貸借
証券取引所が指定する制度信用銘柄のうち、買建(信用買い)と売建(信用売り)の両方ができる銘柄
日経平均株価の構成銘柄。同指数に連動するETFなどファンドの売買から影響を受ける側面がある
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3382 セブン&アイ

東証P
1,995.5円
前日比
+25.0
+1.27%
PTS
2,005円
23:50 04/19
業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
17.8 1.40 2.00 17.05
時価総額 52,546億円
比較される銘柄
イオン, 
ローソン, 
パンパシHD

銘柄ニュース

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本日の注目個別銘柄:SHIFT、良品計画、7&iHDなど


<3697> SHIFT 18000 +1930
急騰。前日に20年8月期の決算を発表、営業利益は23.5億円で前期比52.8%増益となった。危険手当支給などがあったものの、従来計画の24億円に沿った着地となっている。一方、21年8月期は34億円で同44.5%増益の見通し、増益率は市場の期待値も上回るものとなっている。8月以降は稼働率が回復基調となっており、営業活動強化によって新規顧客開拓なども進んでいるもよう。

<7453> 良品計画 1981 +188
急騰。前日に6カ月の変則決算となる20年8月期の決算を発表、営業利益は8.7億円となり、従来予想の20億円の赤字を大きく上振れる着地となった。また、21年8月期は492億円を計画、市場予想は330億円程度であったため、想定以上の収益回復を見込む形に。足元の国内既存店の堅調推移に伴う粗利率の大幅な改善、東アジアの伸長などを想定しているようだ。

<3382> 7&iHD 3542.0 +156.0
大幅反発。前日に上半期決算を発表、営業利益は1797億円で前年同期比12.4%減、従来計画の1640億円を上回る着地となった。また、通期予想は従来の3220億円から3400億円、前期比19.9%減に上方修正した。海外コンビニ、スーパー、金融関連セグメントなどの想定を引き上げているもよう。上方修正値は、ほぼ上半期の上振れ分のみを反映したものであり、さらなる回復ペースの加速も見込まれる状況に。

<4114> 日触媒 5650 -470
急落。前日に業績予想の下方修正を発表。上半期営業損益は従来の15億円の黒字から18億円の赤字に、通期では70億円から10億円に減額した。自動車や建築・建材向け製品の需要回復が進まず、工業用界面活性剤向け製品も需要が落ち込んでいるもよう。紙おむつ向け製品では仮需の反動も見られているようだ。原料価格の想定以上の上昇なども響く。市場コンセンサスは会社計画上振れであったため、業績悪化は想定以上に。

<4186> 東応化 5850 +230
大幅続伸。野村證券では投資判断「ニュートラル」を据え置いているものの、目標株価は3700円から6200円にまで大幅に引き上げている。半導体材料業界の中でも高い中期成長を予想しているようだ。競争力を持っているKrF、ArF、EUVレジストの販売が好調に推移しており、今期以降の業績予想を上方修正、21年12月期営業利益は従来の129億円から176億円に増額している。

<3469> デュアルタップ 667 +100
ストップ高。前日にもストップ高となっていた。7日に提出された大量保有報告書によると、不動産売買などを手掛けるシーラHDの株式保有比率が5.01%となり、新たに5%を超えたことが判明している。今後のさらなる買い増しなど、需給期待が高まる展開になっているようだ。また、シーラHDの保有目的は純投資とされているが、M&Aなどへの発展思惑なども先行しているとみられる。

<4187> 大有機化 2546 +189
急伸。同社開発の光配向材料が、有機ELフレキシブルディスプレイに用いられる薄型積層フィルムの原材料として採用され、量産・販売を開始したと発表している。この材料で製造されたフィルムは、厚みを従来の約50分の1程度にまで薄くでき、折り曲げによる光学特性の変化などを抑制することが可能となるもよう。フレキシブルディスプレイ市場の中期的な拡大期待が高い中、活躍余地の広がりが期待できる状況に。

<3681> ブイキューブ 2099 +161
急伸。駅やオフィスビルなどに置かれた防音個室の仕事ブースが大増殖と報じられており、買い手掛かり材料につながっている。JR東日本<9020>では先に、30カ所まで増えているシェアオフィスを1年以内に100カ所にまで拡大し、25年度までに全国1000カ所を目指すと明らかにしているが、JR東日本に対してワークブースをOEM供給しているのが同社であると紹介されている。

<6264> マルマエ 938 -103
急落。前日に、21年8月期通期の営業益予想が前年同期比13.0%減の7.80億円と発表。FPD分野では、好調を維持したG10.5液晶パネル向け投資が20年10月で終息し、翌21年6月までは案件が無いこと、中小型のOLED向け投資もスマートフォンの低迷から落ち込むと見込む。設備投資については、9億円強を想定しているもよう。なお、20年8月期の営業益は前年同期比80.8%増の8.96億円だった。
《US》

 提供:フィスコ

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