【注目】前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■日経レバ <1570> 　14,870円　(-1,080円、-6.8％)

　ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信 <1570> [東証Ｅ]が大幅に4日続落。日経平均株価に連動するETFで、上げも下げも日経平均の変動率の2倍に基本設定されていることで、全体相場のボラティリティが高まる場面では個人投資家の短期筋の売買が活発化する傾向が強い。21日は、前週末の米国株急落を受けて全体相場は波乱展開を余儀なくされ、日経平均は2万8000円トビ台まで売り込まれる形となった。日経レバはここ売り買いともに手仕舞いが進み、いずれも残高を減少させる傾向をみせていたが、信用倍率は6.4倍と大幅に買い長の状況に変わりなく、足もとでは個人投資家の投げを誘う状況となった。

■スズキ <7269> 　4,343円　(-208円、-4.6％)

　スズキ <7269> が4日続落。19日付の日本経済新聞朝刊で、「7月の国内工場の稼働を一時停止することが分かった」と報じられており、これが嫌気された。記事によると、湖西工場（静岡県湖西市）の稼働を7月1～2日の2日間、相良工場（同県牧之原市）を1～2日、5～9日の7日間止める方針という。半導体不足から部品調達が制約される状況が続いており、業績への影響が懸念されている。

■宝ＨＬＤ <2531> 　1,358円　(-64円、-4.5％)

　宝ホールディングス <2531> が大幅反落。前週末18日の取引終了後、22年3月期第1四半期決算で約16億円を特別損失として計上すると発表しており、これが嫌気された。子会社宝酒造による製品の自主回収により特損が発生するという。なお、通期業績予想については、環境変化も含めて精査中としている。

■東エレク <8035> 　47,570円　(-1,990円、-4.0％)

　東京エレクトロン <8035> 、アドバンテスト <6857> が大幅安。前週末の米国株市場では利上げ懸念を背景にＮＹダウが500ドルを超える下げに見舞われたが、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）の下落率は2.4％を超え、ＮＹダウの下落率を上回った。特に半導体製造装置世界最大手のアプライドマテリアルズは4.43％の急落をみせており、このリスクオフの流れが東京市場の同関連株を直撃する形となった。

■ＳＢＧ <9984> 　7,559円　(-275円、-3.5％)

　ソフトバンクグループ <9984> が5日続落。前週に約5ヵ月半ぶりに8000円大台を下回ったが、その後もリバウンドに転じる気配なく下げ幅を広げた。前週末の米国株市場で主力株が大きく売り込まれたことで、東京市場でも先物主導で日経平均は寄り付きから急落を余儀なくされた。ソフトバンクＧは外資系金融への借入金の急増が嫌気されてここ下げ足を強めていたが、日経平均寄与度の高い値がさ株として、21日は裁定取引に絡むインデックス売りの影響も直撃する形となった。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　586.2円　(-16.4円、-2.7％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> が続落でフシ目の600円ラインを割り込んできたほか、第一生命ホールディングス <8750> など生保株も軟調。前週末の米国株市場では、リスク回避ムードが高まるなか、ゴールドマン・サックス・グループ<GS>やＪＰモルガン・チェース<JPM>など大手金融株が軒並み軟調な動きとなった。早期利上げ懸念を背景にＮＹダウが急落したが、米長期金利も1.4％台前半まで急低下するというセオリーに反する異質の展開となっており、金融セクターにとっては運用利ザヤが縮小するとの見方が売りを助長した。東京市場でも米国事業を展開するメガバンクや大手生保にとって株安材料となった。

■西松屋チェ <7545> 　1,455円　(-20円、-1.4％)

　西松屋チェーン <7545> が売られた。前週末18日の取引終了後に発表した第1四半期（2月21日-5月20日）単独決算は、売上高422億8500万円（前年同期比3.8％増）、営業利益46億200万円（同25.5％増）、純利益32億1600万円（同31.4％増）と大幅増益となったものの、全般安に連れ安する格好となった。雑貨部門でシューズやソックス、水筒、ランチ用品などの入園・入学・新学期用品が好調だったほか、衣料部門では子ども衣料や、気温の上昇に伴い春物衣料や夏物衣料が伸長した。また、値下げロス率が減少したことで売上総利益が増加したことや、人材派遣費用を中心にアウトソーシング費用などの経費が減少したことも寄与した。なお、22年2月期通期業績予想は、売上高1700億円（前期比6.6％増）、営業利益137億円（同13.3％増）、純利益91億4300万円（同10.5％増）だった。

※21日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース