本日の注目個別銘柄：リクルートHD、阿波製紙、安永など

<6098> リクルートHD 2345 +169
大幅反発。日経平均への新規採用が発表されている。定期入れ替えは9月29日の引けで実施される。みずほ証券の試算では、1500億円超の買い需要が発生、売買インパクトは19日分と想定されているようだ。今後の需給インパクトを先取りする動きに。同社は、有力候補の一社ではあったものの、強く期待感が反映される状況ではなかった。同様に新規採用となった日本郵政<6178>も買い先行スタートに。

<4751> サイバー 3395 -215
大幅続落。前日に日経平均の定期入れ替えが発表されたが、有力候補とされていた同社は新規採用にならず、失望売りが先行する形となった。同社は、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、みずほ証券などが採用の有力候補と位置づけ、野村證券、大和証券からも次位候補とされていた。除外となった明電舎<6508>、北越紀州<3865>などと同様に売り圧力が強まる格好へ。

<6804> ホシデン 1727 -39
続落。CB100億円の発行を発表している。成長分野と位置付ける自動車関連、アミューズメント関連、医療・美容・健康機器関連などにおいて、競争力強化を目的とした設備投資資金に充当するもよう。転換価額は2454円で前日終値に対するアップ率は38.96％となる。潜在的な希薄化率は6.85％。最近目立っているリキャップCBのような短期的なプラス要因もなく、潜在的な希薄化をストレートにマイナス視。

<3896> 阿波製紙 799 +100
連日のストップ高。北朝鮮情勢の緊迫感が高まる中、本日も関連銘柄に物色が集中する展開になっている。北朝鮮が電磁気でコンピューターや電子機器などを無力化させるEMP（核電磁パルス）攻撃に言及したことで、EMP対策として電磁波シールドシートに関心が高まっている。なお、同社の他、技研興業<9764>などもEMP対策関連として連日の急騰となった。

<6301> コマツ 3020 +82.5
反発。大和証券では投資判断を「3」から「2」、目標株価も2700円から4000円に引き上げた。業績予想の上方修正に伴い、株価に割安感が出たとの見方。今期営業利益は1720億円から2205億円にまで修正、会社計画の1560億円を大きく上回ると予想。中国では、政府主導の「一帯一路」推進により休車率は大幅に低下し稼働時間も上昇、外資系メーカーに対する需要のピークは2018年での更新も視野としている。

<6502> 東芝 327 +15
大幅続伸。「東芝メモリ」の売却交渉において、米ウエスタンデジタル（WD）が経営関与を弱める譲歩案を示したと報じられている。買収時に計画していた1500億円の資金拠出を見送り、独占禁止法の審査を通りやすくするようだ。上場維持のための売却期限が迫り、警戒感が強まる状況となっていたが、期限切れによる上場廃止といったリスクはやや和らぐ状況と捉えられているもよう。

<6914> オプテクスG 4345 +375
大幅反発。国土交通省では、空港のターミナルビルを訪れる全ての人を対象に爆発物検査をする検討を始めたと一部で伝わっている。東京五輪開催に向けたテロ対策強化の一環のようだ。ビルの入り口にセンサーを置き、爆発物を自動検知する仕組みなどを検討。屋内外の防犯センサーを手掛ける同社にとっては、ビジネスチャンス拡大につながるとの期待もあるようだ。

<7271> 安永 2212 +252
大幅反発。「リチウムイオン電池の寿命を12倍に」との同社の独自技術に対する特集記事が一部で掲載されており、リチウムイオン電池関連として期待感が再燃する形になった。同社が開発した集電体は、施した微細加工でわざと活物質にひびを入れ、はがれにくくするという逆転の発想で耐久力を向上させることに成功。これまでにない高速充電や高出力電池の開発に道を開くものになると期待されている。

<6908> イリソ電子 5620 +500
大幅反発。みずほ証券は目標株価を5000円から6100円に引き上げている（「買い」継続）。株式市場で期待値は高まっているが、追加的な評価余地は残っていると考えているもよう。ADAS関連の着実な成長、原価低減等による収益性向上、世界的なEVシフトによる事業機会拡大の可能性などとしている。とりわけ、EVシフトによって電動パワートレイン関連が2020年以降の成長ドライバーになるとみているもよう。

<7956> ピジョン 4015 +145
大幅反発。前日は好決算と業績予想の上方修正を発表したものの、大きく売られる展開となった。本日は前日の説明会を受けて、見直しの動きが優勢となった。米国において、18年1月期より保険が適用される新たな顧客ルートを獲得しているもよう。同ルート獲得により顧客接点は大幅に拡大する可能性が高いようだ。相対的にマージンも高く、同売上の比率上昇によって北米事業の利益率改善が見込めるとの見方に。
《DM》

　提供：フィスコ