テリロジー Research Memo（1）：収益性の大幅改善を受けて4期連続での増収増益達成が期待される

■要約

1. 会社概要と事業内容
テリロジー<3356>は、1989年7月の創業以来、IPネットワーク関連製品やネットワークセキュリティ分野の最先端製品及びソリューションの提供を行ってきたIT企業である。企業理念は「常にお客様のニーズに対応し、お客様の満足を実現する」であり、平成時代では「In collaboration with customer」というスローガンのもとで、インターネット社会の構築・発展に資するべく事業領域を拡大、令和時代を迎えた今、「No.1 in Quality」を新たなスローガンに掲げ、生産性向上や働き方改革、インバウンド関連、ウィズコロナ下での新しい生活様式といった時代のニーズに対応したソリューション提供にも取り組んでいる。

同社の企業沿革からは、企業向けIPネットワーク事業を祖業に、ブロードバンド、モバイル、サイバーセキュリティといった時代のトレンドにいち早く気付き、事業領域を拡大してきた姿が読み取れる。また、同社は自社の強みを、1)目利き力と市場対応力、2)ソリューションラインナップ、3)サービス提供の多様性、4)実績に裏打ちされた技術力、5)グローバル対応力、としている。とりわけ「目利き力と市場対応力」は同社の特徴であるパートナリング戦略に生かされており、すべての強みのベースとなるコアコンピタンスだと考えられる。

現在は、製品・サービス別に「ネットワーク」、「セキュリティ」、「モニタリング」、「ソリューションサービス」の4部門で事業活動を展開、24時間365日の保守体制や直販と間接販売を組み合わせた優れたディストリビューション機能を整備していることが特徴となっている。

2. 2021年3月期上期業績はコロナ禍においても順調に推移
2021年3月期第2四半期累計期間（以下、上期）の連結業績は、売上高が前年同期比5.5%増の1,941百万円、営業利益が同177.6%増の170百万円、経常利益が同144.2%増の177百万円となった。営業利益率は8.8%と売上原価率の改善を主因に前年同期に比べ5.5ポイントの大幅向上を実現、受注面を見ても期中受注高が前年同期比11.4%増の2,015百万円、上期末受注残高は同12.7%増の375百万円へと積み上がり、極めて順調に推移していると考えられる。

財務体質についても、2020年3月期末の配当実施に伴うキャッシュアウト（81百万円）を吸収して改善傾向にある。2021年3月期上期末の自己資本比率は54.0%（前期末は53.9%）、流動比率は221.0%（同209.4%）と一段と良化、通常の配当原資となる単体ベースの利益剰余金についても159百万円（同156百万円）となり配当余力は拡充方向にある。

3. 4期連続での増収増益実現が期待される2021年3月期業績
同社は2021年3月期の連結業績について、売上高が前期比3.2%増の4,180百万円、営業利益が同24.2%減の200百万円とする期初予想を据え置いている。元来、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を考慮した保守的な予想、必達目標として掲げられたものではあるが、計画比上振れ気味で推移する上期実績の内容を勘案すれば、4期連続での増収増益が実現する可能性は高いと考える。なお、期末配当は1株当たり5円配当の継続を予定している。

4. 売上高50億円を通過点とする新たな中期経営計画の発表に期待
同社は、「中長期的かつ持続可能な企業価値の向上に向けた広報・宣伝活動の施策を行うとともに、企業価値の極大化を図っていく」ことを明言している。2020年3月期が先の中期経営計画の最終年度であったことから、2021年3月期を初年度とする新たな中期経営計画の発表が準備されていたが、新型コロナウイルス感染症の拡大を受けて先送りとなった。

次の中期経営計画は2022年3月期を初年度として策定されることになるだろうが、売上高50億円を通過点とする数値目標の設定に加え、オーガニック成長を推進する具体的なアクションプランと納得性の高い財務戦略をベースにする事業アライアンス・M&A戦略を兼ね備えたエクイティ・ストーリーが示されることを期待したい。

■Key Points
・ 同社は、創業来30年の実績を積み重ねるITソリューション企業。現在は「ネットワーク」、「セキュリティ」、「モニタリング」、「ソリューションサービス」の4部門で事業活動を展開している
・企業沿革からは、時代のトレンドを的確に捉え、事業戦略のフォーカスエリアを巧みに変遷させてきた実績が読み取れる
・コアコンピタンスは「目利き力と市場対応力」、パートナリング戦略にも生かされている
・コロナ禍のもとでも2021年3月期業績は4期連続での増収増益を達成する可能性が高い
・2021年春発表予定の新中期経営計画では具体的な事業アライアンス・M&A戦略を含む成長戦略と目線の高い数値目標の提示が期待される

（執筆：フィスコ客員アナリスト　前田吉弘）

《NB》

　提供：フィスコ