国内大手証券、東洋紡と大陽日酸は為替前提が１００円／ドルでも増益確保が可能との見解

　ＳＭＢＣ日興証券は、２０１６年７月以降の為替前提を１００円／ドル（従来１１０円）、１１０円／ユーロ（１２５円）として、化学・繊維セクターのカバレッジ各社の業績予想を変更した、とのリポートをリリース。銘柄間で程度の差はあるものの、総じて急激な円高進行はネガティブで、カバレッジ各社全体の従来予想比で１６年度の営業利益は６％の下方修正となったと説明。

　同証券ではさらに、営業外収支として計上する為替差損も織り込むと経常利益段階では下方修正幅が１０％まで拡大したと指摘。個別銘柄では、為替感応度の大きい昭和電工<4004>、ＳＵＭＣＯ<3436>、ＪＳＲ<4185>、カネカ<4118>、ダイセル<4202>の減額率が大きくなったと解説。ただ、化学・繊維セクター内のトップピックには、東洋紡<3101>、東ソー<4042>、三井化学<4183>の３銘柄に加え、今回これに大陽日酸<4091>を追加。中でも、東洋紡と大陽日酸は為替前提が１００円／ドルでも増益確保が可能との見解を示している。
《ＭＫ》

株探ニュース