「EV関連」爆騰ステージPart2 注目必至の新星5銘柄はこれだ！ ＜株探トップ特集＞

―中国EV市場へ日本車メーカー大上陸作戦で夢相場カウントダウン―

　24日の東京株式市場は利益確定売りに反落したが、ここまでの上昇を考慮すれば小休止といってよい。日々押し目形成場面を待ち望むような地合いであり、下値には分厚い買い板が控えている。日経平均株価は前日（23日）に終値でも2万4000円大台に乗せたが、特に目先達成感を示唆するような雰囲気はみられない。2万4000円ラインは通過点に過ぎないというコンセンサスがマーケットには漂っている。もちろん、主力の値がさ株に頼るようなインデックス主導の先高期待ではなく、個別株のテーマ物色の流れは健在であり、材料株の値動きに敏感な個人投資家資金を引き寄せている。

●巨大マーケット攻勢の第一陣は中国に針路

　巨大マーケットとして色褪せることのないテーマ性を持つのは何といっても電気自動車（EV）関連だ。世界規模で250兆円といわれる膨大な自動車市場において、いずれガソリン車のほとんどがEVに代わっていくという筋書きは、自動車メーカー以外にも膨大なニューデマンド創出を想起させる。世界的な自動車の環境規制強化の流れは、欧米や中国でEVシフトの流れを加速させているが、特に日本にとって注目すべきは推定14億人超の“人口大国”中国の需要だ。世界最大の自動車市場が国を挙げてEVシフトを進める現状にあって、日本の自動車メーカーも手を拱いて静観しているわけにはいかない。

　中国政府は、新エネ車（NEV）を20年までに累積500万台生産することを目標に掲げた中期計画を策定している。NEVはEV、燃料電池車、プラグ・イン・ハイブリッド車などを一つの範疇にまとめたもの。中国では、2017年に2890万台弱の新車を販売したが、前年比伸び率は3％程度にとどまる。対してNEVの販売は77万台とまだパイは小さいものの、伸び率としては前年比1.5倍以上に達しており、今後この流れが加速する可能性がある。

●マツダ、ホンダ、日産、そしてトヨタが行く

　中国などの新興国ではリープフロッグと呼ばれる、段階を踏まないで技術や経済環境が飛躍的に伸びるケースが少なくない。例えば固定電話のインフラを整備する段階を踏まずに携帯電話が主流となり、しかもスマートフォンが爆発的に普及してしまうような環境。これが自動車分野でもガソリン車からEVへの進化過程で起こり得る状況となっている。中国の狙いはこのEV分野の競争力でリープフロッグを果たし、日米の技術を抜いて世界のトップに躍り出ることだ。とりわけ、基幹部品となる駆動用モーターの研究開発に注力姿勢を示している。

　そうしたなか、24日付の日本経済新聞がこの流れを裏付けるように「日本車各社が中国で一斉に電気自動車（EV）を投入する。マツダは19年をメドに中国大手と共同開発したEVを販売する。ホンダやトヨタ自動車、日産自動車も多目的スポーツ車（SUV）のEVを出す」と報じた。これを受けて、動力源を担うリチウムイオン電池関連の一角が全般悪地合いのなか強い動きをみせた。

●商機拡大の恩恵享受する電池・部材メーカー

　リチウムイオン電池メーカーとしてジーエス・ユアサ　コーポレーション <6674> や古河電池 <6937> が注目されるほか、富士通系のＦＤＫ <6955> [東証２]も値ごろ感があり上値の伸びしろは大きい。また、リチウムイオン電池は主に正極材、負極材、セパレーター、電解液の4部材で構成されるが、この部材メーカーにマーケットの視線が集まりやすい。

　電池の心臓部で性能を左右する正極材では、田中化学研究所 <4080> [ＪＱ]、戸田工業 <4100> 、新日本電工 <5563> 、住友金属鉱山 <5713> などが代表格。負極材では昭和電工 <4004> や日本カーボン <5302> 、日立化成 <4217> 。電解液ではステラ　ケミファ <4109> やセントラル硝子 <4044> 、関東電化工業 <4047> など。正極と負極のショートを防止するセパレーターでは専業メーカーのダブル・スコープ <6619> のほか、ニッポン高度紙工業 <3891> [ＪＱ]、住友化学 <4005> などが有力関連株として市場で認知されている。これ以外に、リチウム電池の寿命を大幅に向上させる技術開発で安永 <7271> なども物色人気の中心にいる。

●“次の時代”は全固体電池が主役に

　さらに、車載用リチウムイオン電池の需給逼迫に際して、次世代2次電池である全固体電池 の存在も注目されている。現行のリチウムイオン電池では液体である電解質（電解液）を固体材料に置き換えたもので、可燃性の電解液で問題となっていた発火の危険性を解消するほか、構造がシンプルで積層化が容易なため小型大容量化を可能とし、航続距離の大幅な延長、フル充電時間の画期的な短縮などを実現する。現在はまだ研究開発の領域を出ていないが、トヨタ自動車 <7203> などが東工大との学術研究を進め、既に6年以上前に電解液よりもリチウムイオンが通りやすい電解質を発見、現行の電池と比較して3倍以上の出力を有する試作品を完成している段階にあるという。

　関連銘柄としては、セラミックス材料を積層して作る全固体電池を開発し今春から量産を開始するＴＤＫ <6762> が最右翼だが、このほか全固体電池開発に早くから取り組み、現行の電解液を使うリチウムイオン電池の性能向上に効果が見込める添加剤を独自開発しているオハラ <5218> や、固体電解質分野の研究で先駆するカーリットホールディングス <4275> もマークされている。富士通研究所と安全性の高い酸化物系材料を使った全固体電池開発を進捗させるＦＤＫなども人気が高い。

●シンフォニア、大泉製などに大相場の匂い

　ここ新たに注目度が高まりつつある関連銘柄としては、まずシンフォニア　テクノロジー <6507> が挙げられる。電子精密機器などの製造を主力とする同社は1922年（大正11年）にEVの第1号機を作ったという実績を持つ。その技術力を背景に、現在はEV用試験システムを自動車メーカーに供給。また、世界初方式のEV用モーターシミュレーターを開発している。EV向け高速ダイナモ試験設備分野で国内トップシェアを誇り、近い将来に業容を飛躍させる可能性を内包している。昨年9月19日につけた高値510円を通過点に06年以来12年ぶりの高値圏に浮上する公算は大きい。

　大泉製作所 <6618> [東証Ｍ]も動き出せば足の速い銘柄で1200円近辺のもみ合いは仕込み場と判断される。同社は2次電池用温度センサーを手掛け、自動車向けで優位性を発揮する。トヨタグループでEV開発会社を共同経営しているデンソー <6902> が販売先である点も見逃せない。注力中の車載用バッテリーの新商品にも期待がかかっている。業績急拡大途上で前17年3月期営業利益は88％増益、18年3月期も2ケタ近い増益が見込まれている。この成長軌道は19年3月期も続く見通しだ。14年8月から9月にかけて株価を200円台から1900円近辺まで急騰させた実績は特筆される。

　意外性に富む銘柄で目先動意含みとなっているのが、指月電機製作所 <6994> [東証２]だ。同社は三菱電系のコンデンサーメーカーで、中長期的な成長をにらんでEV用開発に注力している。村田製作所 <6981> と資本業務提携しフイルムコンデンサー開発で協業、EV向け開発に本腰を入れている。足もとの業績は低調ながら、これを織り込みながら13週移動平均線を下支えとする下値切り上げ波動を昨年夏場から続けている。

●岡谷電機、チタン工にも投資マネー再流入か

　同じく岡谷電機産業 <6926> も風雲急告げる値動き。同社は電子機器のノイズ対策コンデンサーや表示機器を製造、パナソニック <6752> を主要販売先としている点がポイントだ。急速充電器やEV向けワイヤレス給電用共振コンデンサーを手掛けていることからEV関連の新たな本命格にのし上がってきた。時価は2007年以来11年ぶりの高値圏にあり、実質青空圏を舞う展開が想定される。

　チタン工業 <4098> は3000円近辺で煮詰まり5日・25日移動平均線も収れんする形となっており、上放れ前夜を思わせる。同社は超微粒子酸化チタン分野の草分けで、チタン酸リチウムでEV向け需要を取り込む。同社の大株主である東芝 <6502> [東証２]は半導体メモリー分野の切り売りを余儀なくされ、成長期待の大きい電池分野へのシフトを強める方向が読める。昨年、東芝はわずか6分間で充電可能なEV用リチウムイオン電池の開発が話題を呼んだ。これは負極材料にチタンとニオブの酸化物を活用して結晶を効率よく配列し、体積当たりの容量を倍増させたもので来年度の実用化が視野にある。その際、チタン酸リチウムを生産するチタン工の収益チャンスが大きく広がる可能性が高い。

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