確保する見通しだ。2020年3月期の業績見通しについては現時点では何も発表されてはいないが、2019年3月期において予想どおりの業績を達成できれば、2020年3月期においても、店舗のリブランディングや立地の改善、MD改革、EC・インバウンドの強化といった一連のトップライングロースへの取り組みが実効性を伴っていると判断でき、黒字体質への転換が進んでいることへの確信が一段と深まるだろう。

■Key Points
・2018年3月期と2019年3月期を構造改革期と位置付け、新たな店舗展開やMD改革などに取り組む
・店舗のS&Bを継続。立地別品ぞろえを強化し、レディース・雑貨強化型店舗などテーマ性を明確にした店づくりを推進
・店舗展開、EC強化、商品開発、物流など様々な分野でRIZAPグループ各社と協業を推進中

（執筆：フィスコ客員アナリスト　浅川裕之）

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