貸借
証券取引所が指定する制度信用銘柄のうち、買建(信用買い)と売建(信用売り)の両方ができる銘柄
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2910 ロック・フィールド

東証P
1,588円
前日比
-17
-1.06%
PTS
-円
業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
28.2 1.39 1.45 0.07
時価総額 425億円
比較される銘柄
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本日の注目個別銘柄:ソフトバンクG、ホンダ、アルチザなど


<9984> ソフトバンクG 6334 -210
大幅続落。米国株の大幅安を受けて、売り先行の展開になった。前日の米国市場ではナスダックは約5%の大幅下落、明確な売り材料は観測されなかったが、主力のテクノロジー株を中心に利食い売りの動きが集まった。米国で本日雇用統計を控えていることもあって、米国株の動向に影響を受けやすい同社などには、換金売りの動きが優勢に。なお、TikTokのインド資産買収を模索などと一部では伝わっている。

<7267> ホンダ 2756.0 +60.0
大幅続伸。米GMと北米四輪事業で戦略提携を検討すると発表している。エンジンやプラットホームの共通化、基幹部品の共同購買などを検討するもよう。2021年初めにも開始する計画のようだ。現時点では資本提携などは検討していないもようだが、コスト競争力の強化による北米市場での一段の収益拡大が期待される展開に。とりわけ、電動化分野でのシナジーが期待されているようだ。

<2910> ロックフィルド 1318 +41
大幅反発。前日に第1四半期決算を発表。営業損益は3.1億円の赤字で、前年同期比6.8億円の損益悪化となり、通期業績・配当計画は引き続き未定と公表した。同社が出店する百貨店、駅・駅ビルなどの商業施設は、企業の在宅勤務の継続や都道府県を跨ぐ移動自粛などの影響で利用者の減少が続いており、売上が大きく減っている。ただ、月次動向などから業績の大幅悪化は想定線、警戒されたよりも赤字幅は限定的との見方も。

<3031> ラクーンHD 1600 +300
ストップ高。前日に第1四半期決算を発表、営業益は3.4億円で前年同期比96.1%の大幅増となり、通期計画は従来の8.1-9億円のレンジ予想から11.8-12.7億円のレンジに上方修正した。非対面での経済活動を重視する社会経済環境の変化を背景に、「スーパーデリバリー」流通額が想定以上に増えた。未定としていた年間配当は前期比9.5円増となる16円に設定。想定以上の好業績・配当引き上げが好感された。

<8562> 福島銀 236 +50
ストップ高。引き続き、地方銀行の業界再編思惑が買い手掛かり材料とされている。SBIHDの「地銀連合構想」に対する前進期待、菅官房長官による地方銀行の再編の必要性に対する見解などが、こうした思惑を高めさせる背景となっている。また、前日の急伸に伴って貸株残が急増しており、需給妙味なども急速に高まる状況となっている。

<3769> GMOPG 10710 -900
大幅続落。SMBC日興証券では、目標株価を8600円から11700円に引き上げているものの、投資判断は「1」から「2」に格下げへ。対面決済市場の成長を享受するには子会社のGMOFGに投資する選択肢ができたこと、コロナ禍における特需によって足元の業績は押し上げられており、株価はこうした好調を織り込み済みであることなどを格下げの背景としているようだ。

<4902> コニカミノルタ 327 -7
大幅反落。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断「ニュートラル」継続で、目標株価を470円から300円に引き下げた。主力のオフィス事業の成長鈍化に加えて、中長期的に成長を牽引すると位置付けている新規事業も、四半期を追うごとに計画下方修正が続いており、株価上昇のカタリストに欠ける状況が続くとみているもよう。21年3月期営業利益は、140億円程度の市場コンセンサスに対して63億円を予想。

<8103> 明和産 479 +15
反発。日本総合研究所、北京新能源汽車技術創新中心有限公司との戦略的協業を前日に発表している。新エネルギー自動車の普及に向け、電池の循環型サプライチェーンの構築や効果的な利活用の推進に向けた新たなビジネスモデルの検討を共同で行うことに合意したもよう。関連業界に対する政策法規の制定や環境保護プログラムの整備に向けた研究も協力していくようだ。電池関連分野の事業拡大につながっていくとの期待感が先行へ。

<6778> アルチザ 1808 -210
大幅反落。前日に20年7月期決算を発表、営業益は4.4億円で前期比5.9倍と急拡大した。5G関連製品の販売拡大などで、従来予想の3.7億円を大幅に上回る着地となった。ただ、第3四半期までの進捗からみて、上振れ決算に大きなサプライズはないもよう。また、21年7月期見通しは4.8億円で同10.0%増を見込む。5G関連として高成長継続の期待が高かったため、ネガティブに捉える動きが優勢のようだ。

《US》

 提供:フィスコ

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