貸借
証券取引所が指定する制度信用銘柄のうち、買建(信用買い)と売建(信用売り)の両方ができる銘柄
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4971 メック

東証P
4,085円
前日比
+60
+1.49%
PTS
-円
業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
35.6 3.09 1.10 0.59
時価総額 820億円
比較される銘柄
四国化HD, 
JCU, 
三光合成

銘柄ニュース

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本日の注目個別銘柄:IHI、キリンHD、アクセルなど


<6997> 日ケミコン 4185 +1703
日ぶり反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では、「Overweight」を据え置き、目標株価を4500円から5000円に引き上げている。アルミ電解コンデンサ事業の収益拡大を見込む。アルミ電解コンデンサの需要は車載・産機・白物家電向けで拡大、持続的成長が期待できる局面に入ったと考えているもよう。また、中期的には電源喪失時ドアロック解除などのバックアップ用小型EDLCの需要拡大にも注目。

<4971> メック 2154 +39
反発。岩井コスモ証券では投資判断「B+」を据え置き。目標株価を2350円から2400円に引き上げている。半導体需要の拡大等を背景にパッケージ基板向け銅表面処理剤などの生産量拡大。18/12期の第1四半期は大幅増益で着地。通期の会社計画は保守的で、上振れの可能性が高いとみている。また、5G、AIoT、自動運転などの普及進展を背景とした、高付加価値な処理剤等の需要拡大を期待している。

<2503> キリンHD 3110 +129.5
大幅反発。SMBC日興証券では投資評価を「2」から「1」に、目標株価を3050円から3600円に引き上げている。収益改革が止まらないことや改革続行の成果が業績面に顕在化しつつあり、キャッシュフロー拡大で還元姿勢が一段と強まる展開と予想する。また、今後3年間の事業利益成長率は年率7.8%、食品業界平均3から4%を上回る成長が続くとみている。その他、バリュエーションには依然割安感があるという。

<8005> スクロール 617 +62
大幅続伸で5月16日以来の年初来高値を更新。19年3月期月次売上高(4月度)を発表。前年同月比24.1%増と好調だったことが材料視されている。また、 メリルリンチ・インターナショナルの保有割合が5.02%となったことも、海外資金流入との思惑から引き続き手掛かり材料となっているようである。

<6458> 新晃工 2095 +220
大幅反発で直近戻り高値を更新している。国内証券で格上げが観測されており、これを材料視した買いが集中しているようである。直近2日間で大きく調整したが、この陰線を吸収。一目均衡表では再び雲を上放れてきており、1月高値(2220円)を意識したトレンド形成が期待されてくる。

<6208> 石川製 2385 +125
大幅反発。トランプ米大統領は24日、6月12日に予定していた米朝首脳会談について「いまは不適切だ」として中止する考えを表明。この影響から地政学リスクへの警戒が高まりやすく、防衛関連に短期筋の資金が向かった。一方で、北朝鮮側は和平の取り組みを継続すると表明し、米国に首脳会談開催を再考する時間を与える意向を示唆するなど、方向感は見極めづらい。報道等に振らされやすく、目先は荒い値動きを想定か。

<7013> IHI 4170 +110
新高値更新。SMBC日興証券は投資評価「2」から「1」に、目標株価を3500円から5500円に引き上げた。同社業績を支えるのは航空・宇宙・防衛事業。同証券ではスペアパーツ事業の展望を詳細に分析し、収益性が高いスペアパーツなどが堅調に推移すると予想。また新型エンジンの1台あたり赤字額が縮小することを織り込み、同事業の営業益は19/3期の523億円から20/3期には656億円になると見込む。

<6730> アクセル 1150 +130
反発で年初来高値を更新。足元ではブロックチェーン関連の一角として動意をみせているが、高性能グラフィックスLSIを手掛けていることもあり、仮想通貨のマイニングの関連銘柄としての思惑等も高まっているようである。株価は強いリバウンド基調が継続しており、16年12月の戻り高値水準をクリアしている。15年8月戻り高値の1800円近辺を意識したトレンド形成が期待されてこよう。

<4820> EMシステムズ 1200 +56
7営業日続伸。50万株・5億円(発行済み株数に対する割合1.4%)とする自己株式取得を決議しており、材料視されている。取得期間は2018年6月18日から2018年9月18日。株価は決算が嫌気され急落した後は緩やかなリバウンドが続いているが、需給面での下支え要因になりそうだ。

<8056> 日ユニシス 2660 +117
大幅反発で年初来高値更新。みずほ証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げし、目標株価を2220円から3300円に引き上げている。長年にわたる体質転換が完了し、前中計におけるサービス型ビジネスへの種まきも結実しつつあるとみている。また、21/3期までの3年間は約2ポイントと大きな営業利益率の改善幅が見込まれる点を評価しているようである。
《DM》

 提供:フィスコ

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