国内大手証券、好調な国内出荷は民生用エレクトロニクス各社の家電事業の業績にとって追い風

　国内大手証券の民生用エレクトロニクスセクターのリポートでは、５月の白物家電の国内出荷金額が前年同月比１％増の１７７５億円、ＡＶ機器が同１２％増の９７４億円となった事を受け、白物家電ではルームエアコンや冷蔵庫が前年同月比でマイナス、洗濯機や電子レンジ、小物家電などがプラスと指摘。

　ＡＶ機器では、リオデジャネイロ五輪向けの買い替えに伴う４Ｋテレビの伸長などから、映像機器の出荷が回復しているとみて、好調な国内出荷は民生用エレクトロニクス各社の家電事業の業績にとって追い風と解説。中小型液晶ディスプレイ業界の事業環境は楽観できない状況が続くと考え、リチウムイオン電池関連は足元の出荷トレンドに大きな変化はないと予想。ＣＭＯＳイメージセンサーなどを含むその他のＭＯＳ型ＩＣ関連は、ソニー<6758>の熊本拠点が地震により操業を停止した影響もあらわれてくるとみて、本格的回復には時間を要すとの見解を示している。
《ＭＫ》

株探ニュース