3681 ブイキューブ 東証1 09:41
624円
前日比
-23 (-3.55%)
比較される銘柄: SCSKインフォテリインフォメD
業績: 今期予想
情報・通信業
単位 100株
PER PBR 利回り 信用倍率
3.46 3.68

銘柄ニュース

戻る
2015年09月18日16時03分

ブイキューブ Research Memo(4):国内Web会議市場で3割超えるシェア、8年連続トップを維持


■会社概要

(3)業界シェア、特色、強み

Web会議サービスそのものは特別な技術力を必要とするものではなく、比較的容易に参入可能な市場である。そのような市場の中で、ブイキューブ<3681>の特色や強みは以下のような点にある。

●豊富なサービスラインアップ
同社では主力のWeb会議以外にも、オンラインセミナー、営業支援、遠隔教育、遠隔医療(診断)、映像配信、オンラインサポートなどのニーズに対して幅広いサービスを提供している。これらサービスも基本的な技術は「Web会議」と同じであるが、それぞれの分野に合わせて「使い勝手の良さ」や「ユーザビリティ」を提供しており、これによって各分野のユーザーからは高い評価を得ている。継続的な研究開発により、競合他社に対してアドバンテージを獲得しつつあり、単なる「Web会議」を提供する会社ではなく、「VCソリューション」を提供できるところが同社の特色でもある。

また既述のように2014年5月には、PVC社を子会社化した。PVC社の主力商品は「電子黒板システム」であるが、今後は電子黒板システムやそれに関連したソリューションの売上に加えて、電子黒板システムと同社が持っているWeb会議やオンラインセミナーのノウハウを組み合わせたソリューションを提供していくことも可能になった。これにより、今後拡大が見込まれる「教育ICT化」を基にした、遠隔教育などへの展開が期待できそうだ。

加えて、2014年10月からは、PVC社が提供するビジュアルコラボレーションサービス群を新たに「xSync(バイシンク)」ブランドに統一し、「xSync Prime Collaboration」を提供している。「xSync Prime Collaboration」は「海外の生産現場を始めとした国外の拠点とも、国内と同じように会議や打ち合わせをしたい」という要望に応えたサービスで、各国間においても質の高いビジュアルコラボレーションを実現する。

●海外(アジア)での展開力
同社のサービスは国内だけにとどまらない。各海外拠点のデータセンター間を専用ネットワークで接続するサービスを、アジアを中心とした12ヶ国(日本、中国、シンガポール、マレーシア、インドネシア、タイ、ベトナム、フィリピン、インド、オーストラリア、米国、英国)で提供するとともに、クラウド型サービスの多言語対応(日本語、英語、中国語(簡体・繁体)、フランス語、インドネシア語、タイ語、韓国語)、英語対応可能なサポートセンターの拡充など、グローバル展開を図っている。既にこのようなインフラを有していること(先行していること)も同社の強みであろう。

特にアジア地域においては、各国内での通信環境は比較的良好であっても各国間での通信環境(国際通信回線)は不安定な場合が多く、各国間でのTV会議などでは支障が出るケースがある。その点で同社サービスは、国際間の専用線を設置していることから各国間であっても通信環境が安定しており、ユーザーは安心して同社のWeb会議サービスを利用することができる。

●市場シェアと競合
国内Web会議市場における同社のシェアは約31.4%と推定されており、8年連続でトップの座を維持している。主な競合企業はC社(米国系通信機器大手、シェア17.0%)、N社(国内通信大手、シェア13.9%)、F社(国内通信機器大手、シェア9.2%)となっている。

またアジア太平洋地域(APAC)においても同社のシェアは17.7%と推定され、米国系C社(32.3%)に次いで第2位となっている。

●専門企業としてのサービス提供
上記のように同社の主な競合企業は、外資系企業や国内大手企業の子会社であることから、必ずしも利用者のニーズに合ったサービスを提供できているとは言えない。外資系企業のものは、本国でのサービスや仕様をそのまま導入しているケースが多く、必ずしも日本の利用者ニーズに合っていないのが現状だ。また、多くの国内大手企業において、Web会議サービスは主力事業でないため、資金・人材などのリソースを積極的に投入していないケースが多く、顧客ニーズを十分に満たしたものなっているとは言い難い。

その点で同社はWeb会議サービスを中心としたビジュアルコミュニケーションサービスの専門会社であることから、顧客ニーズに合わせた機能の開発投資やユーザビリティの改善などを継続的に行うことが可能であり、これが同業他社への差別化となっている。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 寺島 昇)

《RT》

 提供:フィスコ

日経平均