【注目】話題株ピックアップ【昼刊】：商船三井、アークランド、富士通

■商船三井 <9104> 　5,260円　 +450 円 (+9.4％)　　11:30現在　 東証１部 上昇率4位
　商船三井<9104>は大幅反発で年初来高値を更新。２１日の取引終了後、２２年３月期の連結業績予想について純利益を９００億円から２１００億円（前期比２．３倍）へ上方修正しており、純利益ベースで２００８年３月期以来となる最高益更新見通しが好感されているようだ。コンテナ船事業を運営している持ち分法適用会社オーシャン・ネットワーク・エクスプレス（ＯＮＥ社）において、荷動きとスポット賃率がいずれも想定を大きく上回ったことなどが寄与した。

■日本郵船 <9101> 　5,560円　 +420 円 (+8.2％)　　11:30現在　 東証１部 上昇率9位
　日本郵船<9101>が一時５００円を超える上昇をみせたほか、２２年３月期業績予想を大幅増額修正した商船三井<9104>、川崎汽船<9107>も急騰するなど海運株が異彩高。業種別騰落率で「海運」は一時９％を大きく超える上昇で群を抜いての１位となっている。コンテナ船市況の改善が急で、商船三井は業績が会社側の想定を大幅に上回る状況にあるが、これは共同出資会社でコンテナ船事業を展開する郵船や川崎汽も同様の収益環境を享受することになる。新型コロナウイルスもワクチンの普及で経済正常化への期待が高まっており、グローバル物流を担う海運セクターに追い風となっている。

■象印マホービン <7965> 　1,735円　 +118 円 (+7.3％)　　11:30現在
　象印マホービン<7965>が大幅反発している。２１日の取引終了後、２１年１１月期の連結業績予想について、売上高を７６０億円から７７５億円（前期比３．４％増）へ、営業利益を５７億円から６７億円（同２３．２％増）へ、純利益を４０億円から４４億円（同１１．６％増）へ上方修正したことが好感されている。上期において、国内ではホットプレート、オーブントースター、コーヒーメーカーなどの巣ごもり関連商品や衛生関連商品が引き続き好調だったほか、せんとパッキンが一つになった「シームレスせん」を採用したステンレスマグがヒット化したことが貢献。海外でも特に北米市場で炊飯ジャーや電気ポット、ホームベーカリーの売り上げが伸びたほか、中国市場が堅調に推移したことが寄与した。更に、圧力ＩＨ炊飯ジャーなど高付加価値商品の販売増加やコストダウン、経費削減効果なども利益を押し上げた。

■ソフトクリエ <3371> 　2,314円　 +149 円 (+6.9％)　　11:30現在
　ソフトクリエイトホールディングス<3371>が大幅高で５日ぶりに反発している。２１日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表しており、これが好材料視されている。上限を２０万株（発行済み株数の１．５１％）、または５億円としており、取得期間は６月２１日から８月３１日まで。株主還元水準の向上を図るとともに、経営環境の変化に応じて機動的な資本政策を遂行するために実施するとしている。

■アークランドサカモト <9842> 　1,502円　 +86 円 (+6.1％)　　11:30現在
　アークランドサカモト<9842>が大幅反発している。２１日の取引終了後、２２年２月期連結業績予想について、純利益を１０５億円から１７２億円へ上方修正しており、これが好感されている。子会社ビバホームが千葉県習志野市に所有するスーパービバホーム新習志野店の土地及び建物を譲渡するのに伴い、第２四半期において固定資産売却益約１００億円を特別利益として計上する見込みであることが要因としている。なお、決算期変更に伴い前期との比較はなく、売上高３６５０億円、営業利益２０５億円は従来予想を据え置いている。同時に発表した第１四半期（２月２１日～５月２０日）決算は、売上高７８２億４８００万円（前年同期比２．５倍）、営業利益４５億４０００万円（同１４．３％増）、純利益２５億７６００万円（同１０．９％増）だった。前期の巣ごもり消費の反動減で既存店売上高は同４．４％減となったものの、２０年１１月にビバホームを子会社化したことや、とんかつ専門店「かつや」などを展開する外食事業が好調に推移した。

■テイ・エス　テック <7313> 　1,649円　 +89 円 (+5.7％)　　11:30現在
　テイ・エス　テック<7313>が３日ぶりに反発している。２１日の取引終了後、未定としていた２２年３月期の連結業績予想について、売上高４０３０億円（前期比１６．４％増）、営業利益４００億円（同４９．６％増）、純利益２３０億円（同１０．９％増）を見込み、年間配当を５４円にすると発表しており、大幅増収増益で実質増配見通しであることが好感されている。半導体供給不足などの自動車市場におけるサプライチェーンの混乱を受けて、業績予想を未定としていたが、上期は半導体供給不足の影響を受けた受注減を見込むものの、下期には挽回生産を見込んでいることが業績を牽引する見通しだ。

■ファイバーゲート <9450> 　1,503円　 +76 円 (+5.3％)　　11:30現在
　ファイバーゲート<9450>が反発している。この日の寄り前、未定としていた２１年６月期の期末一括配当予想を４円にすると発表しており、前期比５０銭の増配となる予定であることが好感されている。

■富士通 <6702> 　19,980円　 +920 円 (+4.8％)　　11:30現在
　富士通<6702>が大幅高、一時９８０円高と値を飛ばし、株式併合後初となる２万円大台乗せを果たした。時価は２００１年１月以来約２０年半ぶりの高値圏に浮上している。スーパーコンピューター「富岳」の開発などコンピューター分野における知見と技術力で日本を代表する存在で、企業のデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）投資需要を取り込み業績も拡大基調を続けている。日本が官民を挙げて取り組むポスト５Ｇ（６Ｇ）では、半導体開発や実装などでキーカンパニーとなる可能性も指摘される。海外投資家とみられる買い需要が観測されるなか、株価は昨年１２月以降、７５日移動平均線をサポートラインとする強力な下値切り上げ波動を形成している。

■第一稀元素化学工業 <4082> 　1,904円　 +73 円 (+4.0％)　　11:30現在
　第一稀元素化学工業<4082>が急速切り返しに転じ、最高値街道復帰を視野に捉えている。電材向けジルコニウム化合物大手で、その独自技術力を多方面に生かし高い商品競争力を確保している。特に自動車用排ガス浄化触媒材では世界で断トツのシェアを誇るニッチトップ企業で、脱炭素の動きが進むなか株式市場でも存在感を示している。また、同社はセラミックコンデンサーや高周波デバイスなど、５Ｇの商用サービス本格離陸で需要急増傾向にあるキーデバイス用の電子材料も手掛け、業容拡大への期待が大きい。２２年３月期は営業利益段階で前期比１．５倍の３０億円を見込んでおり、成長力を見込んだ機関投資家の実需買いとみられる継続的な資金流入が観測される。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　831円　 +28 円 (+3.5％)　　11:30現在
　石油関連株が高い。ＩＮＰＥＸ<1605>や石油資源開発<1662>、それにＥＮＥＯＳホールディングス<5020>や出光興産<5019>などが値を上げている。２１日の米原油先物相場はＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の７月限が前週末比２．０２ドル高の１バレル＝７３．６６ドルと上昇した。一時７３．９６ドルと１８年１０月以来、２年８カ月ぶりの水準に上昇した。イラン大統領選で保守派のライシ師が当選したことで、核合意を巡る米国との交渉が難航するとの観測が浮上。イラン産原油の輸出早期再開の観測は後退し、供給増には至らないとの見方が強まったことが原油相場には上昇要因となった。

■ソニーグループ <6758> 　10,885円　 +345 円 (+3.3％)　　11:30現在
　ソニーグループ<6758>が３日続伸。前日の全体急落相場のなかで同社株は主力ハイテク株のなかでは唯一プラス圏で引ける強さをみせた。前日に売り込まれなかった分だけきょうは上げ幅も小さくなるが、２５日移動平均線とのマイナスカイ離解消に向け強調展開を続けている。テクニカル的には５月末に１万１０９５円、６月７日に１万１０５０円、６月１５日に１万１０８５円で目先三点天井を形成、ここを上抜けるかがポイントとなる。きょうは前場取引時間中に同社の株主総会が行われることで、必然的にマーケットの注目度も高くなっている。

■野村総合研究所 <4307> 　3,655円　 +110 円 (+3.1％)　　11:30現在
　野村総合研究所<4307>が反発している。２１日の取引終了後、上限を２０００万株（発行済み株数の３．３０％）、または６００億円とする自社株買いを行うと発表しており、全体相場が前日急落からの反動高となるなか同社株の浮揚力を強めている。取得期間は６月２２日から１２月３０日まで。資本効率の向上、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の一環として自己株式を取得するとしている。うち一部株式を２２日朝の東京証券取引所の自己株式立会外買付取引（ＴｏＳＴＮｅＴ－３）で取得するとしており、きょう午前１０時３０分に１４１０万５０００株を取得したと発表した。

■トヨタ自動車 <7203> 　9,930円　 +292 円 (+3.0％)　　11:30現在
　トヨタ自動車<7203>、日産自動車<7201>、ホンダ<7267>など自動車株が一斉高に買われている。前日の米国株市場ではバリュー株中心に買い戻され、ＮＹダウは６日ぶりに反発、６００ドル近い大幅な切り返しをみせた。この地合いが東京市場にも波及し、トヨタなどの自動車株に物色の矛先が向いている。外国為替市場でもリスクオンの流れを受けて１ドル＝１１０円台前半までドル高・円安方向に振れており、輸出採算改善期待から自動車セクターには追い風材料となっている。トヨタは前週１５日に初の１万円大台乗せを果たしたが、前週末の波乱相場で大陰線を引き、再び９０００円台に押し戻されていた。ただ、２２年３月期は売上高、営業利益ともに２ケタ伸長が見込まれ、ＰＥＲも１２倍前後に過ぎず割安感がある。目先はリバウンド狙いの買いを呼び込む格好となっている。

■ソフトバンクグループ <9984> 　7,680円　 +121 円 (+1.6％)　　11:30現在
　ソフトバンクグループ<9984>が満を持して６日ぶりに反発に転じた。ここ株価は全体相場に先立って大きく水準を切り下げており、「信用取引で買いこんだ個人の投げが出始めている」（ネット証券マーケットアナリスト）状況にあった。が、きょうは全体相場がリスクオフの巻き戻しでリバウンドに転じるなか、同社株はインデックス買いの恩恵もあって下げ止まる動きをみせている。もっとも、ＭＳＣＩの指数イベントに絡む急落後はネガティブ材料が続き、ひと頃のような上値を積極的に買い進む動きは鳴りを潜めている。「同社株の値動きは個人投資家の投資マインドの縮図」（同）という見方もあり、とりあえず損失を回避したいとの思惑が、足もとの戻り売り圧力に反映されている。

■ウェルネット <2428> 　551円　 +56 円 (+11.3％) 一時ストップ高 　　11:30現在　 東証１部 上昇率トップ
　ウェルネット<2428>がカイ気配スタートで一気に水準を切り上げている。同社はコンビニエンスストアなどを対象に電子決済及び収納代行業務を手掛け、米アマゾンへのスマートフォン決済アプリ提供など業容拡大が進んでいる。２１日取引終了後、決済代行事業でソニーグループ<6758>のソニーペイメントサービスと業務提携し、ソニーペイメントサービスでスマホ決済アプリ「支払秘書」の拡販を開始することを発表、これが強力に株価を刺激する材料となった。

●ストップ高銘柄
　なし

●ストップ安銘柄
　ＷＴ天然ガス <1689> 　1円　 -1 円 (-50.0％) ストップ安 　　11:30現在
　以上、1銘柄

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