貸借
証券取引所が指定する制度信用銘柄のうち、買建(信用買い)と売建(信用売り)の両方ができる銘柄
日経平均株価の構成銘柄。同指数に連動するETFなどファンドの売買から影響を受ける側面がある
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1605 INPEX

東証P
2,409.0円
前日比
+36.0
+1.52%
PTS
2,389.2円
18:09 04/19
業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
9.2 0.72 3.15 3.88
時価総額 3333億円
比較される銘柄
ENEOS, 
石油資源, 
出光興産
決算発表予定日

銘柄ニュース

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本日の注目個別銘柄:丸栄、TDK、アマダなど


<6178> 日本郵政 1997 +25
もみ合い。メリルリンチ日本証券では、投資判断を新規に「買い」で目標株価を2300円としている。18.3期当期利益は会社中計目標を上回る水準が予想されること、徐々にコンセンサス予想の切り上がりが見込まれること、株主還元期待の高まりやM&Aの成功などがカタリストとして挙げられるとしている。ただ、野村證券やモルガン・スタンレーMUFG証券、ゴールドマン・サックス証券(GS)などは新規に「中立」判断。上場1ヶ月で強気のレポートが相次ぐとの期待もあっただけに、やや失望感なども出ているようだ。

<3668> コロプラ 2663 +81
買い先行。みずほ証券では投資判断「買い」を継続で、目標株価を2900円から3100円に引き上げている。16.9期第1四半期も好業績持続が予想されること、いよいよ新作ゲームアプリの発表が期待できること、バーチャルリアリティーが株価材料視される可能性がある中で同社の取り組みも注目される可能性があることなどを株価カタリストとして期待しているようだ。

<6113> アマダ 1265 +63
買い優勢。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では、投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も1180円から1570円に引き上げている。レーザマシンの想定以上の需要拡大で利益水準が上昇する見込みであること、高い株主還元率の維持拡大に加えてさらなるバランスシートのスリム化施策を具体化させる方針であることなどから、PERで評価が可能な企業への転身が具現化してきたと評価しているようだ。

<8245> 丸栄 125 +11
急伸で上昇率トップ。ラオックス<8202>が丸栄に出店すると報じられている。ラオックスはインバウンド需要の取り込みに向けた施策が奏効、訪日観光客を中心に来客数なども拡大基調が続いており、同社店舗の集客増加にもつながっていくといった期待感が先行する格好に。株価の値頃感や材料性の強さから、短期資金の関心も高まりやすいもようだ。

<3046> JIN 4785 -435
大幅安。先週末に発表した月次動向がマイナス視されているようだ。既存店売上高は前年同月比4.3%増、8ヶ月連続でのプラス成長となっているが、昨年4月にプラス転換して以降で初めて伸び率は1ケタ台にとどまっている。業績急回復基調の鈍化と受け止められる格好にもなっているようだ。

<6460> セガサミー 1216 -70
下げ目立つ。先週末に業績予想の下方修正を発表、通期営業利益は250億円の従来予想から100億円に下方修正、一転して前期比43%の大幅減益となる見通し。「のめり込み」対策に対する自主規制などの影響から、新台入れ替えなどが低調に推移しているもよう。下方修正の可能性などは指摘されていたようだが、修正幅は想定以上といった見方が優勢のようだ。

<6762> TDK 8990 +410
強い動きが目立つ。先週末に会社説明会が開催されており、評価の高まりにつながっているようだ。みずほ証券では、将来の事業機会獲得に向けた取り組みが各分野で進められていることを再確認、中期ファンダメンタルズの視点でポジティブな印象としている。クレディ・スイス証券(CS)では、会社側では自動車関連ビジネスに対して自信が強まっている印象と。三菱UFJモルガン・スタンレー証券でも、「攻め」の経営姿勢に転換していることはポジティブと。

<1605> 国際帝石 1226 -19
さえない。先週末の原油市況の下落が弱材料視されているようだ。OPEC総会では、記録的な水準にある現在の生産量を維持する方針が示されている。足元では減産への期待もあっただけに、失望感の強まる展開のもよう。先週末のNY原油市況は2.70%の下落。原油安デメリット銘柄として売り対象視される格好に。

<6305> 日立建機 1971 +49
しっかり。大和証券では投資判断を「3」から「2」に格上げ、目標株価も1850円から2500円に引き上げている。構造改革への着手が最大の注目点と評価している。遂にここ数年株式市場が求めてきた構造改革に着手すること、及びその規模は大規模なもようであることから、来期以降の利益V字回復が視野に入りつつあることを高く評価すべきと指摘している。
《XH》

 提供:フィスコ

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