貸借
証券取引所が指定する制度信用銘柄のうち、買建(信用買い)と売建(信用売り)の両方ができる銘柄
日経平均株価の構成銘柄。同指数に連動するETFなどファンドの売買から影響を受ける側面がある
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7203 トヨタ自動車

東証P
3,602.0円
前日比
+5.0
+0.14%
PTS
3,611円
23:57 04/18
業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
10.8 1.49 4.84
時価総額 587,666億円
比較される銘柄
ホンダ, 
日産自, 
デンソー
決算発表予定日

銘柄ニュース

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注目銘柄ダイジェスト(前場):ソフトバンクグ、トヨタ、星光PMCなど


ソフトバンクグ<9984>:7700円(前日比+223円)
買い優勢。孫氏に後継者候補として指名されている副社長のアローラ氏が、約600億円に相当する自社株を買い付ける方針と伝わっている。発行済み株式数の約0.7%に当たる水準、具体的な取得方法などは明らかになっていないが、半年程度をかけて購入するとみられている。需給面へのインパクトは限定的と捉えられるが、アローラ氏の覚悟、将来性に対する強い自信などが意識される形にも。

トヨタ<7203>:7741円(前日比-156円)
売り先行。部品メーカーを対象とした値下げの要請を1年ぶりに再開と報じられている。事業環境の悪化が意識される状況にもなっているようだ。また、JPモルガンでは投資判断を「オーバーウェイト」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価も9500円から9000円に引き下げている。現状の収益性は持続可能だが、収益性は現状がピークと判断。また、ASEANや中東など需要の不透明感も強く、台数成長は鈍化する公算が大きいとも指摘。

星光PMC<4963>:1104円(前日比+150円)
ストップ高。環境省では「セルロースナノファイバー」開発する実証事業を来年度から始める方針を固めたと一部で報じられている。来年度予算案の概算要求に38億円を盛り込み、来年度以降、自動車メーカーなどと協力して製品開発や燃費改善の検証を進めるとしている。セルロースナノファイバーの市場拡大が期待できるとして、関連の中心銘柄として関心が高まる展開のようだ。中越パルプなど製紙の一角も買い優勢に。

新日鐵住金<5401>:269円(前日比-5円)
売り先行。今期配当性向は前期の23%に対して30%近くを目指したいとの副社長インタビュー報道が伝わっている。特別損失一巡で今期純利益は約2割の増益が見込まれている中、今期は実質的な増配が期待される格好に。ただ、足元での事業環境の悪化を意識する動きは依然として強いもようだ。本日は2015年度上期の鋼板価格は1トン当たり6000円引き下げで合意などとも伝わっている。今後の収益水準の低下などにつながると警戒も。

ITBOOK<3742>:1155円(前日比+33円)
急反発。データテクノロジーの全株式を取得し、子会社化すると発表している。取得価額はアドバイザリー費用等を含め概算で2600万円。データテクノロジーは、組込開発の総合ブランド「Cente」を立ち上げ、μITRON対応の自主開発ソフトウェアモジュール「Centeミドルウェアシリーズ」を中心に様々な開発環境を提供するとともに、組込開発に関わるすべてのサービスをトータルに提供する「ワンストップソリューション」を展開している。

クルーズ<2138>:3880円(前日比+280円)
大幅に3日続伸。対戦と共闘のパズルRPG「Elemental Story(エレメンタルストーリー)にて、テレビCMを22日より全国で放映すると発表している。テレビCMを主体としたクロスメディアの大規模プロモーションを実施することで、ユーザー数拡大及び業績拡大につなげていきたいと説明している。

DMP<3652>:2040円(買い気配)
ストップ高買い気配。新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が公募を行った平成27年度グリーンデバイス社会実装推進事業において、「次世代画像認識・画像処理技術プラットフォームの研究開発」を提案し採択されたと発表している。産業用ロボットや自動走行車への適用が期待されているディープラーニング処理を低消費電力で高速化する次世代画像処理、画像認識向けプラットフォームの研究開発を進めるという。

オンコリスバイ<4588>:712円(前日比+100円)
ストップ高。肝細胞がん患者を対象として開発を進めるOBP-301(テロメライシン)のPhase I/II臨床試験において、最大用量を投与する段階(Cohort 3)へ移行すると発表している。この臨床試験は韓国及び台湾で実施され、既存治療に抵抗性を持つ肝細胞がん患者を対象に、テロメライシンをがん組織に局所投与し、その安全性と探索的な抗腫瘍効果を検討することを目的としている。15年中に最大用量の投与を完了させる計画という。

《KS》

 提供:フィスコ

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