脱炭素化への鍵となる基幹部品メーカー、5期連続の過去最高売上高へ（和島英樹）

「明日の好悪材料Next」～第43回

【今回チェックした「明日の好悪材料」記事一覧】
3月12日分
3月15日分
3月16日分
3月17日分
3月18日分
3月12日～18日はベステラ<1433>、三井ハイテック<6966>、アールプランナー<2983>などがいずれも2021年1月期本決算を発表し、前期並びに今期の堅調さを確認している。その他、経済指標で注目の動きもあった。
3月12日分　ベステラ<1433>　～　☆テクニカル・チェック銘柄
■好悪材料～今期経常は2.4倍で3期ぶり最高益更新へ
製鉄所や発電所、ガス、石油などのプラント工事のマネジメントを手掛ける。工法の提案、設計を手掛ける。施工は外注。特に、ガスタンクや石油タンクのような球状の貯槽の解体において、あたかもリンゴの皮をむいていくように天井部の中心から渦巻き状に切断しながら解体する「リンゴ皮むき工法」に特色がある。
2021年1月期の決算を発表、売上高は36億8200万円（前期比7.2％増）、営業利益1億2400万円（同33.6％増）となった。
開示資料によれば「プラント解体分野においては、高度成長期に建設された設備が解体時期に入っていることをはじめ、生産性向上・エネルギー効率利用向上のための設備入れ替え、生産体制の見直しによる余剰設備の解体などにより引き続き高い投資意欲が続いている」としている。新型コロナの影響は限定的だったという。
今22年1月期は売上高56億円（前期比52.1％増）、営業利益4億5000万円（同3.61倍）、1株利益43.7円を計画している。いずれも19年1月期に付けた過去最高を更新する見込み。
効率的な設備への見直しが進む電力業界を筆頭に、プラント解体需要の取り込みに注力する一方、今後拡大することが予想される原子力発電所の廃止措置解体関連、風車解体などの販路を拡大していくとしている。
■『株探』プレミアムで確認できるベステラ<1433>の通期業績推移

同社の株式チャートをチェックすると、週足のボリンジャーバンドを見ると上向きの13週線を軸に推移している。ただ、バンド全体が縮小に向かう「スクイーズ」傾向になっている。＋3σは下降気味で上方向へのボラティリティ（変動率）低下を示唆する。
一方、－3σは上向きで下へのボラも低下気味。当面はもみ合いを示唆する動きとみることが出来る。
ボリンジャーバンドは相場の勢いを示すテクニカル指標。ティピカルプライス（高値・安値・終値の平均値＝TP）の移動平均線とプラス・マイナスの1σ（シグマ）～3σで構成される。
■ベステラの週足チャートのボリンジャーバンド

3月15日分　三井ハイテック<6966>
■好悪材料～前期経常が上振れ着地・今期は20％増益、前期配当を9円増額・今期は6円増配へ
精密な金型加工技術に強みのある電気機器メーカー。半導体パッケージに使用される金属薄板であるリードフレームで成長。車載用のモーターコアでは世界シェアトップ。モーターコアはハイブリッド車（HV）、電気自動車（EV）、燃料電池車（FCV）などモーター装着のクルマには必ず使われるモーターの核部品。脱炭素化の鍵を握る部品を扱う。
2021年1月期は売上高973億5100万円（前年比11.9％増）、営業利益37億9000万円（前期は1900万円の黒字）となった。売上高は4期連続の過去最高の更新となった。
売上高は計画を23億5100万円超過し、営業利益は同11億9000万円上回った。電子部品で情報通信関連や車載向け半導体需要が想定を上回り、電気部品では電動車向けモーターコア需要が増加した。
■『株探』プレミアムで確認できる三井ハイテックの業績修正履歴

22年1月期は売上高が1100億円（前期比13.0％増）、営業利益が47億円（同24.0％増）と売上高は5期連続で過去最高を更新する見込み。1株利益は90.2円を計画、配当は前期比6円増配の年27円（うち中間配当9円）とする方針。
リードフレームは高速通信規格「5G」向け需要が急速に拡大しているほか、車載向け半導体も需要が増加している。モーターコアを含む電気部品について、決算短信では「HVやEV向けを中心に、受注は堅調に推移する見通し。
今年初頭にはポーランドで量産を開始し、日本・北米・中国・欧州の4極生産体制を整え、計画通りに事業拡大を進めていく」などとしている。
3月16日分　アールプランナー<2983>
■好悪材料～今期経常は22％増益へ
愛知県が地盤で、戸建て住宅が中心の不動産企業。デザイン・機能性に優れ、かつ手ごろな価格の注文住宅に強みがある。21年2月に東証マザーズ市場に新規上場している。
21年1月期の売上高は220億1200万円（前期比14.7％増）、営業利益6億2500万円（同9.0％減）となった。注文住宅、分譲住宅の販売棟数が順調に拡大し、売上高は過去最高を記録した。
決算短信では「巣ごもり生活やテレワークなど価値観や消費行動が変わる『ウィズコロナ』の時世の中、郊外を中心に戸建て住宅の需要が増加」などとしている。首都圏への新規出店や、積極的な人材採用など先行投資により、営業減益となっている。
22年1月期は売上高260億円（前期比18.1％増）、営業利益8億円（同27.8％増）、1株利益324.6円を計画している。首都圏での戸建て住宅の販売増加や、東海エリアでの安定成長を見込んでいる。
引き続き高水準の投資は実施するが、売上増や出店効果などで営業利益は過去最高益を更新する見通し。今期中に首都圏と東海エリアに各2拠点、合計4拠点の出店を計画している。配当は実施していない。
※当該情報は、一般情報の提供を目的としたものであり、有価証券その他の金融商品に関する助言または推奨を行うものではありません。



...