DDHD Research Memo（2）：高収益ブランドを軸とした飲食及びアミューズメント事業を展開

■DDホールディングス<3073>の会社概要

1. 事業内容
首都圏を中心に多ブランド展開による飲食事業を主力とするとともに、ダーツやビリヤード、カラオケなどのアミューズメント事業も手掛けている。保有ブランドの多様性を生かしたブランドマネジメント制と好立地に集中的に出店するドミナント展開などに特徴がある。

2017年9月からは持株会社体制に移行し、「株式会社ダイヤモンドダイニング」から「株式会社DDホールディングス」へ商号変更した。経営理念もそれまでの「GIVE “FUN & IMPACT” TO THE WORLD」から「世界に誇る『オープンイノベーション企業』」へ変更。グループ会社の理念・個性を尊重し、オープンイノベーションによる相互補完と相乗効果で企業価値の最大化を図る新たなビジョンが掲げられた。

1995年の創業以来、「コンセプト」「空間」「ストーリー」を重視した独自の発想による業態開発力には定評があり、「VAMPIRE CAFE（ヴァンパイアカフェ）」や「アリスのファンタジーレストラン」、「ベルサイユの豚」など個性的な人気ブランドを創出してきたことや積極的なM&Aによる規模拡大、「わらやき屋」や「九州熱中屋」、「BAGUS（バグース）」などの高収益ブランドがこれまでの同社の成長を支えてきた。

また、グループ行動指針である「Dynamic & Dramatic（大胆かつ劇的に行動する）」を掲げ、2017年9月には、国内ウェディング事業第1号店（京都祝言 SHU:GEN」京都市東山区）※をオープン。同年10月には、カプセルホテル事業第１号店「GLANSIT AKIHABARA～COMFORT CAPSULE HOTEL~（グランジット　アキハバラ　コンフォート　カプセル　ホテル）」をオープンさせ、事業領域の拡大にも取り組んでいる。

※これまではハワイでのウェディング事業を展開してきた。


M&Aにも積極的であり、2017年6月からは、ハワイアンレストラン「ALOHA TABLE（アロハ・テーブル）」等の店舗ブランドを展開する(株)ゼットン並びに「chano-ma」や「茶茶」等の店舗ブランドを展開する(株)商業藝術を連結化するとともに、2017年11月には、「kawara CAFE&DINING」等の店舗ブランドを展開する(株)エスエルディーとの資本業務提携契約を締結した（持分法適用関連会社化）。

事業セグメントは、飲食事業とアミューズメント事業の2つに分類される。飲食事業（海外を含む）が売上高の80.7%（国内77.3%、海外3.4%）、営業利益（報告セグメントベース）の69.8%を占めている（2018年2月期実績）。

2018年2月末の直営店舗数（(株)ゼットン及び(株)商業藝術の連結後）は、153業態（ブランド）で425店舗（うち、海外6店舗）※となった。そのうち、山手線沿線内には居酒屋業界トップクラスの250店舗を出店（ドミナント展開）しているが、ゼットン及び商業藝術の連結化により、東海地区（特に愛知県）や関西地区、中国地区（特に広島県）など出店エリアも拡大した。

※海外はすべてハワイ（ゼットン3店舗を含む）。



ゼットン及び商業藝術、エスエルディーをグループ会社化
2. グループ会社の状況
同社グループは、同社と連結子会社15社（国内7社、海外8社）及び非連結子会社1社、持分法適用関連会社1社の計18社で構成される（2018年2月末現在）。前述のとおり、連結子会社には2017年6月に連結化した(株)ゼットン及び(株)商業藝術が含まれる。また、持分法適用関連会社は2017年11月に資本業務提携契約を締結した(株)エスエルディーである。

新たにグループ会社化したゼットン及び商業藝術、エスエルディーの概要は以下のとおりである。

(1) (株)ゼットン（連結子会社）
(株)ゼットンは、「店づくりは、人づくり。店づくりは、街づくり。」を基本理念とし、「ALOHA TABLE」ブランドによるハワイアンレストラン事業を軸とするほか、ビアガーデン事業やブライダル事業、ハワイを中心とした海外事業なども展開している。2018年2月末の直営店舗数は63店舗（うち、海外は3店舗）を運営。

(2) (株)商業藝術（連結子会社）
(株)商業藝術（旧商号：Jellyfish.）は、1993年の創業以来、「あなたを上映する／make a Cinema Day」というスローガンのもと、広々とした小上がり席でくつろげるカフェ「chano-ma」業態、京都おばんざいをメインにした和食店「茶茶」業態、開放的な海沿いのゲストハウスウェディングの「CASA　FELIZ」等、広島県をはじめ関東圏、中部圏、関西圏、福岡県など幅広いエリアで事業を展開している。2018年2月末の飲食直営店舗数は82店舗、結婚式場1 店舗、美容室2店舗の合計85店舗を運営。

(3) (株)エスエルディー（持分法適用関連会社）
(株)エスエルディーは、様々なブランド（業態）の開発を行い、主要都市繁華街エリアを中心に、「kawara CAFE&DINING」ブランドをはじめとするカフェダイニング業態をメインとした飲食店舗のほか、「LOOP」ブランドによるライブハウスを直営にて運営する『飲食サービス事業』、及び直営店舗の出店を伴わないイベント企画等や店舗プロデュースサービスを提供する『コンテンツ企画サービス事業』を展開している。2018年2月末時点で飲食店舗64店舗、ライブハウス1店舗を運営。


卓越した業態開発力や、エンターテインメント性に富む
マルチコンセプト戦略で、異色の存在に
3. 沿革
創業の発端は、現代表取締役社長の松村厚久（まつむらあつひさ）氏が、学生時代にレストランチェーンでアルバイトを経験したことをきっかけに、自ら飲食事業の立ち上げを志したところに遡る。

低価格帯の飲食店を経験した一方で、エンターテインメントサービス業を経験するべくディスコ運営会社に就職。最終的に2店舗の店長を任されたが、ディスコブームの陰りもあり、当初の志である飲食店開業の準備を開始する。だが独立にあたって必要な開業資金を貸し出してくれる金融機関がなく、まずは比較的開業のハードルが低い（低資金で始められる）日焼けサロン店から開始した。当時は、店舗環境は悪く、そこにサービスを整えた店舗を投入したことで利用者の支持を獲得した。日焼けサロン店開業にあたり、1996年に設立した有限会社エイアンドワイビューティサプライが、同社の前身である（日焼けサロン事業からは2005年に撤退）。

日焼けサロン運営で開業資金と店舗運営のノウハウを蓄えると、2001年6月に、初の飲食店である「VAMPIRE CAFE」（東京都中央区銀座）を開店し、飲食店経営を開始した。2002年12月には有限会社から株式会社へと組織変更し、商号も株式会社ダイヤモンドダイニングに変更した。その後も、「迷宮の国のアリス」や「ベルサイユの豚」など、独自の発想によるコンセプト業態を相次いで出店することで注目を浴び、同社の業績も順調に拡大した。2007年には大阪証券取引所ヘラクレス市場（現東京証券取引所JASDAQ市場）に上場。同社の卓越した業態開発力やエンターテインメント性を生かしたマルチコンセプト戦略（徹底した個店主義）は、チェーン展開による規模拡大と効率性追求が一般的となっていた当時の居酒屋業界においては異色の存在であったと言える。

一方、M&Aにも積極的に取り組んでおり、2008年6月には(株)サンプールを買収、2009年7月には(株)フードスコープから事業を譲り受けるなど順調に規模を拡大し、2009年5月には100%子会社(株)ゴールデンマジックを設立した。そして、2010年10月には目標としていた100店舗100業態（100店舗すべてが異なる業態）を達成した。また、2011年6月には(株)バグースを買収してアミューズメント事業にも参入すると、同年10月には米国子会社となるDiamond Dining International Corporationを設立し、同年11月に米国ハワイ州の日本食レストランを買収して海外進出も果たした。

しかしながら、2011年3月の東日本大震災を境に既存店の勢いに陰りが見え始めたことなどを背景として、業績は一度、足踏み状態に陥る。同社は、これまでの徹底した個店主義（マルチコンセプト戦略）にチェーン展開の強み（マルチブランド戦略）を融合。両戦略を活用した独自のブランドマネジメント制を導入し、2013年3月から同年5月にかけて抜本的なブランド集約及び統合を実施した。

新たな成長期の1年目と位置付けた2015年2月期は、一旦集約した高収益ブランドによる出店拡大のほか、海外事業展開や新規事業にも積極的に取り組んだ。2014年4月にシンガポールでラーメンダイニング等を展開するKOMARS F&B PTE. LTD.（現Diamond Dining Singapore Pte. Ltd.）を買収※すると、2014年12月には、Diamond Wedding LLC.（米国デラウェア州）を設立し、米国ハワイ州でウェディング事業を展開しているKNG Corporationから、ハワイウェディング事業に関する権利及び関連資産等を譲り受け、ハワイウェディング事業への本格参入に向けて第一歩を踏み出した。また、子会社である(株)ゴールデンマジックにおいて、高収益ブランド「九州熱中屋」の出店を加速するため2014年9月には萩原商事(株)及び(有)サンクスからの事業譲渡、2015年2月には関西養老乃瀧(株)からの資産譲渡を実行し、更なる事業展開に寄与した。さらに、2017年6月からは(株)ゼットンと(株)商業藝術を連結化すると、2017年9月には持株会社体制へと移行し、株式会社DDホールディングスに商号変更。2017年11月には(株)エスエルディーと資本業務提携契約を締結（持分法適用関連会社化）するなど、いよいよ国内事業の更なる拡大と成長、M&Aの加速、海外事業の強化に向けて体制が整ってきたと言える。

※ただしシンガポールについては、同国内における競争激化の影響等から軌道に乗らずして2016年8月末をもって事業撤退を完了。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　柴田　郁夫）

《TN》

　提供：フィスコ