藤商事 Research Memo（1）：新規タイトル4機種の投入、リユース品比率を高め17/3期2Qは増収増益

藤商事<6257>は、JASDAQ上場のパチンコ・パチスロ機の中堅メーカーで、「ホラー」系ジャンルの開発に特色がある。また、無借金経営で財務状況は良好となっている。

2017年3月期第2四半期累計（2016年4月?9月）の業績は、売上高が前年同期比13.4%増の21,078百万円、営業利益が同159.9%増の1,189百万円となった。同社においては新規タイトル4機種を投入したほか前期に投入した機種の追加販売もあって、販売台数で前年同期比13.3%増となったことが増収要因となった。また、利益面では増収効果に加えて、部材のリユース品比率を高めるなど原価低減に取り組んだ結果、営業利益率で3.1ポイント上昇の5.6%となった。

2017年3月期は売上高で前期比31.0%増の50,000百万円、営業利益で同145.7%増の5,000百万円と増収増益を見込む。下期はパチンコ機で4タイトル、パチスロ機で2タイトルの新機種を投入する予定で、パチンコ・パチスロ機の販売台数は合計で前期比3.9万増の15万台を計画している。開発費や販売手数料など販管費の増加を、増収効果やリユース品の採用等による原価低減効果で吸収し、営業利益率は前期比4.6ポイント上昇の10.0%まで上昇する見通しだ。

中期的にはパチンコ機で年間10?15万台の安定販売体制を維持していくほか、パチスロ機については年間の投入機種を従来の2機種から3?4機種に増やしていくことで、市場シェアの拡大を目指していく。また、新たな取り組みとしてソーシャルゲーム・アプリの開発・配信を2016年3月より開始している。既にRPGや麻雀バトルゲームの2タイトルをリリースしたが、今後は実際に開発したパチンコ・パチスロ機のゲームアプリを開発し、集客ツールとして活用していきたい考えだ。

配当政策としては、継続的に安定配当を行っていくことを基本方針としており、業績や配当性向等を総合的に勘案して決定していくとしている。2017年3月期は創立50周年記念配当10.0円を加え、前期比10.0円増の60.0円を予定している。

■Check Point
・キャラクター版権を利用した機種開発にも積極的に取り組む
・17/3期2Qは増収増益、時代劇系とホラー系の新機種の販売が好調
・17/3期は2期ぶりの増収増益に転じる見通し

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）

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