国内大手証券、建設セクターのマージン悪化の可能性は小さい、過度に悲観的になる必要はないと解説

　三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券の建設セクターのリポートでは、２０１６年から２０１７年にかけて、東京オリンピック関連施設、リニア新幹線等の大型案件が相次いで発注される見通しとなっていることや、建設物価も安定基調が続いていることから、マージンが急激に悪化する可能性は小さいと指摘。投資家は建設株に対して、「１７年３月期は減益ガイダンスの懸念があるのではないか」といった見方をしているものの、ガイダンスが保守的なのは建設会社の業界特性で、過度に悲観的になる必要はないと解説。

　個別では、大林組<1802>と鹿島建設<1812>は収益水準で先行する大成建設<1801>と清水建設<1803>をキャッチアップするストーリーを想定。長谷工コーポレーション<1808>はマンション市況の不透明感を背景に大きく株価が下がっているため、利益水準やバリュエーションを勘案しての再評価が期待できるとの見解を示している。
《ＭＫ》

株探ニュース