＜動意株・１７日＞（大引け）＝ソレイジア、三井松島、ベクトルなど

　ソレイジア・ファーマ<4597>＝後場急騰。同社は、抗がん剤ＳＰ－０２（一般名「ダリナパルシン」）について、コロンビアのＨＢヒューマン・バイオサイエンス社（ボゴタ）と南米地域における販売などの独占的権利に関してライセンス契約を締結したと発表しており、これが好感されている。ＳＰ－０２は、ソレイジアが米ジオファーム・オンコロジー社（マサチューセッツ州）から開発・商業科に関する全世界の権利を取得し、再発または難治性の末梢性Ｔ細胞リンパ腫（ＰＴＣＬ）を対象疾患として開発を進めている開発品。日本では既にＭｅｉｊｉ　Ｓｅｉｋａ　ファルマ（東京都中央区）と独占的開発販売契約を締結しており、今回の契約は２つめの収益化を目的とする契約となるという。

　三井松島産業<1518>＝大幅反発し年初来高値を更新。岩井コスモ証券が１６日付で、投資判断「Ｂ＋」を継続し、目標株価を１７６０円から２０００円へ引き上げたことが好材料視されているようだ。石炭価格上昇と生産コストの減少で、第１四半期営業利益は前年同期比２．２倍の９億７５００万円と好調な出足となった。４月からの年間契約は１トン当たり１１０ドルの高値で契約と会社側前提の８９ドルを上回っており、同証券では１９年３月期の営業利益を会社計画の２５億円を大幅に上回る３７億円と予想。増配など株主還元への期待も高まっていると指摘している。

　ベクトル<6058>＝急反発。東海東京調査センターが１６日付で、投資判断「アウトパフォーム」を継続し、目標株価を２４００円から３２００円へ引き上げたことが好材料視されているようだ。第１四半期営業利益は前年同期比１２．２％増の６億４６００万円と２ケタ増益となったものの、先行投資負担から１９年２月期通期会社計画に対する進捗率は１７％にとどまった。ただし同センターでは、主力３事業は案件数・単価ともに拡大したもようであることや、先行投資は一過性とみられることなどで、会社計画の未達懸念は小さいと判断しており、１９年２月期営業利益を同３０％増の３９億円と予想している。

　ネット通販サイトの運営などを手掛けるジェネレーションパス<3195>＝ストップ高。同社は１６日取引終了後に、７月度の月次売上高（速報値）が７億５００万円（前年同月比１６．２％増）になったと発表。６月度（同１８．７％増）に続き、２カ月連続で２ケタ増となったことが好感されているようだ。なお、１７年１１月～１８年７月の累計売上高は６５億６６００万円と、前年の同期間に比べ１３．０％増となっている。

　イード<6038>＝ストップ高。同社は１６日の取引終了後、ブロックチェーンを用いて発行したトークンを軸にした、「ゲームを遊ぶことが価値になる社会」の実現に向け、テックビューロホールディングス（東京都千代田区）と実証実験を行ったと発表しており、これを好材料視した買いが入っている。同プロジェクトは、イードが運営するゲーム情報サイト「インサイド」および「Ｇａｍｅ＊Ｓｐａｒｋ」をベースにゲーム領域でのトークンエコノミー構築を目的としたもので、「ゲームを遊ぶことが価値になる社会」を目指し、ゲームのプレイ時間に応じてトークンをユーザーに付与するという。また、ゲームを購入する、ゲーム情報をシェアするなどの行為にもトークンを付与するとしている。

　ツナグ・ソリューションズ<6551>＝急反騰。きょう付け日本経済新聞朝刊で、「人材サービスのツナグ・ソリューションズは２０２１年９月期をメドに連結営業利益を今期予想比７倍の２５億円程度に引き上げる計画だ」と報じられており、これを好材料視した買いが入っている。同社は、小売り外食産業向けを中心とした、アルバイト・パートの採用活動代行サービスが主な事業。人手不足や採用難を背景に足もとで引き合いが強まっていることに加えて、応募者の対応などで業務自動化ソフトを導入することで利益率を上げ、営業利益の拡大を目指す方針のようだ。

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出所：みんなの株式（minkabu PRESS）