ワンダーCO.---1QはRIZAPグループとして「高収益ハイブリット型店舗への転換」を推進

ワンダーコーポレーション<3344>は6日、2019年3月期第1四半期（2018年3月-5月）連結決算を発表した。売上高が前年同期比9.0%減の163.36億円、営業利益が同46.1%減の0.41億円、経常利益が同78.0%減の0.17億円、親会社株主に帰属する四半期純損失が0.23億円（前年同期は0.42億円の利益）となった。

3月29日にRIZAPグループ<2928>の連結子会社となり、グループの様々な商材やサービスを生かした「高収益ハイブリット型店舗への転換」を進めている。WonderGOO事業は、新作ゲームソフトや音楽CDにおけるビッグタイトル不在などの影響を受けているものの、さらなる成長を図るべく、RIZAPグループのリソースを活用することを進めている。具体的には、グループ企業であるパスポート<7577>の独自ブランドである「HAPiNS」の売場を3店舗に導入した。売場効率が悪化していたアイテムを縮小・撤退し、オリジナルデザインの雑貨を中心とした「HAPiNS」の売場を導入し、店舗収益性を向上させている。

新星堂事業は、人気アーティストによる音楽ライブの映像ソフト販売が寄与し堅調に推移した。また、5月には大型音楽イベントを請負い、店舗や商業施設等を利用したイベント事業を拡大した。

WonderREX事業は、より良い中古品を生活の中に取り込むというライフスタイルが浸透してきており、好調に推移している。良質な商材の確保のため、RIZAPグループ企業との連携等を進めており、事業拡大に必要な在庫買取の取組みに注力するとしている。

TSUTAYA事業は、主力である映像・音楽レンタル部門が、スマートフォンを中心としたコンテンツ配信サービス等の影響を受けたが、独自の有料会員サービスの拡充やTSUTAYAプレミアムの獲得促進など、安定的な収益を確保した。

第1四半期末の店舗数は、WonderGOO事業69店舗（内、FC8店舗）、WonderREX事業26店舗（内、FC2店舗）、TSUTAYA事業93店舗、新星堂事業102店舗、その他事業9店舗、合計299店舗となった。

2019年3月通期については、売上高は前期比4.6%増の765.30億円、営業利益は同64.0%増の7.90億円、経常利益は同55.6%増の7.40億円、親会社株主に帰属する当期純利益は3.70億円とする5月14日公表の業績予想を据え置いている。なお、2019年3月期は、決算期変更に伴い、13ヶ月の変則決算となっている。

《TN》

　提供：フィスコ