【注目】前日に「買われた株！」総ザライ (2)　―本日につながる期待株は？―

■日経レバ <1570> 　15,460円　(+610円、+4.1％)

　ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信 <1570> [東証Ｅ]が大幅反発。一時650円高の1万5500円まで駆け上がった。同銘柄は日経平均株価に連動するETFで、価格変動率が日経平均の2倍に基本設定されており、ボラティリティの高さが個人投資家など短期資金には魅力となっている。12日のように全体相場が大きく変動する際には、売買代金も大きく膨らむ傾向がある。

■ニッケ <3201> 　981円　(+30円、+3.2％)

　日本毛織 <3201> が5日ぶり大幅反発。前週末9日の取引終了後、21年11月期連結業績予想について、営業利益を86億円から88億円（前期比2.8％減）へ上方修正したことが好感された。売上高は1070億円（同2.0％増）の従来見通しを据え置いたが、生活流通事業でEC関連の販売が好調に推移していることが利益を押し上げる。なお、第2四半期累計（20年12月-21年5月）決算は、売上高505億3200万円（前年同期比3.7％減）、営業利益46億9900万円（同11.9％増）だった。

■ＳＢＧ <9984> 　7,540円　(+213円、+2.9％)

　ソフトバンクグループ <9984> が4日ぶり反発、200円を超える上昇で7500円台まで株価水準を戻した。株価は5月上中旬を境に1万円大台を大きく割り込み急速に下落、7月に入ってからも中国政府による中国企業の海外上場規制を強化する動きなども影響して下値模索の動きが続いていた。市場では目先値ごろ感も意識され、前週末の米国株市場でハイテク株比率の高いナスダック総合指数が最高値に買われたことなどが、押し目買いを誘発した。売買代金は東証1部上場企業のなかで断トツとなった。

■チヨダ <8185> 　883円　(+25円、+2.9％)

　靴量販大手のチヨダ <8185> が反発。同社は9日取引終了後に、22年2月期第1四半期(3-5月)の連結営業損益が3000万円の黒字（前年同期は15億6200万円の赤字）になったと発表しており、これが好感されたようだ。第1四半期の連結売上高は前年同期比11.9％増の233億5600万円で着地。前年同期は新型コロナウイルスの感染拡大による影響で大幅な減収減益になった反動に加え、不採算店舗の閉店や人事効率の改善など経費の削減に取り組んだことが寄与した。なお、通期業績予想については新型コロナの影響は読みにくいとして、引き続き未定としている。

■住友鉱 <5713> 　4,405円　(+114円、+2.7％)

　住友金属鉱山 <5713> 、三井金属 <5706> 、ＵＡＣＪ <5741> など非鉄株が総じて買われる展開で、業種別騰落率でも値上がり上位に食い込んだ。景気回復への過度な期待が後退したことなどを背景に銅をはじめ非鉄市況も軟化傾向にあったが、直近は前週末の米国株市場が急反発に転じ主要株指数が軒並み最高値を更新、このリスク選好の流れが非鉄市況にも及んでいる。前週末9日に銅市況は200ドル近い上昇で9500ドル台を回復、このほか、ニッケル市況なども揃って上昇しており、株価連動性の高い非鉄株セクターには追い風材料となった。

■信越ポリ <7970> 　1,046円　(+27円、+2.7％)

　信越ポリマー <7970> が5日ぶりに反発。12日付の化学工業日報で「電子デバイス事業でシリコーンゴム射出成形品である自動車用LED（発光ダイオード）ライトガイドの生産を欧州で始める」と報じられており、これが好材料視された。記事によると、ハンガリーの製造拠点に液状シリコーン射出成形システム（LIMS）を導入し、22年に立ち上げる予定という。欧州ではLEDヘッドライトシステムの需要拡大が期待されており、消費地に近い生産体制を整えるのが狙いとしている。

■三菱総研 <3636> 　4,170円　(+105円、+2.6％)

　三菱総合研究所 <3636> が続伸。同社は12日、三菱自動車ファイナンス（東京都港区）に「審査AIサービス」の提供を開始したと発表しており、これが買い手掛かりとなったようだ。「審査AIサービス」は、従来人間（審査官）が行っていた審査の諾否判定（融資可否の判断）を学習した人工知能（AI）モデルを搭載した「審査AIシステム」を、金融機関の審査業務システムに連携させることで、審査の自動化を促進し審査業務のデジタルトランスフォーメーション（DX）を支援するもの。これにより、全体の50～70％程度の案件について人間の審査を介さずに自動での承認回答が可能になるという。

■朝日インテク <7747> 　2,835円　(+67円、+2.4％)

　朝日インテック <7747> が反発。前週末9日の取引終了後、カネカ <4118> が販売する新型の「脳動脈瘤塞栓コイル」について、カネカとの間で米国市場における販売提携契約を締結したと発表しており、これが好感されたようだ。これにより、8月から朝日インテクの米国子会社が同製品の米国市場での販売支援を行う。なお、同社では今回の販売提携が業績に与える影響は軽微としている。

■電算システム <4072> 　3,000円　(+69円、+2.4％)

　電算システムホールディングス <4072> が続伸。前週末9日の取引終了後、ネットワークセキュリティー技術会社のマイクロリサーチ（東京都品川区）の全株式を7月30日付で取得し、子会社化すると発表した。マイクロリサーチをグループに加えることで、グループセキュリティー事業の強化を図るのが狙い。特に、前年にグループ化したセキュリティー機器の販売に実績を持つピーエスアイと技術に強いマイクロリサーチを組み合わせることで、高度なネットワーク・セキュリティー技術を活用して顧客のシステムを堅牢に守るニーズに応えることができ、グループのセキュリティー事業をより拡大強化するとしている。取得価額は概算で11億2400万円。なお、21年12月期業績への影響は軽微としている。

■ＢＡＳＥ <4477> 　1,618円　(+32円、+2.0％)

　ＢＡＳＥ <4477> [東証Ｍ]が4日ぶりに反発。ＳＭＢＣ日興証券は9日、同社株の投資評価を新規「2」でカバレッジを開始した。目標株価は1560円とした。同社の主力のBASE事業では、主に中小事業者に対してEC開設・運用のためのプラットフォームを提供している。事業者は事前の知識が不要で低コストでECサイトの立ち上げが可能となる。今後、5年間で同社の売上高は年平均29.4％成長を実現するとみているが、中期的な業績拡大は概ね株価に織り込まれている、とも指摘。今後、「GMV（流通総額）拡大に伴うスケールメリットの創出」や「金融サービス群の成長」でポジティブな変化が確認できれば、評価が切り上がることが期待できるとみている。

■平和不 <8803> 　3,805円　(+75円、+2.0％)

　平和不動産 <8803> が6日ぶりに反発。12日午前中、フレキシブルな利用を可能とする新たなオフィス事業「XPORT（クロスポート）」の展開を開始したと発表しており、これが好材料視された。「XPORT」は、働き方の多様化が進みオフィスに求められる価値が日々変化していることを受けてスタートする。第1弾として、「XPORT 日本橋兜町」を12日に開設。新しいアイディアやビジネスの創造といった知的生産性を高めるオフィスとして、ビームスディレクターズルームによる内装デザイン・監修のもと開発したとしている。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　813円　(+9円、+1.1％)

　ＩＮＰＥＸ <1605> や石油資源開発 <1662> など資源開発関連株や、ＥＮＥＯＳホールディングス <5020> 、コスモエネルギーホールディングス <5021> など石油株が軒並み上昇。前週末にWTI原油先物価格が1ドル62セント高と大幅続伸、1バレル＝74ドル56セントまで上昇、これを背景に米国株市場ではシェブロン <CVX> やエクソンモービル <XOM> などのエネルギー関連株が買われ、全体相場の上昇に寄与した。東京市場でも原油市況と株価連動性の高いセクターに買いが流入した。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　593.1円　(+6.3円、+1.1％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> をはじめメガバンクが買われた。ここ過度な景気回復期待の後退を背景に一貫して低下基調にあった米長期金利だったが、前週末は9営業日ぶりに上昇に転じた。米10年債利回りは終値ベースで1.358％まで上昇、これを背景に米国株市場ではゴールドマン・サックス・グループ <GS> 、ＪＰモルガン・チェース <JPM> 、バンク・オブ・アメリカ <BAC> など大手金融株が軒並み3％を超える上げとなり、全体相場の上昇に大きく貢献した。東京市場でもこの流れが波及し銀行セクターは買い戻しの動きが活発化した。

※12日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース