【特集】DDHD Research Memo（7）：売上高の一定の回復と収益構造の強化により、黒字転換を見込む

■業績見通し

1. 2022年2月期の業績見通し
2022年2月期の連結業績予想についてDDホールディングス<3073>は、期初予想を据え置き、売上高を前期比41.8%増の33,297百万円、営業利益を318万円、経常利益を297百万円、親会社株主に帰属する当期純利益を230百万円と売上高の一定の回復と収益構造の強化により、通期でも黒字転換を見込んでいる。

上期末の時点で、コロナ禍の収束とともに段階的な回復を見込んでいた当初の想定に差異が生じているにもかかわらず、期初予想を据え置いたのは、今後のコロナ禍の動向や、それに伴う政府等の対応次第で業績が上下に変動する可能性が大きく、それを現時点で予想するのが困難であることから、しばらくは状況を見定める必要があると判断したことが理由と考えられる。

もっとも、2022年2月期については、コロナ禍の影響により振れ幅が大きくなりやすい売上高や営業利益の動きよりも、政府等によるコロナ対策（時短要請協力金等）を含む、プラス・マイナス両面を反映した最終損益の動きに注目すべきであろう。

2. 弊社の見方
弊社でも、下期業績はコロナ禍の動向次第と判断せざるを得ないものの、仮にコロナ禍の再拡大等により、売上高及び営業利益が下振れることがあったとしても、上期同様、助成金収入等でカバーすることにより最終損益の下振れリスクは限定的と見ている。むしろ注目すべきは、コロナ禍が収束に向かった場合に、どのくらいコロナ禍前（2020年2月期）の水準に戻せるかにあり、2023年2月期以降の回復ペースや事業展開の方向性を探るうえでも重要な判断材料となるであろう。2021年2月期第3四半期に一旦回復に向かった状況や、その後さらに収益構造の強化（損益分岐点の引き下げ）を図ったことを勘案すれば、既存店売上高をコロナ禍前の70%程度まで回復させることができれば、十分に利益を捻出することは可能と捉えている。特に、先に回復の兆しが見えてきた「アミューズメント事業」に加えて、駅前繁華街など高収益店舗に絞り込んでいる「飲食事業」についても、年末に向けてどのくらい客足が戻ってくるのかがポイントとなるであろう。また、コロナ禍に伴う「新たな生活様式」の定着に対応するランチタイム業態やデリバリー業態による上積みにも期待したい。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　柴田郁夫）

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