貸借
証券取引所が指定する制度信用銘柄のうち、買建(信用買い)と売建(信用売り)の両方ができる銘柄
日経平均株価の構成銘柄。同指数に連動するETFなどファンドの売買から影響を受ける側面がある
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4151 協和キリン

東証P
2,657.0円
前日比
-12.5
-0.47%
PTS
-円
業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
22.6 1.70 2.18 3.73
時価総額 14,348億円
比較される銘柄
第一三共, 
エーザイ, 
アステラス
決算発表予定日

銘柄ニュース

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本日の注目個別銘柄:ニッセンHD、JSR、日産など


<1808> 長谷工 1350 -37
さえない。本日の大引けを基準に日経平均に新規採用される。ただ、インデックス買い期待は十分に織り込まれ、明日以降の需給妙味後退を意識しての手仕舞い売りの動きが早まる格好のようだ。大和証券では400万株程度の買い需要と試算していた。なお、同社と比較して相対的に売買インパクトが大きいDeNAも上昇幅は小幅にとどまる状況に。

<6839> 船井電機 1101 -32
さえない。モルガン・スタンレー証券では業績予想を下方修正、投資判断「アンダーウェイト」を継続している。北米テレビ市場での競争激化を背景に、会社計画は未達になると想定しているようだ。会社側の営業利益計画は、7-9月期29億円、16.3期16億円であるが、それぞれ、3億円の黒字、15億円の赤字に下方修正している。

<4344> ソースネクスト 451 +34
一時急伸。米アクロニス社との業務提携を発表している。アクロニスはバックアップソリューションで10年以上の実績のある老舗メーカー、代表製品である「Acronis True Image 2015」は世界145ヶ国で販売され、30万社、500万人以上のユーザーが利用しているようだ。同社は「Acronis True Image Personal」を国内で販売していく計画。業容拡大につながっていくとの期待感など先行へ。

<8248> ニッセンHD 202 +26
上昇率トップ。米ペイパルは中国の消費者に、日本企業のインターネット通販と自社の決済サービスを売り込むと報じられている。日本の商品を好む中国の消費者を取り込み、決済サービスを広げる計画のようだ。まず15社が中国向けサイトを用意すると伝わっているが、同社もその中の一社として取り上げられている。中国向けの展開急拡大などが期待される状況となっているようだ。

<4151> 協和キリン 1778 +128
上げ目立つ。米国ヘルスケアセクターの株価下落なども要因に、前日にかけて下げ幅を広げる動きとなったが、本日は全体相場上昇の中で押し目買いなども優勢になっているようだ。みずほ証券では、製薬セクターの株価下落については米政界の医薬品価格引き上げ抑制に関するノイズが影響との見方。好中球減少症治療剤ジーラスタの販売好調を背景に、営業利益が会社計画を大幅に上回って推移している同社などは、相対的に割安感があると評価している。

<4185> JSR 1718 +92
買い先行。ドイツ証券では、SPE・半導体・電材セクターのカバレッジを開始、同社は投資判断を新規に「バイ」、目標株価を2000円としているもよう。来期に向けた増益確度は高いほか、潜在成長率の高い製品ポートフォリオを持ち、株主還元性向も50%と高いことから、長期的にも高く評価としているようだ。なお、ドイツ証券では、東京応化も新規に買い推奨としているもよう。

<7201> 日産 1094 +58
買い優勢。全体地合いの改善に加えて、7-9月期の好業績見通しなども買い材料につながっている。シティグループ証券では、7-9月期営業利益は1930億円で前年同期比39%増、1800億円台前半のコンセンサス上振れを見込むとしている。また、野村證券でも、自動車セクターの中で、第2四半期決算の進捗率が高くポジティブな銘柄の一つと指摘しているようだ。

<6758> ソニー 2898.5 +145
買い優勢。全般的に地合いが好転する中で、押し目買いの動きが強まる状況となっているようだ。また、ゴールドマン・サックス証券では投資判断「買い」、コンビクション・リスト採用でカバレッジを再開しており、手掛かり材料にもつながっている。目標株価は4200円のもよう。成長性と事業リスクのバランスは大きく改善、成長性の高いエンタテインメント事業ときわめて競争力の高い半導体事業が、事業の主体となっている企業として評価されるべきと指摘している。

<2914> JT 3695 -266
売り先行。米レイノルズの国外事業を6000億円で買収すると発表している。前日の段階で大まかな方向性はすでに伝わっていた内容であるが、買収金額の割高感に対する警戒感が強まる状況となっているようだ。買収金額は14年度売上高の34倍の水準であり、買収価格を正当化するのは困難との見方が多くなっている。一部では、株主還元への影響も懸念されるとの指摘もあるようだ。
《FA》

 提供:フィスコ

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