イデアインター Research Memo（10）：卸売が収益の中心、小売事業の再生が成長の鍵

■会社概要

(2)事業の概要

イデアインターナショナル<3140>は前述したように時計を中心にしたインテリア雑貨の企画・開発からスタートした。製造は外注し、自社店舗で小売りするほか、国内のセレクトショップや雑貨店などに同社製品を卸売している。また、同社の小売店舗は、セレクトショップとして外部から商品の仕入れ販売も行っている。

収益構成は、現状は卸売が中心だ。2014年6月期実績ベースの事業セグメント別売上高は、住関連ライフスタイル商品製造卸売事業が2,669百万円（全体の53.1%）、住関連ライフスタイル商品小売事業が2,155百万円（同42.8%）、リレント化粧品事業が202百万円（同4.0%）、その他3百万円（同0.1%）となっている。営業利益（全社費用控除前）の内訳は、住関連ライフスタイル商品製造卸売事業が71.3%、住関連ライフスタイル商品小売事業が23.1%、リレント化粧品事業が5.6%となっている。

今後の成長を考えるうえでは、小売事業の再生が不可欠だ。卸売は本来的に利幅が薄く、潜在的には小売の方が採算性は良いはずだが、2014年6月期を見るとその逆になっている。同社の店舗運営の効率が良くなかったことを示唆している。同社はこうした小売事業の改善に精力的に取り組んでいる最中だ。

同社は、かつては20を超えるブランドを抱えていたが、構造改革の一環で商品領域ごとにブランドを1つに絞り込んだ。また自社店舗についても整理を進め、ランドマーク的ビル、商業施設を中心に出店しているが、その店舗数は決して多くはない。インテリア雑貨を扱う「Idea Seventh Sense」が10店、オーガニック化粧品が7店、トラベルグッズが7店という状況だ。

同社の小売事業を上記の店舗ブランド別・販路別にみると、インテリア雑貨が43%、オーガニック化粧品が25%、トラベルグッズが10%、インターネット販売（EC）が16%という構成だ。それぞれの商品分野で、一定のブランド力を有し、顧客評価も高いため売上高の着実な成長は十分期待できる。一方で利益の追求のうえではECの拡大は不可欠だと弊社では考えている。同社の従来型小売事業モデルは、ブランドイメージ戦略との兼ね合いで一等地への出店を志向する傾向があるが、それだけ出店コストをかさ上げし、マージンを押し下げてしまう傾向があった。それに対してECは店舗コストがかからない。この差は大きい。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　浅川　裕之）

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