貸借
証券取引所が指定する制度信用銘柄のうち、買建(信用買い)と売建(信用売り)の両方ができる銘柄
日経平均株価の構成銘柄。同指数に連動するETFなどファンドの売買から影響を受ける側面がある
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5401 日本製鉄

東証P
3,629.0円
前日比
-135.0
-3.59%
PTS
3,635円
17:23 03/28
業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
7.1 0.71 4.41 4.79
時価総額 34,487億円
比較される銘柄
JFE, 
神戸鋼, 
大同特鋼

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本日の注目個別銘柄:宮入バルブ、ファストリ、大林組など


<8111> ゴールドウイン 5440 +455
急伸。人工のクモ糸繊維で製作したウェア「ムーン パーカ」の試作品を前日に公開、買い材料視されている。9月に資本業務提携を行っているベンチャーのスパイバーとの共同製作になる。スパイバーの繊維「クモノス」は中長期的な市場規模の拡大期待が高く、業務提携が順調に進展していることを好感する動きが優勢に。

<5401> 新日鉄住金 2541 +127
買い優勢。メリルリンチ日本証券(ML)では投資判断を「中立」から「買い」に格上げしている。株価は過度な懸念を織り込んでおり、バリュエーション面で割安感が出たとして、同社と神戸鋼<5406>を格上げしているようだ。PBRは金融危機後の2009年の水準を下回り、PERでも新日鐵住金誕生来の低位置にまで低下していると指摘。国内向けを主体とした粗鋼生産量の回復、在庫評価損の解消などから、今期は大幅な増益が展望されるとも。

<6502> 東芝 348.7 +18.7
買い先行。中国半導体メーカーの買収目標になる可能性があると海外紙で伝わっており、思惑材料にもつながる格好のようだ。台湾のIT業界紙では、同社や米サンディスクが中国メーカーの紫光集団の買収目標になる可能性があると伝えているもよう。実現可能性は低いとみられるが、短期資金を中心とした思惑買いが優勢になっているとみられる。

<9983> ファストリ 43900 -4740
大幅安スタート。前日に発表した前8月期の決算が売り材料視されている。営業利益は前期比26%増の1645億円、従来計画の2000億円を大幅に下回った。国内ユニクロ事業の粗利益率悪化、減損や除却損の発生などが下振れの背景に。今期は同22%増益の2000億円を予想だが、市場コンセンサスの2300億円レベルを下回っている。足元の相対的な月次伸び悩みに警戒感もあったが、想定以上の収益性悪化にネガティブなインパクトが先行。

<6495> 宮入バルブ 193 +33
賑わう。日本初のLNG燃料船に同社のLNG低温弁が採用されたと発表している。日本郵船で建造を進めていた日本初のLNG燃料タグボート「魁(さきがけ)」が竣工、同船のLNG供給機器を開発したエア・ウォーター・プラントエンジニアリングに同社のLNG弁が採用されているようだ。こうした新分野での実績獲得に伴い、今後の展開に対する期待感などが高まる状況と見られる。

<4186> 東京応化 3705 +340
上昇率2位。アナリストの高評価が複数で観測されており、評価を高める動きが優勢となっている。ジェフリーズ証券では投資判断を「ホールド」から「バイ」に格上げ、目標株価を3500円から4100円に引き上げている。株式市場は、同社のNon-Cutting Edge商品の成長性を織り込んでいないとの判断。また、シティグループ証券でも「2」から「1」に格上げで、目標株価は4200円としている。

<1802> 大林組 1083 +94
後場に入って大幅高。前引け後に上半期の業績予想上方修正を発表している。営業利益は従来予想の210億円から410億円、前年同期比2.4倍の水準にまで増額へ。国内工事の採算改善が背景となっているようだ。業績上振れ期待はあったものの、市場コンセンサスは280億円レベルにとどまっており、想定以上の大幅上方修正となる格好に。ゼネコン大手を中心に、建設セクターには幅広く連想買いが入る形にもなっている。

<8237> 松屋 1538 -156
大幅安。前日に上半期の決算を発表している。営業利益は14.1億円で前年同期比84.2%増益、第1四半期決算時に上方修正した従来予想の12億円を上振れる着地となっている。インバウンド需要の拡大などを要因とした百貨店事業の好調が大幅増益の背景に。ただ、業績上振れは十分に織り込まれていたとみられ、通期予想を据え置きとしていることからも、短期的な出尽くし感が先行する格好に。

<6773> パイオニア 295 +9
買い優勢。ドイツ証券では投資判断「バイ」、目標株価370円でカバレッジを開始している。高収益の地図ソフトが想定を上振れて推移など、明るい材料が見えてきていると評価。新規OEM案件の業績寄与が始まる18.3期を基準年度とした株価には上値余地が大きいと判断しているもよう。他社との提携やM&Aなどの選択肢も広がっていると指摘。
《XH》

 提供:フィスコ

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