貸借
証券取引所が指定する制度信用銘柄のうち、買建(信用買い)と売建(信用売り)の両方ができる銘柄
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3653 モルフォ

東証G
1,870円
前日比
-8
-0.43%
PTS
-円
業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
69.0 3.15 15.24
時価総額 101億円
比較される銘柄
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DMP

銘柄ニュース

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注目銘柄ダイジェスト(前場):東芝テック、GMO、モルフォなど


東芝テック<6588>:647円(+34円)
急伸。東芝<6502>はPOSレジで国内シェア5割の同社株を売却する検討に入ったと報じられている。16年3月末時点で持ち株比率は50.02%で、売却額は1000億円規模になる見通し(全株売却の場合)。売却によって、よりシナジー効果が期待される他社との再編思惑などが高まる格好。ただし、東芝は本日「社会インフラ事業の1つとして注力事業領域であり、売却検討の事実はない」と発表している。


gumi<3903>:1351円(-6円)
小幅安。17年4月期第3四半期の営業利益は12.40億円となり、会社計画の5.63億円を大幅に上回った(前年同期は16.23億円の赤字)。「誰ガ為のアルケミスト」「FINALFANTASY BRAVE EXVIUS」などのタイトルが想定以上の増収となったようだ。四半期ベースでも、収益拡大ペースが一段と高まっている状況。17年4月期の営業利益予想は13.40億円(前期は22.29億円の赤字)で、進捗率が約93%となっており一段の上振れ期待が先行するも、買いが続かず。


グンゼ<3002>:443円(+8円)
反発。台湾におけるITOフィルムの製造、販売事業から撤退することを発表。みずほ証券は、「17年3月期決算で特別損失約26億円を計上するが、少数株主損失で約半分相殺されるほか、固定資産譲渡益約18億円を同時計上するため、当期利益には会社計画比約5億円のプラスとなる見込み」としている。当該事業は年約6億円の営業損失を出しており、撤退は収益面、ROE向上などに寄与するとポジティブ視されている。


鳥貴族<3193>:2335円(-100円)
大幅続落。17年7月期の第2四半期決算の営業利益(累計)は前年同期比13%減の5.90億円で着地。上期の会社計画(7.36億円)及びコンセンサス(7.30億円程度)を揃って下回ったことが嫌気されている。関東圏を中心に22店舗の新規出店を行ったことで売上高は増加。しかし新規出店による費用増や会社設立30周年に伴う「Thanksキャンペーン」の実施で販管費が大幅に増加したことが大幅減益に繋がった。


GMO<9449>:1338円(-67円)
反落。野村証券では、レーティング「Buy」継続、目標株価を1880円から1710円に引き下げた。現在株価より上の水準ではあるが、引き下げが心理的な重しに。子会社の有利子負債増による支払利息増加を17年12月期の業績予想に織り込んだことが引き下げの背景(同証券の経常利益予想を191.5億円から186.5億円へ見直し)。なお、「minne」や新銀行などカタリストは多く、これらの収益寄与が具体性を帯びてくれば、評価が高まる可能性もあると指摘。


WASHハウス<6537>:9720円(+1040円)
急反発。1株につき2株の割合で株式分割を実施すると発表している。基準日は3月31日。投資単位当たりの金額を引き下げることにより、株式の流動性向上と投資家層の拡大を図ることを目的としている。株価は一時9450円まで上昇し、上場来高値を更新した。


イトクロ<6049>:4045円(+310円)
大幅続伸。16年11月-17年1月期(第1四半期)決算を発表している。売上高は前年同期比29.0%増の8.65億円、営業利益は同46.1%増の4.09億円で着地した。メディアサービスにおいて、「塾ナビ」「みんなの学校情報」「家庭教師比較ネット」「医学部受験マニュアル」等の主要ポータルサイトによる売上が堅調に推移した。17年10月期の通期業績については営業利益で前期比10.3%増の15.12億円とする従来予想を据え置いている。


FFRI<3692>:5480円(+330円)
急反発。17年3月期の通期業績予想を上方修正している。営業利益見通しは従来の1.00億円から2.40億円(前期は3.43億円の赤字)へと引き上げた。標的型攻撃等によるサイバー脅威増大を背景に、法人向けにおいて「FFRIyarai」、個人向けにおいて「FFRI 安心アプリチェッカー」の販売が計画を上回って推移している。費用面では人材採用費用を中心とした支出が当初見込みを下回っているという。


モルフォ<3653>:4795円(-455円)
急反落。16年11月-17年1月期(第1四半期)決算を発表している。売上高は前年同期比11.3%減の5.03億円、営業利益は同32.6%減の1.85億円で着地した。カメラデバイス事業では、中国主要顧客からのロイヤリティ収入や車載向け開発収入が堅調に推移したものの、他地域の主要顧客からのロイヤリティ収入は減少した。17年10月期の通期業績については営業利益で前期比15.2%増の9.50億円とする従来予想を据え置いている。

《WA》

 提供:フィスコ

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