貸借
証券取引所が指定する制度信用銘柄のうち、買建(信用買い)と売建(信用売り)の両方ができる銘柄
日経平均株価の構成銘柄。同指数に連動するETFなどファンドの売買から影響を受ける側面がある
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1801 大成建設

東証P
5,241円
前日比
+19
+0.36%
PTS
-円
業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
20.6 1.13 2.48 1.31
時価総額 9,685億円
比較される銘柄
大林組, 
鹿島, 
清水建
決算発表予定日

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本日の注目個別銘柄:国際帝石、日コンベヤ、GMOペイメントなど


<7270> 富士重 4242 +174
.5続伸。世界的なリスク回避姿勢の後退に伴い、前日の為替市場ではドル売り・円買いが進む形となっており、円安メリットが大きい自動車株も全面高の展開に。三菱UFJでは、現在の局面では同社をセクターのトップピックとして再強調としている。「円高に弱い輸出企業」とのイメージが強いものの、下期予想営業利益へのマイナス影響は20億円程度に過ぎないと試算しているようだ。

<6740> JDI 405 +33
急伸。シャープ<6753>が主力の液晶パネル事業を売却する検討に入ったと伝わっている。新たに作る合弁会社に事業を移管、出資比率を50%未満に引き下げる方向であり、近く同社と交渉に入るもよう。同社の出資が実現すれば、中小型パネルで世界シェアは3割超となる。スケールメリット、競争緩和による収益性の向上などを期待する動きが優勢に。

<5713> 住友鉱 1535 +117
大幅反発。資源価格の上昇がストレートに好感される格好とみられる。ここ2日間の戻りは相場全体と比較して極めて限定的にとどまっていた。中国景気の先行き懸念に伴う、資源価格の先行き不透明感が背景となっていた。ただ、前日の商品相場では、銅やニッケルなどが5%前後の急伸となり、同社にも見直しの動きが鮮明化する状況になっている。

<1811> 銭高組 434 カ買い気配。リニア中央新幹線(品川?名古屋)の本格的な土木工事の第1弾として、JR東海では、大成建設、佐藤工業、同社の共同企業体と契約したと発表している。同社の場合、リニア関連としての位置づけは相対的には高くなかったとみられ、ポジティブなインパクトが強まる格好に。大型工事の受注獲得による業績寄与を期待する動きが先行。

<1605> 国際帝石 1237.5 +73
買い優勢。原油市況の大幅上昇を受けて、原油高メリットの最右翼銘柄として関心が高まっているようだ。前日のNY原油相場は10%超の上昇、約6年ぶりの大幅高となっている。米GDP改定値が想定以上の上方修正となったほか、中国株式市場の上昇で世界的な株安の連鎖に歯止めが掛かってきたことで、リスクオンの流れが原油などの商品相場にも波及した。

<6375> 日コンベヤ 215 +29
朝方から急伸。リニア関連の低位材料株として位置づけられている銘柄であるが、リニア工事第1弾の契約がJR東海<9022>と大成建設<1801>などのJVとの間で締結されたことで、今後の工事本格化が想定される状況になっているようだ。同社のほか、古河機金<5715>なども同様の観点から、短期資金中心に物色の矛先が向かっている。

<3769> GMOペイメント 3885 +270
大幅高。三菱UFJでは投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も2600円から5800円にまで引き上げている。20.9期までの営業利益成長率は、年率平均19.2%と予想、強い価格競争力とボリューム戦略が安定した利益成長に寄与すると考えているようだ。今後も、決済手段のワンストップサービスを可能にする決済代行事業者の存在価値は高まっていくとみているもよう。

<8001> 伊藤忠 1488 +116
大幅高。資源価格の大幅上昇が好感されて、本日は総合商社を中心に資源関連株の上昇が目立っている。同社に関しては、今期純利益が従来予想の3300億円を上回りそうだとの観測報道が伝わっていることも支援材料。中国の国有複合企業への出資が前倒しとなり、税引き前利益の段階で200億円規模の上乗せ要因になる見通しと伝わっている。

<3659> ネクソン 1712 +117
大幅高。モルガン・スタンレー(MS)では投資判断を「イコールウェイト」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も1750円から2000円に引き上げている。新経営体制による事業プロセス見直しなどトランスフォメーション効果は、株価にまだ十分織り込まれていないと判断しているもよう。モバイル新作動向のほか、潜在的には北米における戦略的提携加速の可能性にも期待としている。

<4768> 大塚商会 6270 -270
さえない。メリルリンチ(ML)では投資判断を「中立」から「アンダーパフォーム」に格下げ、目標株価も6100円から5800円に引き下げている。複写機やPCに次ぐ収益拡大を牽引するIT商材がなく、第2四半期決算は中堅・中小企業のシステム更新需要を喚起することの難しさを印象づける内容であったと。つれて、業績予想を下方修正、今12月期営業利益は401億円から389億円に減額修正している。
《XH》

 提供:フィスコ

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