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【注目】前週末3日に「買われた株!」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は?―

昭電線HD <日足> 「株探」多機能チャートより

■昭電線HD <5805>  1,927円 (+48円、+2.6%)

 昭和電線ホールディングス <5805> [東証P]が3日ぶりに反発。SMBC日興証券が2日付で、投資評価「1」を継続し、目標株価を2400円から2520円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券では、高電圧電力ケーブル用コネクタ「SICONEX」のフルラインアップが業績を牽引すると予想。厳しい事業環境下にあるが、「SICONEX」の段階的な増産や、自動車生産の回復による電装・コンポーネンツ事業の底入れ、23年3月期に新型コロナウイルスの影響で苦戦した海外ワイヤハーネス、精密デバイスの好転、更に国内通信ケーブルの構造改革の進展による業績改善で、24年3月期は増益を達成できると見込む。

■グンゼ <3002>  4,565円 (+105円、+2.4%)

 グンゼ <3002> [東証P]が反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が2日付で、投資判断「バイ」を継続し、目標株価を4800円から5050円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券では、23年3月期の営業利益予想を従来通りの57億円に据え置いたが、内訳を修正。円安デメリット銘柄のため、23年3月期のアパレル事業の営業赤字は避けられないものの、赤字幅の大きかったレッグ事業は中国工場の閉鎖を決定し、その効果は24年3月期に前期比10億円の増益効果を生むと予想。また、機能ソリューションはメディカル事業が中国向けに出荷が一時的に落ち込んでいるものの、長期成長性に変わりはないとみている。

■東映 <9605>  17,450円 (+350円、+2.1%)

 東映 <9605> [東証P]が続伸。3日午前中に関東財務局に提出された変更報告書で、サウジアラビアの政府系ファンドであるパブリック・インベストメント・ファンドの所有割合が5.00%から6.03%に上昇していることが判明。買い増しを受けて需給思惑的な買いが入ったようだ。なお、保有目的は純投資としており、報告義務発生日は2月22日。

■くら寿司 <2695>  3,355円 (+65円、+2.0%)

 くら寿司 <2695> [東証P]が上伸。2日の取引時間中に、AIカメラシステムを全店舗で導入すると発表した。回転寿司チェーンを中心に迷惑行為がSNSなどで拡散される事例が相次ぐなか、顧客に安心して来店してもらうのが狙い。その後、多くのメディアが報じるなど、社会的な関心を集める発表となったことを受け、今後の集客効果などを期待した投資家の買いを誘う形となったようだ。回転レーン上に設置されたAIカメラにより抗菌寿司カバーの不審な開閉を検知すると、同社の本部にアラートが届く仕組み。その後、本部から店舗に連絡をし、店員が速やかに対応できるようにする。場合によっては警察への通報も可能になるとしている。

■ローム <6963>  10,300円 (+190円、+1.9%)

 ローム <6963> [東証P]が反発。3日、GaN(窒化ガリウム)デバイスなど高速スイッチングデバイスの性能を最大限引き出す超高速駆動制御IC技術を確立したと発表しており、好材料視された。電源ICで培った超高速パルス制御技術「Nano Pulse Control」を更に進化させ、制御パルス幅を従来の9ナノ秒から業界最高となる2ナノ秒まで大幅に向上することに成功したという。同技術を制御ICに搭載することで、GaNデバイスが持つ性能を最大限まで引き出す超高速駆動制御IC技術を確立。現在は同技術を用いた制御ICの製品化を進めており、23年後半に100V入力1ch DC-DCコントローラとしてサンプル出荷を開始する予定としている。

■Uアローズ <7606>  1,820円 (+33円、+1.9%)

 ユナイテッドアローズ <7606> [東証P]が3日続伸。2日の取引終了後に発表した2月度の売上概況(速報)で、小売りとネット通販を合わせた既存店売上高が前年同月比25.3%増と3ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。前年に比べて休日が1日少ない影響はあったものの、ビジネス、フォーマルアイテムが好調に推移したことに加えて、気温上昇とともにカジュアル衣料の需要が活発化した。また、定価販売の強化に継続して取り組んでおり、客単価も引き続き増加した。なお、全社売上高は同25.3%増だった。

■三菱UFJ <8306>  960円 (+14.3円、+1.5%)

 三菱UFJフィナンシャル・グループ <8306> [東証P]が4日ぶりに反発。そのほか、三井住友フィナンシャルグループ <8316> [東証P]、みずほフィナンシャルグループ <8411> [東証P]などメガバンクは足並みを揃えて切り返しに転じた。前日2日の米債券市場ではFRBによる金融引き締め長期化に対する警戒感を背景に売りが優勢となり、米10年債利回りは終値ベースで4.06%まで上昇した。終値ベースでフシ目の4%台に乗せたのは昨年11月9日以来約4ヵ月ぶりとなる。東京市場では米国事業を展開するメガバンクにとって米金利上昇は運用環境面でプラスとなる。また、来週9~10日の日程で行われる日銀金融政策決定会合を控え、イールドカーブ・コントロール(YCC)政策の修正に向けた思惑もあり、銀行セクターの先高期待につながったようだ。

■すかいらーく <3197>  1,621円 (+23円、+1.4%)

 すかいらーくホールディングス <3197> [東証P]が続伸。2日の取引終了後に発表した2月度の売上高(速報値)で、既存店売上高が前年同月比38.8%増と大幅増となり、11ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。ガストで実施した、価格敏感層に向けて人気メニューがワンコインになるアプリクーポンキャンペーンなどが客数増に貢献。また、20時以降の売上高が徐々に戻りつつあることも寄与した。なお、全店売上高は同35.1%増だった。

■エスエムエス <2175>  3,280円 (+45円、+1.4%)

 エス・エム・エス <2175> [東証P]が3日ぶりに反発。2日の取引終了後、介護事業者向け経営支援サービス「カイポケ」の会員を対象としたスマートフォンレンタルサービス「カイポケモバイル」の利用台数が3万台を突破したと発表しており、好材料視された。特定事業所加算や緊急時訪問看護加算の取得に向けた動きなどがあり、訪問介護・訪問看護での利用台数の伸び率が高いとしている。

■アドヴァンG <7463>  942円 (+12円、+1.3%)

 アドヴァングループ <7463> [東証S]が3日続伸。2日の取引終了後、2月1日に発表した上限を23万株(発行済み株数の0.61%)、または2億円とする自社株買いについて、取得期間を3月20日までに延長すると発表したことが好感された。なお、変更前は3月2日までだった。

■ルネサス <6723>  1,751.5円 (+19.5円、+1.1%)

 ルネサスエレクトロニクス <6723> [東証P]が3日ぶりに反発した。SBI証券は2日、ルネサスの目標株価を1900円から2350円に引き上げた。投資判断は「買い」を継続した。同証券による23年12月期の業績予想(非GAAPベース)は、売上収益は増額修正した一方、営業利益は産業・インフラ・IoT事業の見通しの引き下げなどを背景に減額修正した。もっとも、半導体市場は中長期的に成長が期待できることに加え、24年12月期からは製品レンジの充実や海外展開の順調な進展などを背景に営業利益は増益トレンドに回帰すると予想。継続的な株主還元を期待できる条件も整いつつあるとの見方を示した。

■トヨタ <7203>  1,884.5円 (+21円、+1.1%)

 トヨタ自動車 <7203> [東証P]が上伸。そのほか、日産自動車 <7201> [東証P]、ホンダ <7267> [東証P]といった自動車株が高かった。東京市場でドル円相場は午前10時時点で1ドル=136円60銭前後で推移。前日1日のニューヨーク市場では昨年12月20日以来となる一時137円台に乗せ円安が進行した。この円安基調を受け、自動車株に見直し買いが流入。トヨタの23年3月期の想定為替レートは1ドル=134円であり、足もとの円安は業績面への追い風となる。

■パーソルHD <2181>  2,735円 (+30円、+1.1%)

 パーソルホールディングス <2181> [東証P]が反発。3日の取引開始前に厚生労働省が発表した1月の有効求人倍率(季節調整値)は前の月に比べ0.01ポイント低下の1.35倍となった。前月を下回るのは2年5ヵ月ぶりとなる。転職希望者の増加が背景にあるとされており、人材紹介事業などを手掛ける同社に対しては、需要増加と業績上振れを期待した買いが入ったようだ。 人材関連株では、ジェイエイシーリクルートメント <2124> [東証P]やエン・ジャパン <4849> [東証P]、ディップ <2379> [東証P]、リクルートホールディングス <6098> [東証P]なども上昇した。

■藤商事 <6257>  1,408円 (+15円、+1.1%)

 藤商事 <6257> [東証S]が反発。3日午前11時30分ごろ、グループ会社オレンジが、スマートパチスロ(スマスロ)「Lゴブリンスレイヤー」を発売すると発表。「ゴブリンスレイヤー」は、原作小説の累計発行部数が約900万部を突破したコンテンツ。同社のスマスロ第1弾となり、全国のパチンコホールには4月中旬から導入される予定としている。

※3日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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