馬渕治好氏、2017年【株式相場を大胆予測！】(1)　＜新春特別企画＞

―株高シナリオに狂いはあるか？　第一線の識者に聞く―

　2017年相場がいよいよ始まる。16年相場は年初に波乱安に見舞われたものの、後半巻き返しに転じ、特に11月の米大統領選を境にトランプ・ラリーが繰り広げられ、株価の居どころは大きく変わった。果たして17年はどのような波動を形成するのだろうか。強い米国経済に支えられたトランプ相場、ここからの株高シナリオに狂いが生じる可能性はあるのか。年間を通じての見通しを、市場第一線で活躍する識者3人に聞いた。

●「2月から8月にかけて上昇気流に乗る展開」

馬渕治好氏（ブーケ・ド・フルーレット　代表）

　株式市場は足もと不安定要素が増しており、17年相場の出足は波乱含みの展開を予想している。1月20日のトランプ新大統領就任までに日経平均株価が1万8000円台を割り込む場面に遭遇することもあり得る。

　これは具体的な悪材料を前提としているわけではなく、16年11-12月のトランプ相場が期待先行で買われ過ぎたことの反動が顕在化する形で株価は下値を試す可能性がある。ただ、それも20日以降は落ち着きを取り戻し、株価は再び上値指向に変わるとみている。トランプ氏が大統領に就任した後は、一般教書と予算教書が出てくることで政策の骨格が見えてくる。そこではTPP交渉打ち切りやNAFTA脱退、対中国強硬路線（関税引き上げや為替操作国としての認定）などが明らかになろうが、これについてはマーケットに織り込まれており、売りが一巡する契機となる。

　その後2月から8月にかけて、日米の株価は総じて上昇トレンドを維持すると思われる。好調な米国経済に加え、日本の輸出も数量ベースでは増勢をたどっており、夏場にかけて世界的な景気回復色が株式市場にもポジティブに評価される方向となろう。この期間に米国株市場主導で日本株も上値指向となり、日経平均は2万2000円前後を目指す展開を予想する。

　しかし、8月以降は再び調整局面に移行しそうだ。トランプ大統領と議会との間で政策交渉における不協和音が全体相場のリズムを崩す。米国株市場では、減税規模の縮小に加え、インフラ投資も当初掲げていた水準には大きく届かないことが予想され、失望売りを誘発する懸念がある。これは経済実勢にも影響を及ぼしそうだ。17年は1年を通じて米国経済の強さに異変は生じないとみているが、18年には景気調整の波が訪れる。株式市場はこれに先立ち下向きのトレンドを形成する公算が大きい。日本株もその影響は回避しづらく、17年末の日経平均は16年末の水準を下回って着地する可能性も小さくない。

　以上が17年相場に想定されるグランドデザインだが、投資スタンスとして主張したいのは1月に調整があればそこが最初の拾い場になるということだ。物色対象としては、まずベアリングや機械関連などに妙味が出そうだ。16年は設備投資が抑制された年であったことから、その反動で17年は設備投資が伸びるとみており、その恩恵を受けることが予想される。日本精工 <6471> やダイフク <6383> などが注目されるほか、電子部品を手掛ける太陽誘電 <6976> などにも商機が膨らもう。

　また、17年は世界的にデフレ脱却を底流テーマに資源開発関連もマークしたい。国際石油開発帝石 <1605> や、鉱山機械へのニーズを追い風にコマツ <6301> などが注目となる。

（聞き手・中村潤一）

＜プロフィール＞（まぶち・はるよし）
1981年東京大学理学部数学科卒、1988年米ＭＩＴ修士課程終了。米国ＣＦＡ（証券アナリスト）。マスコミ出演は多数。最新の書籍は「勝率9割の投資セオリーは存在するか」（東洋経済新報社）。日本経済新聞夕刊のコラム「十字路」の執筆陣のひとり。


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