本日の注目個別銘柄：ソフトバンクG、ヘリオステクノ、大東建など

<9984> ソフトバンクG 10495 +345
大幅続伸。みずほ証券では投資判断「買い」を継続で、目標株価を12900円から14400円に引き上げている。ソフトバンクビジョンファンドの投資リターンが顕在化し、評価益のみならず巨額の売却益も出始めてきていると指摘。これにより、投資事業がもたらす直接的リターンのみならず、既存事業の競争力を引き上げるシナジー効果など複合事業体が持つプラスの側面を積極的に評価しやすくなってきたと考えているもよう。

<4924> シーズHD 4110 -700
ストップ安。前日に発表した前7月期の決算がネガティブ視されている。営業利益の実績は87.5億円で前期比2.1％増益、従来予想の104億円を大幅に下回る着地となった。第1四半期時の上方修正前の水準90億円も下回っている。夏季キャンペーンの効果が低調など通信販売が伸び悩んだ。今7月期は100億円で同14.3％増と2ケタ増益の見通しだが、市場の期待値は10億円強下回っているとみられる。

<6927> ヘリオステクノ 1020 +150
ストップ高比例配分。連結子会社フェニックス電機が、国立研究開発法人の産業技術総合研究所、サイアロンなどと協力して、近紫外から近赤外光の広帯域の波長を有するLED素子を開発したと発表。極めて広い波長の光を発し、かつ発光波長や強度が安定な新しい光源の実現はこれまで強く切望されていたもので、今後、医療・分析・科学計測から民生機器などの極めて広範な産業分野において普及が期待される状況に。

<1911> 住友林 1722 -104
大幅反落。ユーロ円建CBを発行すると発表、潜在的な希薄化をネガティブ視する動きになっている。転換価額は2192円で、潜在株式による希薄化は2.5％となる。調達資金の100億円は、ニュージーランドの山林資産の取得に関わる短期借入金の返済に充てるもよう。なお、同CBはグリーンボンド原則に則し、かつ大手評価機関よりセカンドパーティ・オピニオンを取得した世界で初めてのグリーンCBとなる。

<6773> パイオニア 117 -12
大幅反落。香港を本拠とする投資ファンドの「ベアリング・プライベート・エクイティ・アジア」から数百億円規模の融資を受ける方向で調整に入ったと一部で報じられ、昨日は後場から買い優勢の展開となっていた。今月下旬の借入金返済にメドとして昨日は安心感が先行したものの、融資分の株式転換検討、その後の割当増資実施なども伝わり、本日は大規模な希薄化を懸念視する動きになっている。

<6963> ローム 8400 -990
大幅安で7月5日の年初来安値8830円を割り込んでいる。需給悪化観測から米国市場では半導体株の下げが目立ち、東京市場でも同社を含め関連銘柄が総じて安くなっている。また、前日には8月の月次動向を発表、売上高は前年同月比0-5％増、前月比0-5％減となった。アジアでの伸びが鈍化しているもようで、前月比のマイナス成長が嫌気されているようだ。7月は前月比5-10％増であった。

<9619> イチネンHD 1426 +66
大幅続伸。前日に業績予想の修正を発表、上半期純利益は従来予想の19.8億円から32.8億円に、通期純利益は38.6億円から51.6億円に上方修正している。買収企業の結合に伴い、負ののれん発生益の計上が見込めるためとしている。本業ベースの数値は据え置いているが、最終益の上方修正に伴い、年間配当金予想を36円から40円に引き上げており、ポジティブ視される流れに。

<6101> ツガミ 1028 -69
大幅反落。日本工作機械工業会が前日に発表した8月の工作機械受注額は1405億円で前年同月比5.3％増と、21カ月連続での増加となったが、輸出額は同4.4％減と、21カ月ぶりに前年を割り込んだ。外需の約3割を占める中国向けの受注が落ち込んできているもよう。スマホ向け特需の一巡、米中貿易摩擦の影響による投資マインドの減退が背景。中国向けに強みを持つ同社に関しても、8月の中国向けは減少したようだ。

<1878> 大東建 14390 -785
大幅安。複数で目標株価引き下げの動きが相次いだ。SMBC日興証券では投資判断「2」継続で目標株価を19100円から18000円に引き下げた。現在の受注状況から、21.3期以降も増益を維持できるか不透明感が強いとみている。クレディ・スイス証券でも投資判断「ニュートラル」継続で目標株価を19000円から15000円に引き下げた。事業環境は悪く、悲観的な見方で受注回復は22年あたりになるとしている。

<1435> TATERU 337 -73
大幅続落。一部の不動産業界紙によると、頭金の貸付やレントロール偽装などの行為も発覚し、急激な成長の裏で、創業初期から不正が横行していた実態が浮かび上がってきたと伝わっている。真偽のほどは不明であるものの、先行き不透明感の一層の強まりから、処分売りの動きが再度強まる形に。足元では信用買い残も膨らんできており、需給懸念も増す状況であるようだ。
《US》

　提供：フィスコ