本日の注目個別銘柄：太陽誘電、コマツ、村田製など

<5218> オハラ 3150 +431
大幅続伸。先週末は業績上方修正や増配の発表を好感してストップ高比例配分となっており、本日も上値追いの動きが優勢となっている。加えて、週末には、NEDOがトヨタなどと「全固体電池」の基盤技術の開発を始めると発表している。全固体電池の市場拡大などが想定される形となり、関連銘柄として位置づけの高い同社に対してあらためて期待感も高まる状況のようだ。

<2875> 東洋水産 3825 -240
大幅反落。ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「中立」から「売り」に、目標株価も4100円から3250円に引き下げている。北米事業、国内加工食品事業を減額修正し、今後3年間の利益はほぼ横ばいと見ている。北米市場は、既存小売チェーンの寡占度上昇やAmazon台頭によって継続的なASPの下落が見込まれるほか、物流・人件費など日本と同様の固定費上昇要因もあり、マージン下落圧力は構造的としている。

<6976> 太陽誘電 3005 +70
大幅続伸。先週末はクレディ・スイス証券の目標株価引き上げが材料視されて大きく上昇したが、本日はゴールドマン・サックス証券が投資判断を「中立」から「買い」に格上げしており、追加の支援材料とされている。車載向けMLCCの拡大と業界全体の需給タイト感が中期的に続くことを前提とし、MLCCの売上見通し、ASP、利益率などを増額、目標株価も2300円から3000円に引き上げているようだ。

<7187> Jリース 749 +53
大幅反発で一時ストップ高。先週末、医療機関の医業未収金に対する医療費保証サービスを開始すると発表しており、期待材料につながっているようだ。医療機関の保証料負担によって、医療機関との包括保証契約を締結したうえで提供する完全オーダーメイド型の包括的保証サービスで、医療機関の医業未収金へのニーズに対応するもの。現在、高齢化や無縁社会の拡大などを背景に、医業未収金が継続して発生する状況となっている。

<8289> オリンピックG 721 +100
ストップ高比例配分。前日のTV番組で販売商品が取り上げられたことを買い材料視しているようだ。傘下のサイクルオリンピックが販売する「FREE POWER」が紹介されている。これは、ペダルを踏む力で中のシリコーンを圧縮、その反発力を推進力に変えるまったく新しいギアシステムとなっている。電気を使わずに楽に坂道が登れるようになるようだ。

<6301> コマツ 3261 -132
大幅反落で3月26日の年初来安値を更新。トランプ米政権が対中制裁関税を発動、500億ドル分の中国製品に25％の追加関税を課すと発表している。米国向け輸出の減少による中国経済の鈍化を懸念して、米国市場ではキャタピラーなど中国関連株が下落、東京市場でも関連銘柄に対する警戒感が強まっている。同社のほかファナック<6954>など同関連株には売りが先行する展開へ。

<6981> 村田製 18685 +445
続伸し年初来高値を更新。MLCCの価格是正交渉開始が伝わっており、収益改善への期待感が高まっている。台湾の同業メーカーの値上げ、自動車用MLCCのコスト上昇などが背景になっている。対象製品は収益性の厳しい製品全般のもよう。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では、値上げ効果が発現するのは早くて19.3期第4四半期以降で、インパクトはMLCC全体の売上高に対して10%前後になる可能性と試算。

<9143> SGホールディングス 2398 -91
反落。UBS証券では投資判断を新規に「セル」、目標株価を2200円としている。宅配運賃上昇の果実は社員や委託先に還元される可能性が高いこと、日本郵便との競争が厳しく数量増が期待できないこと、「非」宅配事業の増益貢献が小さいとみられることなどから、市場予想を下回る利益推移を予想としている。日立物流との資本提携による相乗効果はまだ小さく、関係は先行き不透明とも指摘している。

<1813> 不動テトラ 205 +6
買い先行。本日の朝方に大阪北部で震度6弱の地震が発生しており、地震関連の材料株として短期資金の関心が高まっているようだ。同社のほか、地盤ネットや淺沼組、鋳鉄管、日成ビルドなどにも買いが先行へ。なお、現在のところ、一部で通信障害などは起きているようだが、大きな被害などは明らかとなっていない。

<6481> THK 3330 -170
大幅続落。ジェフリーズ証券では投資判断を「バイ」から「ホールド」に格下げ、目標株価も5300円から3300円に引き下げている。今上期の営業利益が上振れて通期計画を上方修正しても、好材料出尽くしと捉えられる可能性としている。また、期末に向けて単体受注のピークアウトが具現化されていくとも考えているようだ。20.12期営業利益は減益を予想、市場予想を26％下回る水準になるとみている。
《DM》

　提供：フィスコ