【通貨】ユーロ週間見通し：下げ渋りか、米長期金利の動向などが手掛かり材料に

■強含み、企業景況感の改善を好感したユーロ買い

今週のユーロ・ドルは強含み。米連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長が議会証言で、「引き続きインフレの上昇が一時的で失業率が高すぎるため先制した利上げを行わない」と述べ、ユーロ買い・米ドル売りが優勢となった。6月23日発表のドイツやユーロ圏の6月製造業及びサービス業PMI速報値は総じて堅調だったことも好感された。取引レンジ：1.1848ドル-1.1975ドル。

■もみ合いか、米雇用関連指標が手掛かり材料に

来週のユーロ・ドルは、もみ合いか。米国の雇用関連指標が堅調だった場合、ユーロ売り・米ドル買いが優勢となりそうだ。ただし、ユーロ圏のインフレや雇用関連指標が市場予想を上回った場合、欧州中央銀行（ECB）はある程度のユーロ高を容認するとの思惑が浮上し、リスク回避的なユーロ売りは縮小する可能性もある。

予想レンジ：1.1850ドル－1.2050ドル

■反発、米ECB理事の発言を嫌気

今週のユーロ・円は反発。米連邦準備制度理事会(FRB)の早期緩和縮小への警戒感による株大幅安を受けて、リスク回避的なユーロ売り・円買いが一時活発となった。しかし、パウエルFRB議長が下院証言で、「インフレの上昇は一時的であり、失業率が高すぎるため利上げを急がない」との見方を伝えており、欧米株式は反転したことから、リスク選好的なユーロ買い・円売りが優勢となった。取引レンジ：130円04銭－132円70銭。

■下げ渋りか、米長期金利の動向などが手掛かり材料に

来週のユーロ・円は下げ渋りか。ユーロ圏の6月消費者物価指数や5月失業率は前回実績と同水準と予想されている。市場予想と一致した場合、リスク回避的なユーロ売り・円買いは縮小する見通し。ただし、米長期金利が再び上昇した場合、米ドル・円相場が円安方向に振れてもユーロ・円は伸び悩む可能性がある。

○発表予定のユーロ圏主要経済指標・注目イベント
・6月30日：6月消費者物価指数
・7月1日：5月失業率
・7月2日：5月生産者物価指数

予想レンジ：131円00銭－133円50銭

《FA》

　提供：フィスコ