信用
証券取引所が指定する制度信用銘柄のうち、買建(信用買い)のみができる銘柄
株価20分ディレイ → リアルタイムに変更

6898 トミタ電機

東証S
1,573円
前日比
-8
-0.51%
PTS
-円
業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
41.0 0.31
時価総額 12.9億円
比較される銘柄
リズム, 
コーセル, 
中央製

銘柄ニュース

戻る
 

<動意株・6日>(大引け)=リネットジャパン、オプテックス、オリジン電など

 リネットジャパングループ<3556>=後場終盤にストップ高。同社は午後2時ごろ、同社傘下のリネットジャパンが、ビックカメラ<3048>のインターネットショッピングサイトで、使用済み小型家電の宅配回収サービスの提供を開始したと発表しており、これを好材料視した買いが入っている。同サービスは、宅配回収サービスを小型家電リサイクル法の認定事業者であるリネットジャパンが行い、利用者の都合に合わせて、自宅から不用になったパソコン・小型家電を宅配便で回収し、国の認定工場で再資源化処理を行うというもの。これにより、ビックカメラの顧客は家電製品の購入が今まで以上に便利になるとしている。なお、大手家電量販店が宅配回収サービスを導入するのは業界初となる。

 オプテックスグループ<6914>=急反発で年初来高値を更新。きょう付けの朝日新聞で「国土交通省は、空港のターミナルビルを訪れる全ての人を対象に爆発物検査をする検討を始めた」と報じられており、なかでビルの入り口にセンサーを置き、爆発物を自動検知する仕組みなどを検討しているとあることから、防犯センサー大手の同社が関連銘柄として物色されているようだ。記事によると、2020年の東京五輪・パラリンピックに向けたテロ対策強化の一環で、来年度に実証実験を行い、19年度以降に羽田などの主要空港をはじめ、全国の空港で導入を目指すとしている。

 オリジン電気<6513>=堅調。全般相場に手掛けにくさがみられるなか、防衛関連以外のテーマとして5G(第5世代無線通信)に注目する向きがあり、関連銘柄として注目されているもよう。安倍信三政権では5Gを成長戦略の要である「第4次産業革命」の柱としており、2020年には世界で一斉に商用化が始まる見通し。同社は、移動通信基地局用に電源装置や整粒装置などを手掛けており、関連銘柄として関心が高い。

 安永<7271>=一時ストップ高。大発会につけた年初来高値2189円を視界にとらえる強さをみせている。同社はハイブリッド車向けで高実績を有するエンジン部品メーカーで工作機械にも展開。環境規制強化を背景とした世界的な電気自動車(EV)市場の拡大で、リチウムイオン電池需要が急増傾向にある。そのなか、同社はリチウム電池の寿命を大幅に向上させる技術開発で脚光を浴びた経緯があり、ここにきてテーマ株として改めて投機筋の視線を集めている。

 トミタ電機<6898>=急反騰。同社は5日の取引終了後、18年1月期の連結業績予想について、営業利益を3200万円から5000万円(前期8700万円の赤字)へ、純利益を1900万円から8000万円(同1億2500万円の赤字)へ上方修正したことが好感されている。フェライトコアが車載、産業機器向けを中心に順調に推移していることに加えて、原価率の低減や経費削減などに努めることが寄与。また、第2四半期に保有する国内上場株式を売却したことに伴い、投資有価証券売却益3200万円を特別利益として計上することも最終利益を押し上げる。なお、売上高は15億5700万円(前期比9.4%増)で据え置いている。

 薬王堂<3385>=反発。同社は5日の取引終了後に発表した8月度の月次速報で、既存店売上高が前年同月比2.2%増と29カ月連続で前年実績を上回ったことが好感されている。同社は岩手を地盤に東北5県で232店舗(8月末現在)を展開する独立系のドラッグストア。8月は天候不順などで客数は同0.2%減となったが、客単価が同2.4%増とプラスを維持しており、これが増収を牽引した。

※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。

出所:みんなの株式(minkabu PRESS)

株探からのお知らせ

    日経平均