貸借
証券取引所が指定する制度信用銘柄のうち、買建(信用買い)と売建(信用売り)の両方ができる銘柄
日経平均株価の構成銘柄。同指数に連動するETFなどファンドの売買から影響を受ける側面がある
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4042 東ソー

東証P
2,137.5円
前日比
+22.5
+1.06%
PTS
2,134.1円
14:59 04/18
業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
11.5 0.89 3.74 18.06
時価総額 6,949億円
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新型コロナ感染拡大阻止のカギ握る「PCR検査」、すそ野広がる関連株

 新型コロナウイルスのワクチン接種がスタートし、株式市場では経済正常化への期待が高まっている。しかし、新規感染者数がここにきて急速に増加しており、感染第4波襲来への不安も大きい。感染の再拡大を防ぐには、やはり先手必勝といえる積極的なPCR検査の拡充が必要だ。日本においては、昨春の感染拡大期にPCR検査の少なさが海外から指摘され、官民を挙げて急速に検査体制を整えてきたが、検査数はいまだ十分とはいえない状況だ。

 株式市場においてもPCR検査への関心は高く、折に触れ関連株が動意してきた。厚生労働省発表の統計では、第1回目の緊急事態宣言が発出された昨年4月で、PCR検査検査数が1日当たり平均8000件程度だったことを考えると、当時海外から検査数の少なさが指摘されたことも当然だったといえる。

こうしたなか、医療機関などに加え民間検査会社においても体制が整い始めたことで、次第に検査数が増加していく。感染第3波が襲った昨年末から今年1月下旬にかけてPCR検査数が急増。昨年10月には1日当たり平均2万件水準だったものが1月下旬には7万件近くにまで伸びることになった。感染第4波の入り口に立ついま、陽性率の減少に伴い検査数も減ってはいるが、感染拡大を事前に防ぐ手段としてのPCR検査の役割は大きい。更に、感染力が強いといわれる変異ウイルスの感染拡大も懸念されるなか、PCR検査の重要性は以前にも増して高まっている。

●拡大するPCR検査市場

 最近では、市中においても手軽にPCR検査ができる店舗型の施設が増加している。加えて、テレビなどでもPCR検査受託のコマーシャルが見られるようになるなど、幅広いニーズに応える検査の拡充が進展している。また、ソフトバンクグループ<9984>がPCR検査業務を展開するなど、異業種からの参入も相次ぐ状況だ。

 PCR検査に関連する銘柄は、民間検査会社はもちろん、検査キット、検査試薬、更には検査装置まで、そのすそ野は広い。ただ、民間の検査会社は、新型コロナウイルス感染拡大により、外来患者数が減少し、つれてさまざまな検査数も減ったことにより、企業業績にも大きな影を落とした。しかし、PCR検査などの拡大もあり業績は急速に回復している。ここ新型コロナウイルスに関連する分野で攻勢をかけるH.U.グループホールディングス<4544>をはじめ、臨床検査受託大手のファルコホールディングス<4671>、ビー・エム・エル<4694>などの動向からは目が離せない。

 計測・分析器大手の島津製作所<7701>もPCR検査関連株の一角として投資家からの視線は熱い。感染拡大初期から新型コロナウイルス検出試薬キットを手がけるなど積極的に関連分野での活躍領域を広げている。3月17日には、「新型コロナウイルス変異株検出試薬キット」の提供開始を発表している。

 そのほかでは、臨床検査薬大手の栄研化学<4549>、全自動遺伝子診断システムに強みを持つプレシジョン・システム・サイエンス<7707>などにも注目。また、PCR診断キット用材料の需要が拡大している保土谷化学工業<4112>、新型コロナウイルスの検出試薬を手掛ける東ソー<4042>、PCR検査関連の販売が拡大している東洋紡<3101>にも目を配っておきたい。

ワクチンの接種が始まり、新型コロナウイルスとの闘いは新たな段階に入った。ただ、感染拡大防止にはPCR検査の拡充は欠かせない。投資信託でもヘルスケアをテーマにしたものが多数設定されており、PCR検査にかかわる銘柄が組み入れられている場合もある。そうしたファンドの一つであるニッセイアセットマネジメントの「ニッセイ健康応援ファンド」は高齢化などを背景に成長が見込まれる健康関連産業に属する企業の株式を投資対象としており、投資家のニーズを捉えている。健康への貢献につながる企業理念・哲学をもつ企業を健康応援企業として選定。中長期にわたり成長が期待される銘柄に厳選投資(組入銘柄数は原則40~60銘柄程度)し、信託財産の中長期的な成長を目指している。PCR検査関連銘柄への投資は、こうしたファンドを通じて行うことも一つの方法として考えられるだろう。

ニッセイ健康応援ファンド」についてもっと詳しく
https://itf.minkabu.jp/news/828

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