【市況】株価指数先物【引け後コメント】 ヘッジ対応とニューショートにより一時2万6020円まで急落

大阪3月限
日経225先物　26220　-790　（-2.92％）
TOPIX先物　1842.5　-48.5　（-2.56％）

　日経225先物（3月限）は前日比790円安の2万6220円で取引を終了。寄り付きは2万7060円とシカゴ日経平均先物清算値（2万6920円）を上回って始まり、その後2万7170円まで上昇した。ただし、朝方こそ堅調だった米株先物が下落に転じたほか、取引終了後に決算を発表したテラダイン<TER>が時間外で20％を超える下落となるなか、売り圧力が強まった。下落ピッチの速さからヘッジの動きが断続的に入ったことから、後場半ばには2万6020円まで下落幅を広げる場面が見られた。引けにかけては若干のショートカバーから下げ渋りを見せたものの、2万6220円と後場の保ち合いレンジ上限水準で取引を終えた。

　日経225先物は反発して始まったものの、テラダインが時間外で急落したことが、東京エレクトロン<8035>やアドバンテスト<6857>など半導体株への売りにつながった。ファナック<6954>は決算評価から反発したが、日経平均株価へのインパクトは8円程度、反対にソフトバンクグループ<9984>と東京エレクトロンの2社で190円超下押す格好だった。

　日経225先物は急ピッチの下落に対する自律反発が意識されてくると考えられるが、昨年の安値を下回り、2020年12月以来の水準に下落した。サポートを失う形であり需給状況は一段と悪化する。チャート上の上値抵抗線として意識されていた5日移動平均線は2万6834円辺りまで切り下がってきたほか、昨年8月につけた安値である2万6660円が抵抗線に変わった。

　米連邦公開市場委員会（FOMC）後の声明がタカ派と受け止められたことが影響したとはいえ、さすがに2万6020円まで一気に売られる状況は過剰に反応したと見られる。一方で、岸田首相が金融所得課税の見直しについて議論するとの意向を改めて示しているほか、新しい資本主義の経済政策についての発言なども、株式市場に対してはネガティブな要因であり、長期的なヘッジ対応のフローが増えてくる可能性は警戒される。米国市場がリバウンドを見せてきたとしても、戻りの鈍い状況となれば、戻り待ち狙いのショートが強まりやすいだろう。

　NT倍率は先物中心限月で14.23倍に低下した。一時14.17倍まで下げており、1月13日につけた直近安値に並んだ。昨年10月につけた14.11倍を下回ってくるようだと、NTショートの動きを強めてくる展開を想定しておく必要がありそうだ。

　手口面では、日経225先物は野村が1890枚、クレディスイスが1510枚、SMBC日興が1470枚、大和が1110枚程度の売り越しに対して、三菱UFJが2160枚、ABNアムロが1240枚程度の買い越しだった。野村はレバETFに絡んだヘッジ手当ての動きと見られ、クレディスイスはCTA（商品投資顧問業者）によるニューショートの動きと見られる。TOPIX先物はみずほが4720枚、JPモルガンが1640枚程度の売り越しに対して、ゴールドマンが3150枚、ソジェンが2300枚、ABNアムロが1480枚程度の買い越しだった。ソジェンやABNアムロは裁定解消（現物買い・先物売り）の動きであろう。

株探ニュース