信用
証券取引所が指定する制度信用銘柄のうち、買建(信用買い)のみができる銘柄
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2397 DNAチップ研究所

東証S
1,031円
前日比
-22
-2.09%
PTS
1,043円
09:29 04/25
業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
14.78 5,877
時価総額 69.8億円
決算発表予定日

銘柄ニュース

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本日の注目個別銘柄:バンナムHD、任天堂、かんぽ生命保険など


<7832> バンナムHD 6190  +1000
ストップ高。千代田化工建設<6366>の2部指定替えに伴う日経平均除外に伴い、前日には日経平均の臨時銘柄入れ替えが発表されている。新規採用となった同社には今後の需給インパクトが期待される展開になっている。大和証券の試算では、インデックスファンドによる2680万株の買い需要が発生し、約45日分の買いインパクトとなるもよう。期待感は反映されていなかったとみられ、比較的サプライズが強まる状況に。

<6141> DMG森精機 1599 -174
急落。千代田化工建設<6366>の日経平均除外に伴う新規採用候補として有力視されてきたが、採用見送りを受けて失望感が強まる展開になっている。各社ともに同社を採用候補と位置づけており、最初のSMBC日興証券のレポート前の水準から株価は一時20%の上昇率となっていた。なお、同社に続く採用候補とされていた熊谷組<1861>も本日は売り優勢の展開に。

<7581> サイゼリヤ 2648 +198
急伸で年初来高値更新。前日に発表した第3四半期決算が好感されている。累計営業利益は65.5億円で前年同期比2.0%増益、上半期は従来予想下振れの35.1億円、同5.7%減益であったため、3-5月期の収益回復で増益転換を果たす形になっている。足元で既存店売上高は一段と回復傾向を増していることもあって、通期予想の91.0億円、前期比5.3%増益達成の確度も高まる状況とみられる。

<7974> 任天堂 41660 +1660
大幅反発。携帯専用機「Nintendo Switch Lite」の発売決定を前日に発表。8月30日より予約を開始、発売日は9月20日の予定。発売日は想定よりも早いタイミングとの見方が優勢であるほか、ここまで期待感も反映されておらず、ポジティブな反応が先行した。クリスマス商戦期の需要を強く獲得できるとの期待感が高まる形に。なお、今後も新タイトルローンチなど短期的なカタリストも多いと捉えられた。

<3093> トレファク 1048 +150
ストップ高。前日に第1四半期決算を発表、営業益は3.9億円で前年同期比26.5%増益となり、上半期予想を従来の2億円から3億円に上方修正した。単価向上などにより単体既存店売上高が好調であったほか、新店効果も貢献している。6-8月期は業績ボリュームが縮小するタイミングだが、上方修正値も第1四半期実績値は超過している。横ばいの通期予想は据え置いているが、上振れ期待なども先行する格好に。

<1419> タマホーム 1254 +157
急伸。前日に19年5月期決算を発表。営業益は73.7億円で前期比58.3%増、7月4日にわずかに下方修正した水準で着地した。当時は配当予想の変更はないとしていたが、今回、期末配当金を36円から38円に引き上げ。20年5月期は77億円で同4.5%増と連続増益予想、加えて、年間配当金は53円から60円までの増配を計画。さらに、発行済み株式数の1.66%に当たる50万株上限の自社株買い実施も発表。

<7181> かんぽ生命保険 1795 -123
急落。前日に日本郵便と保険の不適切販売について会見、再発防止策を公表したが、これに関連して金融庁が業務改善命令など行政処分の検討に入ると報じられた。今後の事業展開への影響などが警戒される展開に。また、三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「オーバーウェイト」から「ニュートラル」に、目標株価も3000円から2400円に引き下げた。新商品認可も後倒しの可能性が出てきたとしている。

<2397> DNA研 907 +150
ストップ高。血液中に存在する微量の肺がん遺伝子の異常を検出する、高感度検査法EGFRリキッドを開発し、コンパニオン診断として、厚生労働省への承認申請を行ったと発表している。今回開発した検査法は血液中のEGFR遺伝子を5万分子以上解析して変異を探索するため、従来技術では検出できなかった微量変異でも検出可能となるもよう。中長期的な業績インパクトを期待する動きが先行へ。

<3258> ユニゾHD 2890 +500
ストップ高。エイチ・アイ・エス<9603>が1株3100円でTOBを実施すると伝わり、前日から急騰する展開になっている。HISでは1375万9700株を上限に買い付け、TOB成立後の保有比率を現在の4.79%から45%にまで高めるとしている。TOB公表に関して同社では、事前連絡がなく一方的に行われたものとしており、敵対的TOBへの発展可能性から、さらなる価格引き上げなどへの思惑も高まる形に。

《US》

 提供:フィスコ

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