【市況】Ｓ＆Ｐ500 月例レポート ― 困難増す市場環境、投資家に求められる手腕 (1) ―

Ｓ＆Ｐ500月例レポートでは、Ｓ＆Ｐ500の値動きから米国マーケットの動向を解説します。市場全体のトレンドだけではなく、業種、さらには個別銘柄レベルでの分析を行い、米国マーケットの現状を掘り下げて説明します。

●THE S＆P 500 MARKET: 2022年5月
個人的見解：（今のところ）強気派はまだ退出していない

　弱気派はこれまでも ―― そして今もなおドアをノックしています。5月最終週に（1週間の上昇率としては2020年11月以来となる）6.58％の反発をみせたことで、5月のＳ＆Ｐ500指数 の月間騰落率は（テクニカルに）プラス（0.01％）となりました。Ｓ＆Ｐ500指数は幾度となく弱気相場入りしそうになり、実際に取引時間中に付けた数値で算出した騰落率では弱気相場に突入する場面もありました（2022年1月4日の4818.62から3810.32を付けた5月20日の騰落率はマイナス20.93％）が、終値ベースでは弱気相場入りすることはありませんでした（2020年1月3日の終値4796.56から5月20日の終値3900.79までの騰落率はマイナス18.68％）。1週間の騰落率が連続してマイナスとなる流れも続きましたが、連続記録の更新には至りませんでした。

　Ｓ＆Ｐ500指数は7週連続で前週末比で下落しましたが（累積下落率は14.18％）、こうした状況は1928年以降で4回しか起こっていません。直近では2001年3月（15.53％下落）に起こりました。また、これまでに1度限りではありますが、1923年には9週連続の下落を記録しています（なお、当時は土曜日も株式市場では取引が行われていました）。5月の株式市場は20日時点の取引時間中に月初から7.78％下落していましたが、最終週に上昇したおかげで月間騰落率は0.01％のプラスとなりました。しかしながら、年初来の騰落率はマイナス圏に深く沈んだままです（13.30％下落）。ストラテジストはガソリン価格の上昇よりも早いスピードで目標株価を引き下げました。

　経済指標も大幅な物価上昇を示しています（4月の消費者物価指数（CPI）は前年同月比8.3％上昇、卸売物価指数（PPI）は同12.0％上昇、輸入物価は同12.9％上昇）。住宅市場は減速しており（4月の中古住宅販売件数は前年同月比5.9％減、ただし住宅価格は14.8％上昇して過去最高を更新）、小売企業の利益も消費手控えの動きから減少しています。一段と悪化しているのは企業のガイダンスで、企業はコスト増を予想すると同時に、コストの価格への転嫁には「限界」があることを認めています（とはいえ、営業利益率は2022年1-3月期も引き続き高水準を維持しており、過去平均の8.21％に対して11.97％となっています）。また、米連邦公開市場委員会（FOMC）議事録では、中立金利を超える水準まで金利を引き上げる必要性が生じる可能性があること（とはいえ、おそらくは一時的な措置？）が示されました。

　その一方で、いつもながら対照的とも言える明るい材料も同時にあります。インフレのピークアウトの兆候が増しており、その原因の1つとして無駄な抵抗ではなく、景気後退的な抵抗が指摘されています。株式市場には確かに下値抵抗線が存在しているように思われ（この先再び、下値抵抗力の強さが試される展開となるかもしれません）、企業は明らかに（コロナの影響から先送りされていた）設備投資に着手しようとしているようです。（ADP全米雇用統計の月間雇用者数によると）雇用も高水準を維持しており、家計部門のレジャー用品や旅行に対する支出意欲も依然として旺盛です（こうした動きは最終的にはコロナ下での消費低迷からの一時的な反動として再分類される可能性があります）。

　Ｓ＆Ｐ500指数は5月に0.01％上昇しました。4月は8.80％下落し、年初来の騰落率は13.30％のマイナスとなっています。消費者のインフレへの警戒感と、投資家の間での企業業績に対する懸念が背景にありました。「我々」は例外なく経済がこの先減速していくことを理解しており、それが現実化したことが相場下落の要因となりました（株価が下落する中、買い手は手仕舞い売りに励んでいます）。Ｓ＆Ｐ500指数が3800を上回る水準に踏みとどまった際の2022年予想株価収益率（PER）が 17.0倍となっていること（現在の予想PERは18.5倍）、さらに2022年の1株当たり利益（EPS）予想は7.5％増が見込まれることは、（ドルコスト平均法によって購入コストがさらに低く抑えられるとの確信から）長期保有を検討している買い手にとっては魅力的です。

　現在は、さらなる悪材料が控えています（インフレ、金利、現在の供給不足、そしてこの先中国で都市封鎖が解除された後の供給の反発）。こうした問題は買い手の資金力を試すほか、さらにはインフレ/供給問題が解消したか、もしくは解消されつつあり、2023年にはまた日が昇る（そして株価も高値を更新する）というストーリーを売り込む強気派の手腕も試されることになると思われます。おそらく当面は、「株式投資」を検討している人には流動性とボラティリティの上昇（そして潜在的な損失の拡大）を乗り切れる能力が求められます。リスクとリターンの新たなトレードオフに関しては、これまでは配当株が標準的なインカム重視の投資家以外の市場参加者にも選好され、（相対的に）買われてきましたが、こうした新参の投資家はおそらくは長期投資を志向しておらず、相場の風向きが成長株にシフトした時には、彼らが売りを膨らませるかもしれません。

　過去の実績を見ると、5月は58.5％の確率で上昇し、上昇した月の平均上昇率は3.13％、下落した月の平均下落率は4.68％、全体の平均騰落率は0.11％の下落となっています。2022年5月のＳ＆Ｐ500指数は、0.01％の上昇となりました。

　6月は56.4％の確率で上昇し、上昇した月の平均上昇率は3.85％、下落した月の平均下落率は3.17％、全体の平均騰落率は0.78％の上昇となっています。

　今後の米連邦公開市場委員会（FOMC）のスケジュールは、2022年6月14日-15日、7月26日-27日、9月20日-21日、11月1日-2日、12月13日-14日となっています。

　Ｓ＆Ｐ500指数は5月に0.01％上昇して4132.15で月を終えました（配当込みのトータルリターンはプラス0.18％）。4月は4131.93で終え、8.80％の下落（同マイナス8.72％）、3月は4530.41で終え、3.58％の上昇（同プラス3.71％）でした。過去3ヵ月では5.53％下落（同マイナス5.16％）、年初来では13.30％の下落（同マイナス12.76％）、過去1年間では1.71％下落（同マイナス0.30％）、コロナ危機前の2020年2月19日の終値での高値からは22.03％上昇（同プラス26.52％）して月を終えました。

　ダウ・ジョーンズ工業株価平均（ダウ平均）は、0.04％上昇の3万2990.12ドルで月を終えました（配当込みのトータルリターンはプラス0.33％）。4月は3万2977.21ドルで終え、4.91％の下落（同マイナス4.82％）、3月は3万4678.35ドルで終え、2.32％の上昇でした（同プラス2.49％）。過去3ヵ月では2.66％下落（同マイナス2.14％）、年初来では9.59％の下落（同マイナス8.43％）、過去1年間では4.46％下落（同マイナス2.65％）しました。

※「困難増す市場環境、投資家に求められる手腕 (2)」へ続く

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