本日の注目個別銘柄：ソフトバンクG、昭電工、東海カーボなど

<9984> ソフトバンクG 10925 -625
買い先行後に急落。ファンド事業の含み益拡大などによる好決算を前日に発表。同時に1対2の株式分割、年間配当予想の据え置きを公表、実質大幅増配や投資ファンドの第2号立ち上げも発表。ただ、短期的な決算動向は株価に反映されにくいと指摘されるなか、上場を控えるウーバーの公開価格が仮条件下限で決定したこと、スプリント合併計画の先行きに暗雲と伝わっていることもあり、全体相場の先行き不安を反映する動きが優勢。

<3784> ヴィンクス 1270 +209
急反騰。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は6.4億円で着地（決算期変更で対前年同期増減率記載なし）。同時に上期営業利益予想を6.9億円から7.5億円（前年同期比10.4％増）に上方修正。消費税増税対応による一時的な案件の増加などによる売上増加が背景。高い進捗率によるさらなる上振れ期待なども。キャッシュレス関連として個人投資家の関心は高く、好材料には敏感に反応する状況に。

<8056> 日ユニシス 3280 +484
一時ストップ高。前日に19年3月期の決算を発表、営業利益は206億円で前期比26％増益となり、従来計画の180億円、190億円程度の市場予想を大幅に上振れ。DX関連を中心にシステム開発需要が予想以上に増加したもよう。20年3月期は230億円で同12％増、2ケタ増益継続を計画。野村證券では、収益性の改善ペースは非常に速く、高成長を評価として目標株価を3200円から4000円に引き上げている。

<5021> コスモエネHD 2295 +192
急反発。前期末配当金を従来計画の50円から80円に引き上げると発表したことが好感されている。増配により配当利回りは3.8％の水準にまで高まることになる。同時に発表した19年3月期決算は会社計画線での着地、ヘイル油田の生産開始によって在庫影響を除いたベースで経常利益は1074億円で前期比12％増となった。一方、20年3月期は1110億円で同15％増見通し、市場コンセンサス並みの水準になっている。

<6553> ソウルドアウト 3200 -700
ストップ安比例配分。前日に発表した第1四半期決算がネガティブサプライズと捉えられている。営業利益は1.1億円で前年同期比56.2％の大幅減益、前期まで2ケタ成長が続き、19年12月期も21.9％の営業増益を計画しているなか、想定以上に低調なスタートと受け止められている。会社計画も下振れのもよう。大口顧客の売上減少が重なったことによる粗利益の減少、人員増や昇給などによる販売管理費の増加が影響と。

<5301> 東海カーボ 1145 -132
急落。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は212億円で前年同期比68.3％の大幅増益となった。ただ、上半期予想は従来の485億円から427億円に、通期では987億円から754億円に下方修正、黒鉛電極の需給が想定よりも早期に落ち着き、販売数量が下振れるもよう。前年度にかけては上方修正が続く状況だった中、モメンタムの悪化として業績ピークアウト懸念も強まる流れに。

<7211> 三菱自 507 -81
急落。前日に決算を発表、19年3月期営業利益は1118億円で前期比13.9％増益、想定通りの水準で着地となったが、20年3月期は900億円で同19.5％減益の見通しとしており、1350億円程度のコンセンサスを大きく下回っていることが嫌気されている。開発費の大幅な増加など先行投資負担増も重しとなるもよう。保守的な傾向が強いとはいえ、市場予想との乖離の大きさがマイナスインパクトにつながっている。

<4202> ダイセル 943 -115
急落。前日後場発表の決算が引き続きネガティブなインパクトに。19年3月期営業利益は512億円で前期比13.2％減益、1-3月期が前年同期比半減し、従来計画の540億円を大幅に下回る着地となっている。20年3月期見通しも430億円で前期比16.0％減益の見通し、市場コンセンサス530億円レベルとの乖離が大きくなっている。タカタ向け出荷の減少などによるインフレーターの想定以上の落ち込みが背景に。

<4004> 昭電工 3175 -325
急落。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は454億円で前年同期比32.4％増益、やや市場予想を下回ったとみられるが、ほぼ期待通りの増益決算となった。黒鉛電極の市況上昇によるマージン拡大などが増益決算の主因に。ただ、通期予想は据え置いているものの、東海カーボ<5301>が黒鉛電極の数量見通し引き上げに伴い業績予想を下方修正しており、同社の黒鉛電極事業に対する先行き懸念も台頭する展開に。

<8848> レオパレス21 222 +16
急反発。前日に業績予想の下方修正を発表、営業利益は従来レンジ75-105億円から73億円に、最終損益は380-400億円の赤字から690億円の赤字に。賃料収入の減少に加えて、補修工事関連損失引当金や空室損失引当金などを特別損失に計上するもよう。特損計上は想定の範囲内とも捉えられ、短期的な悪材料出尽くし感が先行。なお、SMBC日興証券では、調査の進捗次第でさらなる費用負担発生の可能性も指摘。
《US》

　提供：フィスコ