リチウムイオン電池関連に物色の矛先、ＥＶ用で大型投資加速

　住友化学<4005>、東レ<3402>など全般軟調相場のなかで底堅さを発揮しているほか、田中化学研究所<4080>が買い気配スタート、ステラ　ケミファ<4109>、ダブル・スコープ<6619>なども頑強な値動きで目を引く。

　世界的な排ガス規制強化の流れを受けて電気自動車（ＥＶ）の市場拡大余地に注目が高まっている。そのなか車載用２次電池の需要も増勢となっており、関連メーカーの動きも風雲急の気配だ。７日付けの日本経済新聞では、素材大手がＥＶ用リチウムイオン電池の大型投資に踏み切る構えにあることを伝えており、これが関連銘柄の株価を刺激している。記事は「住友化学は２００億円を投じて電池のショートを防ぐ材料の増産を２年前倒しする。東レも材料の生産能力を７割増強する」と報じており、新たな需要創出が必然的に注目されることになる。

　米国ではカリフォルニア州のゼロ・エミッション・ビークル（ＺＥＶ）規制が強化される方向にあり、米テスラモーターズなどガソリン不使用のクルマも投入されている。欧州では２０２１年に新型車の二酸化炭素排出量の上限を一段と厳格化する「２１年基準」があるほか、大気汚染が深刻な中国でもＰＨＶやＥＶを対象に補助金支援による普及促進政策を打ち出している。

出所：株式経済新聞（株式会社みんかぶ）