イデアインター Research Memo（3）：キッチン雑貨は好調基調が継続

■事業セグメント別詳細

(1)住関連ライフスタイル商品製造卸売事業（「卸売事業」）

a)全体動向
卸売事業は、イデアインターナショナル<3140>が企画・開発・製造（海外の工場に外部委託）した商品を、専門店などに卸売を行う事業だ。これら商品は、同社自身が自社の小売店舗やECで販売するものと基本的には同じであり、同社の商品の持つ優れたデザイン性や機能などが評価されて外部の小売事業者からの商品供給ニーズが生まれていると言える。同社の側からみても、同社の店舗数は各業態合わせても21店舗（2016年9月現在）と全国をカバーできていないため、商品の販路を拡大するという意味では卸売事業は重要な役割を担っている。取引先の選定に当たっては、同社商品の持つイメージやデザイン性を毀損しないよう、慎重に配慮されている。

前述のように、2017年6月期第1四半期の卸売事業は前年同期比4.9%増の920百万円となった。伸び率はそう大きくはないが、内容において大きな変化があった。キッチン雑貨の売上高が前年同期比90%増となり、卸売事業に占める構成比が前年同期の約25%から今第1四半期は約45%に急上昇した。

キッチン雑貨の売上高が急増した第1の要因は、ホットプレートの引き続いての好調だ。2016年6月末の時点で累計販売台数が40万台に到達していたが、2016年9月末時点では50万台に迫る勢いを示した。第1四半期は夏場に当たるため、ホットプレートの販売台数は鈍化すると弊社ではみていたが、良い意味で予想が裏切られた。

同社のホットプレートが勢いを持続している理由として、これまでも述べてきたが、まずデザイン性・ファッション性を挙げることができる。ホーローをイメージしたデザインに、キッチンウエアとしては従来の常識を打ち破る白やグリーン、ピンクなどカラフルな色のラインアップを備えた点が消費者から評価されている。同社は、定番カラーに加えて限定カラー商品も発売し、継続した需要の喚起に努めている。

さらに、ホットプレートがコミュニケーション・ツールとして浸透してきていることも挙げられる。仲間が集まって“ワイワイガヤガヤ”を演出するのにうってつけの道具として幅広く認知されたということだ。同社自身もそうした点を強く大事にしており、コミュニケーション・ツールとしての活用域を広げて需要拡大につなげるべく、グリルプレートやマルチプレートなどのオプション品を次々と発売してきた。そうしたオプション品の豊富さは、結果的には季節性を打ち負かし、通年で安定して売れる商品へと成長させたと弊社では考えている。

今第1四半期におけるキッチン雑貨躍進の要因には、ホットプレートのヒット以外にも、同社が様々な新製品を継続的にリリースしていることがある。例えば、調理家電のグリルポットは、ホットプレートと同じ斬新な色遣いと、直火と電気調理・保温の両方を可能にした点が評価されている。また、天然石を用いたサービングプレート（皿）も食卓を演出する小道具として人気を集めている。

ホットプレートに代表されるキッチン雑貨の売上増加は、今第1四半期において2つの事象の大きな裏付けとなったと弊社ではみている。1つは売上高売上総利益率（粗利率）の上昇だ。前述のように今回の粗利益率の上昇は商品の構成差の改善によるものだ。キッチン雑貨は『BRUNO』という同社のブランドで展開されており、キッチン雑貨の拡大がそのまま自社ブランド売上の拡大を意味する。卸売事業のセグメント営業利益は前年同期の100百万円から今第1四半期は182百万円に82.0%増となったが、これもキッチン雑貨売上高急拡大の効果と言える。

もう1つは、『BRUNO』ブランドの認知度向上だ。同社は2016年6月期からブランド認知度向上に向けて積極的に広告を出稿している。その効果もさることながら、ホットプレートのようなヒット商品の創出こそが最大のブランド認知度向上策だと弊社では考えている。1つの気に入った商品があると、同じブランドの中で他の商品を探すというのは、消費者の常である。ホットプレートの累計販売台数が50万台にまで積みあがったことで、BRUNOブランドの認知度及び、ホットプレートを軸としたキッチン雑貨の売上高は、今後、加速していく可能性があると弊社ではみている。

b) OEM事業
BRUNOブランドの認知度向上とも関連するが、同社のOEM（相手先ブランドによる商品供給）売上高も着実に増加してきている。相手先から秘密保持を求められることが多く、積極的な情報開示ができないが、公開されている1つの例としては、トヨタ自動車<7203>の特定車種向けのシートカバーなどがある。OEM供給の拡大の背景には、同社の“デザインカンパニー”としての評価が上昇したことが背景にある。

OEM供給に関してもう1つ注目すべき事象は、『BRUNO』や『MILESTO』といった同社のオリジナルブランドが、そのまま顧客企業の販促品に採用されるケースが増えてきている点だ。これは同社製品のデザイン性のみならず、ブランド自体にも価値が見いだされてきていることの証左と言える。OEMはその性質上、積極的には情報開示されにくいが、同社はOEM事業、すなわち法人ビジネスを成長戦略の1つに位置付けて積極的に展開させていくとみられる。企業の販促イベントなどに目を配りつつ、同社のOEM事業の展開を見守りたい。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　浅川　裕之）

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　提供：フィスコ