【注目】前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■Ｔスマート <6246> 　1,616円　(+300円、+22.8％) ストップ高

　テクノスマート <6246> [東証Ｓ]がカイ気配スタートで水準を切り上げストップ高となった。同社はフィルム用塗工機など化工機を主力に手掛けるが、ディスプレー部品関連の旺盛なニーズを背景に業績は増収増益基調に拍車がかかっている。そうしたなか、前週末24日取引終了後、23年3月期の配当を従来計画に35円上乗せし74円とすることを発表した。前期実績比では39円の大幅増配となる。また、中期経営計画を発表しこれも注目を集めている。28年3月期に営業利益28億円（前期実績は16億4200万円）を目指す数値目標を掲げており、これを材料視する買いが集中して商いが成立しない状況となった。

■岡三 <8609> 　481円　(+80円、+20.0％) ストップ高

　東証プライムの上昇率トップ。岡三証券グループ <8609> [東証Ｐ]がストップ高。前週末24日の取引終了後、新たな株主還元方針として、来期から28年3月期までの新たな中期経営計画期間中に、PBR（株価純資産倍率）が1.0倍を超えるまで、年間10億円以上の自己株式取得を実施すると発表した。また、総還元性向を50％以上とする目標を掲げたほか、今期末における記念配当の実施も公表。これらを好感した買いが集まったようだ。新たな中期計画では、預かり資産を10兆円、ROE（自己資本利益率）を8％とする経営目標も示している。未定としていた23年3月期の期末一括配当予想については、創業100周年を迎えることに伴う記念配当10円を加えて20円（前期末比5円増配）とする。

■アイビス <9343> 　3,125円　(+504円、+19.2％) ストップ高

　アイビス <9343> [東証Ｇ]がストップ高の3125円に買われた。同社は自社開発したモバイルペイントアプリ「ibisPaint」の開発・運営が主な事業。23日に東証グロース市場に新規上場し、上場初日はカイ気配のまま取引を終え、2日目に公開価格730円の2.9倍にあたる2121円で初値をつけた。成長期待に加えて、上場に際して市場からの吸収額が7億円台であったことや、直近IPO銘柄ならではの上値のしこりのなさなどから買いが流入したようだ。

■桜ゴム <5189> 　3,210円　(+504円、+18.6％) ストップ高

　櫻護謨 <5189> [東証Ｓ]がストップ高の3210円水準に買われた。前週末24日の取引終了後、23年3月期の連結業績予想について、売上高を95億円から102億円（前期比15.0％増）へ、営業利益を1億7000万円から2億9000万円（前期1億2800万円の赤字）へ、最終利益を9000万円から2億4500万円（同9400万円の赤字）へ上方修正し、未定としていた期末一括配当予想を50円（前期25円）としたことが好感された。消防・防災事業、航空・宇宙、工業用品事業の両事業で売上高が計画を上回っていることが要因。また、航空・宇宙、工業用品事業の受注回復を受けた工場稼働率の向上も利益増額に貢献する。

■阿波製紙 <3896> 　688円　(+100円、+17.0％) ストップ高

　阿波製紙 <3896> [東証Ｓ]がストップ高。日本経済新聞電子版が24日、「丸紅はチリの銅鉱山向けに海水を淡水にして供給する事業を始める」と報じた。これを受け丸紅 <8002> [東証Ｐ]と取引実績があり、海水の淡水化に用いる分離膜支持体用不織布を製造販売する阿波製紙に思惑的な物色が向かったようだ。

■西華産 <8061> 　2,056円　(+289円、+16.4％)

　東証プライムの上昇率2位。西華産業 <8061> [東証Ｐ]が急反騰し昨年来高値を更新。前週末24日の取引終了後、23年3月期の連結業績予想について、営業利益を37億円から45億円（前期比17.7％増）へ、純利益を25億円から49億円（同2.2倍）へ上方修正し、あわせて期末配当予想を35円から55円へ引き上げたことが好感された。売上高は950億円から920億円（同7.8％増）へ下方修正したものの、主に日本ダイヤバルブをはじめとする国内外子会社の業績が好調に推移していることに加えて、営業外収益で持ち分法による投資利益を計上することが要因としている。なお、年間配当予想は90円（前期65円）となる予定だ。

■Ｔ＆Ｓ <4055> 　2,082円　(+226円、+12.2％)

　ティアンドエス <4055> [東証Ｇ]が4日続急騰、一時302円高の2158円と値を飛ばし、今年に入ってからの高値を更新、昨年3月末につけた昨年高値2222円の奪回も約1年ぶりに視野に入れた。同社は最先端半導体 工場向けのシステム開発及び運用・保守などを主力展開し、AI技術を活用した業務効率化で需要獲得が進んでいる。フラッシュメモリーを製造するキオクシアを主要顧客とするが、日の丸半導体新会社ラピダスの最先端半導体量産を目指した大規模な北海道・千歳工場建設でも商機を捉える可能性がある。AI領域ではマシンラーニング・アルゴリズムを駆使して高精度の画像認識機能開発を支援するほか、論文アルゴリズムの実装や評価も手掛けており、AI関連の有力株としても頭角を現している。

■神田通機 <1992> 　1,630円　(+154円、+10.4％)

　神田通信機 <1992> [東証Ｓ]が続急騰。前週末24日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を6万株（発行済み株数の2.52％）、または1億円としており、取得期間は4月3日から9月29日まで。株主還元及び資本効率の向上と経営環境に応じた機動的な資本政策遂行のためとしている。

■フロンテオ <2158> 　675円　(+41円、+6.5％)

　ＦＲＯＮＴＥＯ <2158> [東証Ｇ]が続急伸。商いを急増させ、上げ足を一気に強めてきた。東京市場では人工知能（AI）関連に位置付けられる銘柄群が相次いで人気化しているが、今からわずか1年4ヵ月前の2021年11月に5300円の最高値をつけた実績のある同社株も、その急騰習性に着目した投資資金の流入が加速した。AIなどを活用したリーガルテック事業に加え、ヘルスケア分野にも横軸展開を図り業容を広げている。23年3月期は業績が大きく落ち込む形となり、株価も大幅な調整を強いられたが、今月3月に580円台まで売り込まれたところで大底を確認しトレンド転換した。もとよりAI分野における材料性は豊富で、来期以降はリストラ効果の発現により業績回復色が期待できる状況にあるだけに、上値を見込んだ買いに厚みが加わった。

■ＳＩ <3826> 　463円　(+27円、+6.2％)

　システムインテグレータ <3826> [東証Ｓ]が商い伴い急反発。一時10.3％高の481円まで買われる場面があった。27日、提供するアイデア創出プラットフォーム「IDEA GARDEN（アイデアガーデン）」について、米オープンＡＩ社のAI技術「GPT-3.5」を活用した新機能のリリースを発表しており、これが手掛かり材料になったようだ。今回発表した新機能は、チャット形式でAIとアイデアのブレインストーミングが行える「AIブレスト機能（β）」。今後、オープンＡＩ社の「GPT-4」をはじめとするマルチモーダルAI技術を活用し、機能拡充を図っていく計画にある。

■兼松エンジ <6402> 　1,300円　(+68円、+5.5％)

　兼松エンジニアリング <6402> [東証Ｓ]が6日続急伸。前週末24日の取引終了後、23年3月期の単独業績予想について、純利益を4億8500万円から7億1500万円（前期比4.7％減）へ上方修正し、あわせて期末一括配当予想を35円から55円（前期55円）へ引き上げたことが好感された。21年8月に稼働を開始した新工場「テクノベース」が、高知県及び高知市からの補助金及び助成金の対象となり、23年3月期第4四半期において補助金及び助成金3億7000万円を特別利益として計上したことが要因としている。なお、売上高110億円（前期比7.3％減）、営業利益6億8500万円（同33.2％減）は従来見通しを据え置いている。

■アステリア <3853> 　787円　(+33円、+4.4％)

　アステリア <3853> [東証Ｐ]が大幅続伸。上げ足鮮烈、マドを開けての大陽線を形成し46円高の800円まで駆け上がり、今年に入ってからの高値を更新した。同社はノーコード技術やAI技術、次世代ブロックチェーン技術などの先端分野で業界を先駆し優位性を発揮している。とりわけAI搭載IoT 統合エッジウェア『Gravio（グラヴィオ）』はAI・IoTシステムをノーコードで構築し短期間で開発できるシステムで企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）投資需要を捉え収益に寄与しており、ここにわかに盛り上がりをみせているAI関連株人気に乗る形となった。業績面では23年3月期は投資先評価益が想定に届かず減益を強いられる見通しながら、売上高は2ケタ増収基調を維持する見通し。24年3月期は海外でのデザイン事業拡大や合理化努力の発現で、利益も成長トレンドに回帰するとみられている。

■旭ダイヤ <6140> 　898円　(+35円、+4.1％)

　旭ダイヤモンド工業 <6140> [東証Ｐ]が大幅続伸。27日午後1時、次期中期経営計画の期間中の資本政策と株主還元について開示しており、材料視されたようだ。配当方針について、40％を目安とする現状の連結配当性向を50％以上とする方針。更に、資本効率の改善に向け、次期中期計画の3年間は平均で総還元性向を120％以上とし、機動的に自己株式の取得を実施するという。適用期間は、24年3月期から26年3月期までとする。

■イマジカＧ <6879> 　598円　(+23円、+4.0％)

　ＩＭＡＧＩＣＡ　ＧＲＯＵＰ <6879> [東証Ｐ]が大幅高で5日ぶりに反発。Vチューバー関連株の一角が買われた。注目されていたVチューバー事務所カバー <5253> [東証Ｇ]が27日、東証グロース市場に新規上場した。寄り付きから大量の買い注文を集めカイ気配でスタートし、公開価格を大きく上回る水準で推移した。カバー上場を受けてVチューバー関連への関心が高まっているようで、関連株に位置づけられる銘柄を物色する動きが強まった。イマジカＧのほか、モイ <5031> [東証Ｇ]、ユークス <4334> [東証Ｓ]、エヌリンクス <6578> [東証Ｓ]など関連中小型株の値動きが目立った。

■トリケミカル <4369> 　2,389円　(+89円、+3.9％)

　トリケミカル研究所 <4369> [東証Ｐ]が大幅反発した。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が前週末24日、同社の目標株価を3000円から3400円に引き上げた。レーティングは「バイ」を継続する。半導体市場の調整の影響があるものの、半導体デバイスの微細化や多層化などの技術進化に伴い、半導体製造用特殊ガス類の需要は中長期的に増加が続くと想定。原材料価格上昇に対応した売価改定などの影響も見込まれるとし、同証券はトリケミカルの25年1月期の営業利益予想について、これまでの44億4000万円から46億円に増額修正した。

■セレスポ <9625> 　939円　(+30円、+3.3％)

　セレスポ <9625> [東証Ｓ]が大幅高で3日ぶりに反発。前週末24日の取引終了後、23年3月期の期末一括配当予想を23円から50円へ増額修正したことが好感された。普通配当23円に加えて、特別配当27円を実施する。

■リケン <6462> 　2,554円　(+61円、+2.5％)

　リケン <6462> [東証Ｐ]が反発。そのほか日本ピストンリング <6461> [東証Ｐ]、ＴＰＲ <6463> [東証Ｐ]など、自動車エンジン向けのピストンリングメーカーの株価が堅調に推移した。前週末、欧州連合（EU）が2035年にガソリンなどを使うエンジン車の新車販売を全面的に禁止するとしてきた従来の方針を転換し、環境性能の高い合成燃料を使うエンジン車は容認すると表明したと伝わった。EV（電気自動車）の普及により部品の受注が減少に向かうとの懸念を和らげる形となり、見直し買いが入ったようだ。愛三工業 <7283> [東証Ｐ]やフタバ産業 <7241> [東証Ｐ]など、内燃機関や排気系部品を手掛けるメーカーの株価も堅調な値動きとなった。

■ＤＴＳ <9682> 　3,225円　(+60円、+1.9％)

　ＤＴＳ <9682> [東証Ｐ]が続伸。27日午後1時30分ごろ、安心計画（福岡市博多区）の全株式を5月31日をメドに取得し、子会社化すると発表しており、好材料視された。ＤＴＳが自社開発した3次元CAD（3DCAD）による住空間提案システムである「Walk in home」の開発ノウハウと、安心計画の「Walk in home」における長年の販売で積み上げた営業ノウハウ、営業基盤、運用保守ノウハウを組み合わせることで、ハウジングソリューションビジネスの強化・発展を図るのが狙い。なお、24年3月期業績への影響は軽微としている。

■ＪＰＨＤ <2749> 　345円　(+6円、+1.8％)

　ＪＰホールディングス <2749> [東証Ｐ]が3日ぶりに反発。政府が3月末にまとめる少子化対策のたたき台として、児童手当の所得制限撤廃などを明記することがわかったと、前週末24日に国内メディアが相次いで報じた。子育て関連と位置付けられる銘柄群に対しては、今後の業績へのポジティブな影響を期待した買いが入ったようだ。テノ．ホールディングス <7037> [東証Ｐ]やグローバルキッズＣＯＭＰＡＮＹ <6189> [東証Ｐ]、ライク <2462> [東証Ｐ]なども上昇した。報道によると、少子化対策のたたき台には、児童手当の所得制限撤廃のほか、多子世帯の増額と、15歳までの受給対象年齢の引き上げなども明記するという。出産費用への保険適用を検討する方針も盛り込むと伝わっている。財源は4月以降に議論する予定で、開始時期や金額などは示さないようだ。

■三井不 <8801> 　2,406円　(+39円、+1.7％)

　三井不動産 <8801> [東証Ｐ]が反発。三菱地所 <8802> [東証Ｐ]、住友不動産 <8830> [東証Ｐ]、野村不動産ホールディングス <3231> [東証Ｐ]など不動産株が総じて堅調に推移しており、東証の業種別指数の「不動産業」は上昇率の上位に入った。前週末24日の欧米市場では、ドイツ銀行 <DB> のCDS（クレジット・デフォルト・スワップ）の上昇と同社株の急落を背景に、安全資産と位置付けられる国債が買いを集め、債券相場に上昇（金利は低下）圧力が掛かった。このところの金融システム不安を背景に、FRBの年内の利下げ観測が台頭するなど、内外金利の先高観が後退しつつあるなか、低金利環境が業績にポジティブな影響をもたらすとの期待から、不動産株が物色されたようだ。

※27日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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