＜動意株・２１日＞（大引け）＝ＳＹＳＨＤ、イーレックス、邦チタなど

　ＳＹＳホールディングス<3988>＝後場プラス圏に急浮上。午前１１時３０分ごろ、第２四半期累計（２０年８月～２１年１月）連結業績予想について、営業利益を１億５００万円から１億４４００万円（前年同期比２８．４％減）へ、純利益を６９００万円から１億７００万円（同２２．５％減）へ上方修正した。売上高は従来予想の２９億３０００万円（同０．１％減）の従来見通しを据え置いたものの、オンライン・ツールの活用により移動コストが削減されたことや不要不急の経費使用の見直しなどにより販管費が計画を下回る見通しという。また、助成金収入により営業外収益が増加したことや、投資有価証券売却益を計上したこともプラスに働いた。

　イーレックス<9517>＝満を持して上場来高値更新。余剰電力を買い取り顧客に再販する電力小売り事業を展開、バイオマスの自社電源も保有していることから、脱炭素社会への取り組みでビジネスチャンスの広がりが期待されている。来年１月２０日に発足するバイデン次期米政権は環境インフラに巨額投資を計画し、世界的にもクリーンエネルギー関連株への視線が強まっている。

　東邦チタニウム<5727>＝上値追い基調を強める。チタン製錬を主力とし、高度なチタン関連技術を生かし電子材料分野でも高実績を持つ。５Ｇ関連では高純度金属チタンや超微粉ニッケルが好調に推移。また全固体電池や空気２次電池に応用されるリチウムランタンチタン酸化物（ＬＬＴＯ）という有望素材を手掛けていることも買いの手掛かり材料となっている。直近の中期経営計画では、最終年度の２３年３月期に売上高５８０億円（今期見通し３５２億円）、営業利益６５億円（同２７億円）を掲げている。

　アドソル日進<3837>＝上げ足早める。菅政権がデジタル行政推進を掲げるなか、同社は「セキュア・ラップトップ」など自治体向けテレワークソリューションを展開し需要開拓が期待されている。高水準のデジタル人材を擁しており、ＡＩを活用したＩＣＴシステムの提供などにも積極的。日本ＩＢＭや富士通<6702>、日立製作所<6501>、ＮＥＣ<6701>といったそうそうたる大手ＩＴ企業やトヨタ自動車<7203>、デンソー<6902>などと一緒に産業技術総合研究所がまとめたＡＩの品質ガイドライン策定に参画、市場でも存在感を高めている。毎期増配を続けるなど株主還元姿勢の高さも評価材料となっている。

　長野計器<7715>＝大幅高で４ケタ大台復帰。車載向けを主力に圧力計・圧力センサーメーカーで世界屈指の競争力を誇る。半導体生産ライン向け構造圧力センサーやデジタル圧力計などでも実績が高く、世界的な半導体市場の拡大が追い風となっている。また、水素関連の側面で注目を集めている。燃料電池車の普及には水素ステーションの普及が欠かせないが、同社はこの水素ステーション向けに独自の高圧技術を生かした製品を提供し、「高圧水素用圧力センサー」で特許を取得している。

　ジーンズメイト<7448>＝急伸。ＲＩＺＡＰグループ<2928>は１８日、傘下のカジュアル衣料専門店を展開するジンズメイトと、ワンダーコーポレーション<3344>、ＨＡＰｉＮＳ<7577>の３社を２１年４月１日付で経営統合することを発表した。共同株式移転の方式で持ち株会社ＲＥＸＴを設立する。株式の割当比率はワンダコーポ１に対し、ハピンズ０．４４、ジンズメイト０．５２。持ち株会社および３社はＲＩＺＡＰの子会社となる。これを受けて関連銘柄は揃ってカイ気配で始まる展開となっている。

　※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。

出所：MINKABU PRESS