【注目】前週末5日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■ｓＭｅｄｉｏ <3913> 　1,105円　(+150円、+15.7％) ストップ高

　ｓＭｅｄｉｏ <3913> [東証Ｍ]がストップ高。4日の取引終了後、子会社タオソフトウエアが、高解像度画像を表示する処理速度を向上させる特許を取得したと発表しており、これが好感された。本特許は、超解像ディープラーニングを用いた、低解像度画像を高解像度画像へ変換する処理の高速化や必要メモリの改善技術に関するもの。特許の技術を使用することにより、低スペック機器においても低解像度画像を高解像度画像に変換する処理の高速化や必要メモリの改善が可能になるとしている。

■アルチザ <6778> 　1,848円　(+218円、+13.4％)

　アルチザネットワークス <6778> [東証２]が3日ぶりに急反騰。同社は4日取引終了後に、21年7月期第2四半期累計（20年8月-21年1月）の連結決算を発表。営業利益は前年同期比2.6倍の6億7300万円となり、通期計画7億8000万円に対する進捗率は86.3％となった。売上高は同50.9％増の22億8100万円で着地。通信事業者向けの5G対応製品の販売や基地局メーカー向けのテストサービスが好調で、主力のモバイルネットワークソリューションが大きく伸びたことなどが寄与した。なお、通期業績予想は従来計画を据え置いている。また、同日にはＮＴＴドコモ（東京都千代田区）が2030年に向けて開発を進めている5G evolutionおよび6Gの分野における3GPP（Third Generation Partnership Project）標準化業務に協力することも発表しており、これも材料視されたようだ。

■昭光通商 <8090> 　802円　(+82円、+11.4％)

　東証1部の上昇率トップ。昭光通商 <8090> が急反騰。4日の取引終了後、丸紅 <8002> 系投資ファンドのアイ・シグマ・キャピタルが設立したＳＫＴホールディングス（東京都千代田区）が、昭光通商の非公開化を目指して1株796円でTOBを実施すると発表しており、TOB価格796円を意識した動きとなった。丸紅グループのネットワークを活用した輸入品の調達支援や、物流面における丸紅グループのノウハウ活用とスケールメリットを生かした利益率の改善を図り、企業価値の向上を図ることが狙いという。買付予定数は930万8723株（下限566万2898株、上限設定なし）で、買付期間は3月5日から4月15日まで。TOB成立後、昭光通商は所定の手続きを経て上場廃止となる予定で、これを受けて東京証券取引所は、同社株式を3月4日付で監理銘柄（確認中）に指定している。なお、同社の親会社にあたる昭和電工 <4004> は、保有する昭光通商株式479万153株のうち316万306株を応募するとしている。

■Ｔスマート <6246> 　1,277円　(+130円、+11.3％)

　テクノスマート <6246> [東証２]が急反騰し昨年来高値を更新した。旧村上ファンド関係者が運営する投資会社エフィッシモ　キャピタル　マネージメントが4日取引終了後、財務省に大量保有報告書を提出し、エフィッシモのTスマート株式保有割合が6.09％と、新たに5％を超えたことが判明。これを受けて需給思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は純投資としており、報告義務発生日は2月26日。

■原油先Ｗブル <2038> 　490円　(+41円、+9.1％)

　ＮＥＸＴ　原油ブル <2038> [東証Ｎ]が大幅に3日続伸。4日の米原油先物相場はＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の4月限が前日比2.55ドル高の1バレル＝63.83ドルに上昇。石油輸出国機構（OPEC）とロシアなどで構成する「OPECプラス」は4日、協調減産を4月まで1ヵ月延長することで合意したことが好感された。同銘柄は原油市況動向に連動させた上場投資証券（ETN）で、指数の前日比変動率の2倍の値動きを想定したボラティリティの高さが特長となっている。

■カラダノート <4014> 　1,855円　(+135円、+7.9％)

　カラダノート <4014> [東証Ｍ]が3日ぶり急反発。4日の取引終了後、ユーザーの家計相談から保険商品の提案までを一貫として支援する新サービス「かぞくの保険」を開始し、保険代理事業に参入したと発表しており、新事業への期待感が株価を下支えしたようだ。なお、21年7月期業績への影響は軽微としている。

■エスティック <6161> 　4,350円　(+285円、+7.0％)

　エスティック <6161> [東証２]が続急伸。4日の取引終了後、21年3月期の連結業績予想について、売上高を48億2000万円から52億1700万円（前期比23.0％減）へ、営業利益を7億7000万円から10億800万円（同43.1％減）へ、純利益を5億400万円から6億8100万円（同42.9％減）へ上方修正し、あわせて従来42円を予定していた期末配当を57円（前期97円）に引き上げると発表したことが好感された。新型コロナウイルス感染症の影響で国内の客先設備投資計画の動向は把握しづらい状況が続いているものの、米国や中国市場における売り上げが想定を上回っていることが要因としている。

■グッドパッチ <7351> 　2,997円　(+178円、+6.3％)

　グッドパッチ <7351> [東証Ｍ]が3日続急伸。4日の取引終了後、2月9日に発行した行使価額修正条項付新株予約権の行使が全て完了したと発表しており、将来的な希薄化懸念の払拭につながり、買い安心感が働いたようだ。

■東芝 <6502> 　3,765円　(+215円、+6.1％)

　東証1部の上昇率10位。東芝 <6502> が続急伸。世界最大級の資産運用会社である米ブラックロックの日本法人ブラックロック・ジャパンが4日の取引終了後、財務省に大量保有報告書を提出し、ブラックロックと共同保有者の東芝株式保有割合が5.21％となり、新たに5％を超えたことが判明。これを受けて需給思惑的な買いが入ったようだ。保有目的な純投資で、報告義務発生日は2月26日。

■ＴＳテック <7313> 　3,270円　(+185円、+6.0％)

　テイ・エス　テック <7313> が3日続急伸。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が4日付で、投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウエイト」とし、目標株価を3600円から4000円へ引き上げたことが好材料視された。同証券では、コストコントロールの秀逸さに加えて、ホンダ <7267> の四輪車生産の回復モメンタムの強まりや、系列内外での拡販可能性の高まりを評価。21年3月期は半導体不足の影響もあり営業利益を300億円から290億円へ会社計画と同水準に引き下げるが、22年3月期にはホンダの生産回復に加え、シェア上昇なども寄与し事業利益ベースで過去最高水準を予想しており、22年3月期以降を見据えると割安感が強いとしている。

■新家工業 <7305> 　1,619円　(+81円、+5.3％)

　新家工業 <7305> が急伸。4日の取引終了後、21年3月期の連結業績予想について、売上高を330億円から350億円（前期比14.7％減）へ、営業利益を1億5000万円から4億5000万円（同64.7％減）へ、純利益を7億円から9億5000万円（同34.6％増）へ上方修正したことが好感された。新型コロナウイルス感染症の影響はあるものの、自動車関連や物流倉庫などの一部の分野では比較的堅調に推移していることが要因という。また、未定としていた期末配当予想を45円にすると発表した。年間配当は65円（前期65円）となる予定だ。

■積水ハウス <1928> 　2,150円　(+89円、+4.3％)

　積水ハウス <1928> が大幅反発。4日の取引終了後に発表した22年1月期連結業績予想で、売上高2兆5520億円（前期比4.3％増）、営業利益2000億円（同7.2％増）、純利益1350億円（同9.3％増）と増収増益を見込み、年間配当を前期比2円増の86円を予定していることが好感された。在宅時間の増加に伴う付加価値の高い住宅・住環境の商品開発を強化するほか、19年10月に取得した鴻池組とのシナジーを高めることによる収益拡大を目指す。また、ブロックチェーン技術を活用した賃貸入居プロセスの一元化などによる、賃貸住宅の入居者サービス向上及び仲介事業の強化を図るとしている。なお、21年1月期決算は、売上高2兆4469億円（前の期比1.3％増）、営業利益1865億1900万円（同9.1％減）、純利益1235億4200万円（同12.5％減）と減益となったが、従来予想の営業利益1750億円を上回って着地した。主力事業の戸建住宅は、新型コロナウイルスの感染拡大が営業活動に影響を与えたものの、営業制限が段階的に緩和され期後半は持ち直した。また、高品質な賃貸住宅への入居ニーズを捉えることで高水準な入居率を維持し、不動産フィーなどのストック型ビジネスも堅調に推移した。また、800万株（発行済み株数の1.17％）、または150億円を上限とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好材料視された。取得期間は21年3月5日から22年1月31日までで、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行及び資本効率の向上を通じて株主利益向上を図るためとしている。

■国際石開帝石 <1605> 　811円　(+33円、+4.2％)

　国際石油開発帝石 <1605> が大幅に3日続伸。4日の米原油先物相場はＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の4月限が前日比2.55ドル高の1バレル＝63.83と上昇したことが好感された。また、ＳＭＢＣ日興証券は4日、同社株の投資評価を「2」から「1」へ引き上げた。目標株価は760円から1100円に見直した。20年12月期は減損損失の計上もあり純損益は1116億9900万円の赤字となったが、21年12月期は1000億円の黒字とV字回復が示された。配当も前期比3円増の年27円が掲げられた。原油価格はコロナ前の水準をほぼ回復し、コスト構造や株主還元姿勢はコロナ前よりも改善している。ただ、同社の株価は20年年初と比較して30％程度低い水準にあり、投資妙味は高いとみている。

■電響社 <8144> 　1,337円　(+52円、+4.1％)

　電響社 <8144> [東証２]が大幅反発。4日の取引終了後、従来20円を予定していた21年3月期の期末配当について、特別配当5円を加えて25円にすると発表したことが好感された。年間配当は45円となり、前期実績に対しては5円の増配になる予定だ。

■ＤｙＤｏ <2590> 　5,320円　(+180円、+3.5％)

　ダイドーグループホールディングス <2590> が大幅反発。4日取引終了後に発表した22年1月期通期の連結業績予想がネガティブ視されるかたちで売りが先行したが、その後は見直し買いが優勢となった。今期の売上高は前期比4.0％増の1645億円となる見通し。自販機増による国内飲料事業の増収を予想しているほか、医薬品関連事業ではパウチ製品の受注拡大を見込んでいる。一方、営業利益の見通しは同25.0％減の42億円。自販機網の拡充やスマートオペレーション体制構築にかかる先行費用や、ヘルスケア領域における成長戦略の投資にかかる予算枠の設定により費用が増加するとしている。なお、21年1月期通期の連結決算は、売上高が前の期比6.0％減の1582億2700万円、営業利益が同93.6％増の56億200万円で着地した。

■ブイキューブ <3681> 　2,489円　(+79円、+3.3％)

　ブイキューブ <3681> が大幅続伸。同社は5日、関連会社のテレキューブサービスが個室型ワークブース「テレキューブ」をＪＲの高槻駅、尼崎駅、大阪駅、新大阪駅に設置し、12日から順次営業を開始すると発表。更なる展開などが期待されているようだ。「テレキューブ」は、セキュリティーが保たれた静かな環境で、資料作成やメールなどの業務、電話、Web会議などでのコミュニケーションが可能なスマートワークブース。コロナ禍での新たなニーズに対応するため、オフィスや自宅以外の第3の仕事場として提供していくという。

■小糸製 <7276> 　7,720円　(+190円、+2.5％)

　小糸製作所 <7276> が続伸。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が4日付で、投資判断「オーバーウエイト」を継続し、目標株価を7700円から8800円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券では、LEDヘッドランプ及びADB（ハイビーム可変ヘッドランプ）の普及加速による利益成長という強気シナリオを継続。受注の勝率は依然高水準として、拡販ペースの再加速を視野に入れるともう一段の評価が妥当としており、営業利益予想を21年3月期530億円から580億円へ、22年3月期870億円から950億円へ引き上げている。

■ＶＩＸ短先物 <1552> 　5,540円　(+130円、+2.4％)

　国際のＥＴＦ　ＶＩＸ短期先物指数 <1552> [東証Ｅ]が続伸。同ETFは「恐怖指数」と称される米ＶＩＸ指数とリンクしており、米国市場の波乱時には上昇する特性を持つ。4日の米ＶＩＸ指数は前日に比べ1.90（7.12％）ポイント高の28.57に上昇。一時、31.90をつける場面があった。同日のＮＹダウは345ドル安と下落。パウエル米連邦準備理事会（FRB）議長は、米メディア主催の会合で、「現在の金融政策のスタンスは適切」と述べ、米長期金利上昇に対する抑制策を期待した市場の失望感を誘った。これを受け、5日の国際ＶＩＸ短期先物は上昇した。

■内田洋 <8057> 　4,765円　(+105円、+2.3％)

　内田洋行 <8057> が3日続伸。4日の取引終了後、21年7月期の連結業績予想について、売上高を2400億円から2600億円（前期比29.8％増）へ、営業利益を60億円から76億円（同4.9％増）へ、純利益を38億円から47億円（同34.6％増）へ上方修正し、90円を予定していた期末一括配当予想を120円に引き上げたことが好材料視された。上期が売上高が過去最高となるなど想定以上に順調に推移したことに加えて、政府の大型補正予算により「GIGAスクール構想」関連が好調に推移する見通しにあること、更に民間市場のICT需要がコロナ禍でも順調であることなどが要因としている。なお、同時に発表した第2四半期累計（20年7月21日-21年1月20日）決算は、売上高985億6400万円（前年同期比9.5％増）、営業利益24億1900万円（同38.2％減）、純利益15億4600万円（同13.6％減）だった。

■ＤＯＷＡ <5714> 　4,255円　(+85円、+2.0％)

　ＤＯＷＡホールディングス <5714> が反発。ＳＭＢＣ日興証券は4日、同社株の投資評価を「2」から「1」へ引き上げた。目標株価は4000円から5300円に見直した。関連会社の藤田観光 <9722> の経営環境は引き続き厳しいが最悪期は脱したとみている。21年3月期の連結経常利益は301億円から310億円（会社計画290億円）に増額修正した。22年3月期の同利益は310億円から456億円に見直した。金属市況が想定よりも高めに推移しているほか、太陽光パネル向け銀粉や、堅調な環境・リサイクル事業などが業績を支えるとみている。

■エアウォータ <4088> 　1,837円　(+35円、+1.9％)

　エア・ウォーター <4088> が反発。5日付の化学工業日報で感染症対策製品の好調が報じられており、「マスク、手指消毒剤といった衛生材料のほか、病院向けに陰圧空気装置、紫外線殺菌装置といった医療機器の販売が大きく伸び、コロナ禍で苦戦する病院設備工事や医療用ガスの苦戦を補っている」としていることが好感された。また、足もとでは新型コロナワクチン接種に必要な注射針のサンプル提供も進むとしており、業績への貢献が期待されている。

※5日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース