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【注目】前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

ウイルテック <日足> 「株探」多機能チャートより

■ウイルテック <7087>  1,310円 (+263円、+25.1%) 一時ストップ高

 ウイルテック <7087> [東証2]が急反騰、一時ストップ高。17日昼ごろ、25年3月期を最終年度とする中期経営計画を発表。なかで、25年3月期に売上高600億円(21年3月期実績252億7700万円)とする業績目標を掲げており、これを好感した買いが入ったようだ。配当性向については30%を目安にするとされており、同社では財務の健全性をベースに成長性と資本効率を重視するとともに安定した株主還元を実施し企業価値向上を目指すとしている。

■タムラ <6768>  851円 (+150円、+21.4%) ストップ高

 東証1部の上昇率トップ。タムラ製作所 <6768> が連日ストップ高。酸化ガリウムパワー半導体の開発に早くから取り組み業界を先駆しており、同社の技術を切り出して設立したベンチャー企業ノベルクリスタルテクノロジーが同分野の研究開発を推進している。このノベルクリスタルテクノロジーが酸化ガリウムの100ミリウエハーの量産に世界で初めて成功したことが伝わったことが、投資マネーの食指を動かした。次世代 パワー半導体では、電力損失を大幅低減できるSiC(炭化ケイ素)やGaN(窒化ガリウム)を使ったものが既に実用化されているが、最近では第3の次世代半導体として更に高性能かつ基板コストの低い酸化ガリウム製の半導体が注目されている。酸化ガリウム半導体は、従来のシリコン製に比べ消失電力をおよそ1000分の1まで縮小できる強みを持ち、価格も安く抑えられることで今後、再生可能エネルギーや電気自動車(EV)など脱炭素分野で急速な普及が見込まれている。その関連最右翼として同社株にスポットが当たった格好だ。

■enish <3667>  586円 (+62円、+11.8%)

 東証1部の上昇率3位。enish <3667> が急騰し年初来高値を更新した。17日午前に、アニメ「彼女、お借りします」初のゲームアプリ「彼女、お借りしますヒロインオールスターズ」の制作を決定したと発表。配信開始は9月を予定しており、これを好感する買いが入った。「彼女、お借りします」はコミック累計800万部を突破し、アニメ2期制作も決定した人気作で、アプリ配信による業績への寄与が期待されたようだ。

■TOREX <6616>  2,763円 (+281円、+11.3%)

 東証1部の上昇率4位。トレックス・セミコンダクター <6616> が続急騰。時価は株式分割考慮で2014年11月以来、約6年7ヵ月ぶりの高値圏を走っている。アナログ電源ICの製造販売を手掛けるが、車載向けなどで強みをもっている。米国や中国をはじめ世界的な自動車販売の好調で、収益環境に吹く追い風は強力で、21年3月期の営業78%増益に続き22年3月期も65%増益を見込むなど業績急拡大局面にある。脱炭素への取り組みと合わせ省電力ニーズが高まるなか、省電力ICのほかパワー半導体分野も注力している。タムラ製作所 <6768> の株価急騰の材料となったノベルクリスタルテクノロジーには同社も出資していることで、物色人気を助長する形となった。

■平山 <7781>  1,487円 (+135円、+10.0%)

 平山ホールディングス <7781> [JQ]が続急騰。16日の取引終了後、21年6月期の期末一括配当を従来計画の30円から38円(前期は30円)に増額修正すると発表しており、これが好材料視された。同社はインサイダー取引規制への抵触を回避する観点から、6月末まで実施予定だった自社株買いを16日に終了すると発表。1株も取得せずに終了したことから、取得価額総額の一部を原資として特別配当を実施するという。権利付き最終日を28日に控え、配当取りを狙う買いなどが入ったようだ。

■セレスポ <9625>  960円 (+82円、+9.3%) 一時ストップ高

 セレスポ <9625> [JQ]が急反発。一時ストップ高に買われたほか、ヒビノ <2469> [JQ]、博展 <2173> [JQG]、ぴあ <4337> などイベント関連株の一角が高い。20日を期限とする緊急事態宣言は、沖縄を除く地域で予定通り解除される見通しにある。そうしたなか、政府が宣言解除後のイベント制限について1万人を上限とする方針にあることが伝わっている。株式市場では、外食や旅行といったリアル消費関連に位置づけられる銘柄群の株価上昇が目立っていたが、そうしたなかでイベント関連株は相対的に出遅れ感が強い。イベント制限緩和や五輪開催などを見据え、ここにきて関連銘柄には見直し買いの機運が高まっているようだ。

■エスクリ <2196>  512円 (+37円、+7.8%)

 東証1部の上昇率6位。エスクリ <2196> が3日ぶりに急反発。16日夜のテレビ東京系報道番組「ワールドビジネスサテライト」で、新型コロナウイルスで大きな打撃を受けたブライダル業界の特集が組まれ、その中で同社が取り上げられたことが刺激材料になったようだ。今年に入ってからブライダル市場に復調の兆しが見えるなか、結婚式の様子をライブ配信し、Web上でご祝儀を送るサービスを開発したことなどが紹介された。同社は22年3月期決算で黒字化する見通しを示している。

■稀元素 <4082>  1,903円 (+113円、+6.3%)

 第一稀元素化学工業 <4082> が4日続伸。今月7日につけた上場来高値を更新、青空圏に再突入した。電材向けジルコニウム化合物を製造、自動車排ガス触媒材で群を抜くシェアを誇る。脱炭素関連のテーマにも乗る銘柄でここ注目を集めているが、足もと自動車排ガス触媒が好調で業績回復色が強まっていることが投資資金の流入を加速させている。22年3月期は営業利益段階で前期比1.5倍となる30億円を見込み、2円増配も計画している。

■メディアL <6659>  591円 (+31円、+5.5%)

 メディアリンクス <6659> [JQ]が急反発。政府は17日午前、20日を期限とする緊急事態宣言について、沖縄を除く9都道府県で解除する案を専門家に諮問し了承されたと伝わった。新型コロナウイルスの感染拡大への警戒感は依然として拭えないものの、ワクチン普及などを背景に徐々にアフターコロナへの下地作りが進んでいる。東京五輪も観客制限などの制約はあるものの開催の方向にあり、イベント関連株にマーケットの視線が向かっている。そのなか、放送や通信系機器のファブレスメーカーで大型イベント開催が収益の強力な源泉となる同社株に物色の矛先が向く形となった。

■毎コムネット <8908>  747円 (+35円、+4.9%)

 毎日コムネット <8908> が大幅反発。16日の取引終了後、21年5月期の連結業績予想について、売上高を167億円から170億1000万円(前の期比5.3%減)へ、営業利益を12億3000万円から15億100万円(同33.6%減)へ上方修正し、減収減益幅が縮小したことが好感されたようだ。販売用不動産の売却が計画通りとなったほか、サブリース物件や自社保有物件の入居率が想定を上回ったことなどが業績に寄与した。

■ブリッジ <7039>  2,496円 (+115円、+4.8%)

 ブリッジインターナショナル <7039> [東証M]が大幅反発。17日昼ごろ、リンク(東京都港区)と、リンクのクラウド型テレフォニーサービス「BIZTEL」と同社が提供する営業支援AIソリューション「SAIN」の販売パートナー契約を締結したと発表しており、これを好感する買いが入った。今回の販売パートナー契約の締結を契機に、同社は22年12月末までにリンクの新規・既存顧客約100社からの「SAIN」受注を目指すとしている。

■神島化 <4026>  1,975円 (+75円、+4.0%)

 神島化学工業 <4026> [東証2]が大幅反発し新高値。水戸証券は16日、同社株のレーティングを新規「B+」、目標株価を2300円でカバレッジを開始した。同社は岡山県神島(こうのしま)で創業、「建材」と「化成品」を主軸としている。なかでも、化成品はマグネシウムとセラミックスが主力で、セラミックスは世界で唯一の透明化・精密化技術を有し、X線天文衛星「ひとみ」やレーザー装置に使用されている。将来的には宇宙ソーラーパワーシステムなどへの応用が期待されている。21年4月期の単独営業利益は前の期比63%増の15億700万円となった。マグネシウムはアメリカのサプリメント向けの需要が好調だったほか、セラミックスは蛍光体や蓄冷材用途が増加した。22年4月期の同利益は前期比23%増の18億5000万円の見通し。マグネシウムは電気自動車(EV)用途や5G向け放熱フィラーなどへの拡販が見込める。セラミックスは今年6月に新工場が完成し、蛍光体、蓄冷材、レーザー用YAGセラミックスなどの本格事業化が期待される。23年4月期の同利益は22億円を見込んでいる。

■メイコー <6787>  3,340円 (+115円、+3.6%)

 メイコー <6787> [JQ]が大幅反発。17日付の日本経済新聞朝刊で「プリント基板大手のメイコーは2022年にも約100億円を投資して山形県に新工場を建設する」と報じられており、これが材料視された。記事によると、国内の車向け先端基板の生産能力を3倍にするという。日本での大型投資は15年ぶりで、これまで家電や携帯電話向けの海外投資が中心だったが、車の電子化を進める国内の自動車メーカーに照準を合わせ先端部品の供給を拡大するとしている。22年3月期は3期ぶりの営業最高益見通しと業績が好調に推移するなか、需要が高まる車載向けの取り込みによる一段の成長に期待が膨らんでいるようだ。

■VIX短先物 <1552>  2,888円 (+99円、+3.6%)

 国際のETF VIX短期先物指数 <1552> [東証E]が3日続伸。同ETFは「恐怖指数」と称される米VIX指数とリンクしており、米国市場の波乱時には上昇する特性を持つ。16日の米VIX指数は15日に比べ1.13(6.64%)ポイント高の18.15に上昇した。同日に結果が発表された米連邦公開市場委員会(FOMC)で、23年中に2回の利上げが実施されるとの姿勢が示された。市場には「予想に比べタカ派寄り」との見方が強まりNYダウは256ドル安と下落した。これを受け米VIX指数は上昇し、VIX短先物も連動高した。ただ、米VIX指数は警戒ラインと呼ばれる20は下回っている。

■セルシード <7776>  252円 (+8円、+3.3%)

 セルシード <7776> [JQG]が4日続伸。16日の取引終了後、大量の細胞培養が可能なフラスコの形状をした細胞培養器材製品専用の開発・製造施設を新設すると発表しており、これを好感する買いが入った。同社では細胞培養器材「UpCell」と「HydroCell」について、顧客から培養面積拡大の要望を受け、フラスコ製品の開発を行ってきた。今回、開発及び製造条件策定が完了したことから、フラスコ製品の大量製造に対応することを目的に、専用の開発・製造施設を新設するという。稼働開始は21年10月から12月末を予定している。

■ファンペップ <4881>  482円 (+15円、+3.2%)

 ファンペップ <4881> [東証M]が大幅反発。同社は昨年12月に東証マザーズに上場したニューフェースで、機能性ペプチドを用いた医薬品の研究開発を行っている。16日取引終了後、機能性ペプチド「SR-0379」の皮膚潰瘍患者を対象とする第3相臨床試験を開始したことを発表、これを材料視する買いを呼び込んだ。なお、今回の臨床開始に伴うマイルストーン収入が1億2500万円に確定したことも公表した。これを21年12月期第2四半期の事業収益として計上するが、通期業績予想の修正はない。

■UACJ <5741>  2,828円 (+86円、+3.1%)

 UACJ <5741> が大幅反発。SMBC日興証券が16日付で同社の投資判断を「2(中立)」から「1(強気)」に引き上げ、目標株価を前回の3000円から3500円に増額しており、これが好材料視された。レポートでは、海外事業の収穫期入りに加え、国内における構造改革を評価。また、同社は業績下方修正を繰り返すことが多かったが、アルミ板市場と同社の収益構造は過去とは大きく変化していると指摘している。その理由として、(1)内需主体の構造から米国、タイ、日本の3拠点体制になった、(2)飲料缶向けの需要増加でアルミ板の需給逼迫、(3)不振の国内事業は不採算事業の整理と設備集約で復調する見通し、の3点を挙げている。

■東洋合成 <4970>  12,950円 (+390円、+3.1%)

 東洋合成工業 <4970> [JQ]が大幅反発。東海東京調査センターは16日、同社株のレーティングを「アウトパフォーム」、目標株価を1万7460円としてカバレッジを開始した。同社は、半導体用フォトレジスト原料や香料材料、ロジスティック事業を軸に事業展開しているファインケミカル企業。半導体の微細化に伴い、同社の感光性材料及び高純度溶剤が最先端の半導体製造に必要なEUVレジストやArFレジスト向けに出荷が大きく増加している。半導体の最先端分野の市場の成長ポテンシャルは高い一方、業績計画は保守的なことから同社の成長性は織り込まれていない、とみている。同センターでは22年3月期の連結営業利益は会社計画の35億5000万円に対して42億円(前期比42.9%増)と増額修正を予想。23年3月期の同利益は48億5000万円を見込んでいる。

■フリュー <6238>  1,316円 (+39円、+3.1%)

 フリュー <6238> が大幅続伸。16日の取引終了後に発表した月次概況(速報)で、5月売上高は前年同月比82.5%増の26億6500万円となり、3ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。プリントシール事業をはじめ、キャラクタMD事業、ゲーム事業の売上高が倍増となったほか、コンテンツ・メディア事業も2ケタ増収となっている。

■Mipox <5381>  607円 (+18円、+3.1%)

 Mipox <5381> [JQ]が4日続伸。半導体の製造工程で使う研磨用液剤の大手。時価総額100億円未満の小型株だがアジアなど海外でも実績が高く、周辺技術の高さにも定評がある。タムラ製作所 <6768> の人気化でにわかにパワー半導体関連に注目が集まっているが、同社もその関連有力株の一角。今年3月には民間企業17社に公的3機関と連携し、次世代パワー半導体用SiCウエハーの新しい量産技術確立を目指した大型共同研究を開始している。また、同社は半導体の微細表面加工分野におけるテクノロジーを生かし、次世代パワー半導体の内部の欠陥を可視化できる検査技術なども有しており、上値を見込んだ買いに弾みがついた。

■大有機 <4187>  4,550円 (+85円、+1.9%)

 大阪有機化学工業 <4187> が反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が16日付で同社の投資判断「Buy(買い)」を継続し、目標株価を前回の5200円から5700円に引き上げたことが材料視された。レポートでは、半導体デバイスメーカー各社の生産能力拡張計画、同社が5月に公表した半導体関連材料の新規設備の建設などから今後の先端プロセス用フォトレジスト材料の需要増大の確度は一層高まっていると指摘。また、半導体用溶剤の拡販なども見込まれることから中長期的な成長が引き続き期待できるとし、更なる株価上昇を予想している。

■ISID <4812>  4,110円 (+70円、+1.7%)

 電通国際情報サービス <4812> が7日続伸。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が16日付で同社の投資判断「Buy(買い)」を継続するとともに、目標株価を前回の3405円から4930円に引き上げており、これが好感されたようだ。レポートでは、21年12月期第1四半期決算などを受けて、同証券による業績予想を修正すると報告。営業利益予想を21年12月期は136億円から145億円へ、22年12月期は148億円から173億円へ、23年12月期を157億円から191億円へそれぞれ引き上げた。収益性の高い自社製ソフトが牽引する見方を継続するほか、電通との協業は堅調な推移、製造業のDX対応のIT投資活発化も貢献を想定している。

■三菱UFJ <8306>  618円 (+7.2円、+1.2%)

 三菱UFJフィナンシャル・グループ <8306> 、三井住友フィナンシャルグループ <8316> が3日続伸となったほか、第一生命ホールディングス <8750> も続伸するなどメガバンクや大手生保株に買いが優勢となった。FOMCの結果を受け金融緩和策の縮小が予想以上のペースで進むとの見方から米長期金利が上昇、終値ベースで1.578%まで水準を切り上げた。前日16日の米国株市場ではNYダウが260ドルあまりの下げをみせたが、JPモルガン<JPM>やバンカメ<BAC>など大手金融株の一角は高く引けた。東京市場でも米国事業を展開する大手金融セクターには米長期金利上昇に伴う運用環境の改善がプラスの思惑として働いた。

※17日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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