ＧセブンＨＤ Research Memo（3）：主力2事業の好調により2018年3月期は会社計画を上回る増収増益に

■業績動向

1. 2018年3月期の業績概要
G-7ホールディングス<7508>の2018年3月期の連結業績は、売上高が前期比8.6%増の119,816百万円、営業利益が同11.0%増の4,324百万円、経常利益が同12.5%増の4,568百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が同27.3%増の2,648百万円となった。いずれも会社計画を上回り、3期連続で過去最高業績を更新した。主力のオートバックス事業、業務スーパー事業がいずれも増収増益となったことが主因だ。特に、オートバックス事業については、好採算のタイヤ販売が好調だったこともあり利益増のけん引役となった。また、「業務スーパー」や精肉の「テラバヤシ」を中心に積極的な出店を行い、グループの国内店舗数は前期末比31店舗増の400店舗となった。

なお、第4四半期（2018年1月-3月）だけで見ると、売上高で前年同期比8.3%増、営業利益で7.8%減と増収減益となったが、これは業績が計画を上回ったことを受け、前年同期に計上しなかった決算賞与を計上したことが要因となっている。

2. 事業セグメント別動向
(1) オートバックス・車関連事業
オートバックス・車関連事業の売上高は前期比10.1%増の37,446百万円、営業利益は同36.8%増の1,651百万円となった。このうち、オートバックス関連を中心としたG-7・オート・サービスの売上高は前期比3.5%増、営業利益は同33.0%増となり、増益要因の大半を占めた。主力カテゴリー別の売上動向を見ると、タイヤが2017年6月の一斉値上げに伴う駆け込み需要や冬季の降雪による冬用タイヤの伸長により、前期比12.0%増と4期ぶりの増収に転じたほか、バッテリーが同3.9%増、カーエレクトロニクスが同1.9%増、車検や鈑金・塗装等のサービス部門が同1.7%増といずれも堅調に推移した。カーエレクトロニクス部門では、ドライブレコーダーのヒットが増収に貢献している。

利益面では、好採算のタイヤの販売が好調だったことに加えて、店舗単位での在庫コントロールや経費コントロール等に取り組んだことが利益率の上昇要因となった。なお、会社計画（売上高4.7%増、営業利益17.3%増）に対して売上高が若干下回ったが、これは冬場において兵庫県内の店舗で一部商材の確保ができず伸び悩んだこと、また、1月の大雪の影響で福井県の物流機能が一時的にストップし、県内の一部店舗で休業を強いられたことなどが影響した。2018年3月期末の「オートバックス」店舗数は、前期末比2店舗増（2017年11月に事業譲受）の68店舗となり、関連店舗も含めると同2店舗増の75店舗となった。なお、2018年3月期のオートバックスグループ全体の国内売上高は前期比1.3%増となっており、グループ内における販売シェアは若干拡大している。

一方、G-7バイクワールドは増収となり、営業損失も縮小した。国内バイク市場の低迷と競争激化が続くなかで、商品ラインナップを売れ筋商品に絞り込むなど在庫コントロールや経費コントロールに取り組んだこと、2016年11月に業務提携したバイク王＆カンパニー<3377>との協業の効果も徐々に出始めていることが損益改善につながった。なお、「バイクワールド」の店舗数は前期末比横ばいの12店舗となっている。

海外店舗については、マレーシアで「オートバックス」（2店舗）及び「バイクワールド」（2店舗）、タイで「バイクワールド」（1店舗）を展開している。マレーシアに進出して6年目となり、まだ売上規模は小さいものの着実に拡大している。全体では若干の損失が続いているが、店舗ベースではマレーシアの「バイクワールド」で1店舗黒字化を達成しており、「オートバックス」についても損失額が縮小している。また、2017年5月より子会社化した(株)G-7.CrownTradingについては、売上高で約22億円、営業利益で数千万円の黒字になったと見られる。

(2) 業務スーパー・こだわり食品事業
業務スーパー・こだわり食品事業の売上高は前期比7.7%増の75,632百万円、営業利益は同9.9%増の2,651百万円となった。主力の「業務スーパー」を展開するG-7スーパーマートの売上高は前期比7.6%増、営業利益は同5.7%増となった。期末の店舗数は前期末比9店舗増の136店舗となっている。会社計画（売上高6.0%増、営業利益10.9%増）に対して利益ベースでは出店・店舗改装費用等の増加で若干下回ったものの、売上高、営業利益ともに過去最高を更新した。既存店ベースの売上高が前期比2%増と堅調に推移したことに加えて、新規出店した店舗がいずれも順調な立ち上がりを見せたことが増収要因となった。

また、G-7ミートテラバヤシの売上高は前期比11.0%増、営業利益は同17.0%増と好調に推移した。「業務スーパー」との同時出店等により店舗数が前期末比8店舗増の103店舗に拡大したことや、既存店舗での売上増が好業績につながっている。

G7ジャパンフードサービスの業績は増収減益となった。こだわり食品事業については新規顧客の開拓が進んだことにより増収増益が続いたが、スイーツ事業において新規出店の経費が増加したことが減益要因となった（スイーツ事業についてはその他事業セグメントに含まれている）。

(3) その他事業
その他事業の売上高は前期比9.8%増の6,737百万円、営業損失は108百万円（前期は124百万円の利益）となった。農産物直売所「めぐみの郷」を運営するG-7アグリジャパンは売上高で前期比15.0%増となったものの、営業損失が若干拡大した。経営課題であった商品在庫の廃棄ロス問題の改善が進まなかったことが主因となっている。期末の「めぐみの郷」店舗数は前期末比1店舗減の22店舗となった。

また、2017年3月期より開始したコインランドリーサービス事業については、「マンマチャオ」のフランチャイジーとして新たに3店舗出店し、期末店舗数は5店舗となった。衣服類だけでなく布団や絨毯など自宅では洗濯しにくいものも洗濯・乾燥できることが好評を得ており、各店舗とも順調に売上げを伸ばしている。初期投資額として洗濯機・乾燥機などの設備投資費用で約20百万円かかるが、売上原価が低いため償却費を回収できれば利益が出るビジネスモデルとなる。月間売上高は1店舗当たり50～70万円程度で、全体の業績に与える影響はまだ軽微となっている。

スイーツ事業については、チーズタルト専門店「BAKE CHEESE TART」が前期末比1店舗増の4店舗、たい焼専門店「やまや本舗」が同3店舗増の4店舗にそれぞれ拡大したほか、新たにシュークリーム専門店「Zクロッカンシューザクザク」（BAKE）、カスタードアップルパイ専門店「RINGO」（BAKE）を各1店舗新規出店するなど、出店費用が先行したことにより減益となった。リユース事業については、「良品会館」（(株)ベストバイ）を1店舗閉店した一方で、「リユース王国」（G-7リテールジャパン）を3店舗出店し、合計で前期末比1店舗増の5店舗となった。損益面では若干の損失が続いている。

海外事業（飲食事業、アグリ事業）は、収益化までに時間を要するとの判断から、一旦、撤収する方針を決定した。飲食事業については、現在は台湾の「串かつだるま」（FC契約）1店舗を運営しているのみだが、台湾についても引受先が見つかり次第、撤収する方針となっている。また、アグリ事業についてはミャンマーでイチゴ栽培のみ事業継続している。なお、これら事業の撤収に伴う損失額は軽微となっている。


収益の拡大により、財務の健全性も大きく向上
3. 財務状況と経営指標
2018年3月期末の財務状況を見ると、総資産は前期末比3,976百万円増加の41,594百万円となった。主な増加要因を見ると、流動資産では現金及び預金が1,884百万円、受取手形及び売掛金が749百万円、商品及び製品が220百万円増加した。また、固定資産では有形固定資産が358百万円、のれんが168百万円、投資その他の資産が474百万円増加した。収益が拡大したことに加えて、連結子会社が増加したことが主因となっている。

一方、負債合計は前期末比1,901百万円増加の23,861百万円となった。有利子負債は120百万円減少したが、買掛金が601百万円、資産除去債務が843百万円増加した。また、純資産は前期末比2,074百万円増加の17,732百万円となった。親会社株主に帰属する当期純利益の計上等により利益剰余金が1,938百万円増加したことが主因となっている。

経営指標を見ると、安全性を示す自己資本比率は前期末比0.9ポイント上昇の41.7%となり、一方で、有利子負債比率は同7.1ポイント低下の47.8%となった。ネットキャッシュ（現預金-有利子負債）も前期比2,004百万円増加の2,973百万円となった。収益性についてもROEで16.2%、ROAで11.5%、売上高営業利益率で3.6%といずれも上昇傾向が続いている。ここ数年の収益拡大並びに収益性の向上によって、財務の健全性も大きく向上したと判断される。同社は今後もM&A戦略を積極推進していく方針だが、投資規模はキャッシュフローの範囲内に納めていく意向となっており、今後も業績の拡大とともに財務基盤は強化されていくものと予想される。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）

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