本日の注目個別銘柄：ペッパー、スターティアH、セーレンなど

<3053> ペッパー 330 +28
大幅続伸。前日に4月の月次動向を発表。「いきなり!ステーキ」の既存店売上高は前年同月比44.7％増と大幅なプラスに転じた。客単価が同10.6％低下した一方で、客数が同61.8％増と大幅に増えた。前年同月の売上の落ち込みの反動が主因とはみられるが、3月の回復度合いがやや鈍かったことで、ポジティブな反応が強まった。『リブロースステーキ＆ハンバーグコンボ』の販売実施など販売施策なども奏効したようだ。

<6055> Jマテリアル 1268 +64
大幅続伸。いちよし証券ではレーティングを「B」から「A」に引き上げ、フェアバリューは1700円を据え置きとしている。株価調整が進んだことがレーティング引き上げの要因。また、四日市における新棟イニシャル案件のスタートや九州エリアにおけるイメージセンサ関連のイニシャル案件本格化などで、今期業績は会社計画を上回るとみている。営業利益は会社計画92億円に対して19.9％増益となる105億円を予想。

<9202> ANA 2455 -114
大幅反落。前日に定款を一部変更し、発行可能株式総数を5億1000万株から10億2000万株に増加させることを発表している。資金調達手段の選択肢を広げ、機動的な資本政策が行えるようにすることが変更の理由としている。これによって増資への警戒感、並びに、株式価値の希薄化を意識する動きとなっているもよう。同社では昨年12月に公募増資を実施している。

<4552> JCRファーマ 3375 +55
続伸。英アストラゼネカから受託している新型コロナウイルスワクチン製造で、22年3月期に約147億円の売上高を計上する見通しと一部で報じられているもよう。収益貢献の大きさが意識される形になっている。また、呼吸障害や知的障害を伴う希少疾患「ハンター症候群」の治療薬を国内で発売したと発表している。ブラジルでも製造販売承認を申請し、米国や欧州では21年度中の臨床試験開始を目指すもよう。

<3569> セーレン 2150 +164
大幅反発。前日に21年3月期の決算を発表。営業利益は85.8億円で前期比18.3％減となったが、第3四半期決算時の上方修正値76億円を大きく上回る着地になった。主力販売店舗の休業などによるハイファッション事業の落ち込みが主な減益要因に。一方、22年3月期は100.5億円で同17.1％増益と2ケタ増益に転じる見通し。前期の上振れ着地や今期の順調な回復見通しをポジティブ視する動きが優勢に。

<3393> スターティアH 1219 +96
大幅続伸。子会社シーデザインがキャップクラウドと18日付で業務提携に関する基本合意を締結と発表。キャップクラウドが提供する法人向けシェアリングサービスを利用する施設の運営企業と、施設をワークスペースとして利用するユーザー向けに、シーデザインが提供する業務支援プラットフォーム「コクリエ」を紹介、BEGINNER プランを無償で提供する計画。「コクリエ」の会員数増につながるとの期待感が高まった。

<6924> 岩崎電 1611 +121
大幅反発。前日に発表した自己株式の取得実施発表を好感する動きとなっている。発行済み株式数の4.35％に当たる33万株、5億円を上限としており、取得期間は5月20日から22年3月31日までとしている。経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行することを目的としている。自社株買いは20年3月から4月にかけて実施して以来となる。当面の需給面での下支えにつながるとの期待が先行。

<7272> ヤマハ発 3065 +110
大幅反発。野村證券では投資判断「バイ」を継続、目標株価を3000円から3550円に引き上げた。業績予想を増額修正し、21年12月期営業利益は1475億円で前期比80.6％増を予想、会社計画の1300億円を上回ると予想する。北米のマリンやROV需要、半導体製造装置の需要増などは22年12月期も継続すると予測、主力のASEAN二輪についても新型コロナ影響が一巡し大幅な収益改善が見込めると分析する。

<5411> JFE 1482 -94
大幅続落。本日は鉄鋼セクターが業種別下落率上位になっている。米国では足元で経済指標の下振れが目立つようになっており、株式市場でもバリューからグロース株へのシフトが強まりつつあるもよう。銅やニッケルなどの資源価格の下落もあって、前日の米国市場では素材セクターの軟調な動きが目立っている。アルコアやUSスチールが大幅安となっており、東京市場での素材株売りにつながっている。

<8698> マネックスG 763 -5
続落。暗号資産市場の不安定な動きを警戒する動きが優勢となっている。ビットコイン価格は前日には一時30％安まで急落、暗号資産による決済を禁止する方針を発表するなど、中国での規制強化の影響が懸念される動きとなった。ビットコイン価格はその後に値を戻しているが、先行きの不透明感による今後の流動性低下などを警戒する流れが、同社株などには反映される動きとなっているようだ。
《ST》

　提供：フィスコ