【市況】【投資部門別売買動向】海外勢が3811億円売り越す一方、個人は4695億円と1年ぶりの大きさで買い越す (2月第4週)
日経平均 <日足> 「株探」多機能チャートより
●海外勢が3811億円売り越す一方、個人は4695億円と1年ぶりの大きさで買い越す
東証が4日に発表した2月第4週(22日~26日)の投資部門別売買動向(現物)によると、米長期金利が急上昇したことが嫌気され日経平均株価が前週末比1051円安の2万8966円と4週ぶりに急反落したこの週は、海外投資家は2週連続で売り越した。売越額は3811億円と前週の382億円から急拡大し、昨年9月3週以来およそ5ヵ月ぶりの大きさだった。海外投資家は先物の投資部門別売買動向でも日経225先物、TOPIX先物、ミニ日経225先物、ミニTOPIX先物の合計で2週連続で売り越した。売越額は3137億円と前週の1397億円から大幅に増加した。現物と先物の合算でも2週連続で売り越し、売越額は6949億円と前週の1779億円から拡大し、昨年9月5週以来の大きさだった。年金基金の売買動向を映すとされる信託銀行も7週連続で売り越し、売越額は2098億円だった。
一方、個人投資家は4週ぶりに買い越し、買越額は4695億円と昨年3月1週以来1年ぶりの大きさだった。逆張り志向の強い個人投資家は相場急落を受けてリバウンド狙いの買いを膨らませた格好だ。前週は29億円の売り越しだった。証券会社の自己売買も4週連続で買い越した。買越額は1279億円と前週の4607億円から大幅に縮小した。
日経平均が急反落する中、海外投資家が3811億円売り越す一方、個人投資家は4695億円と1年ぶりの大きさで買い越した。
■投資部門別売買代金差額 (2月22日~26日)
東証・名証2市場の1・2部と新興企業向け市場の合計[総合証券ベース(全50社)]
※単位:億円(億円未満切り捨て) ▲は売り越し
海外投資家 信託銀行 個人合計 [ 現金 信用 ] 日経平均 ( 前週比 )
2月 ―――
第4週 ▲3,811 ▲2,098 4,695 [ 2,512 2,182 ] 28,966円 ( -1051 円)
第3週 ▲382 ▲1,929 ▲29 [ ▲1,335 1,306 ] 30,017円 ( +497 円)
第2週 3,451 ▲741 ▲4,303 [ ▲4,468 165 ] 29,520円 ( +740 円)
第1週 4,215 ▲1,538 ▲4,041 [ ▲3,967 ▲74 ] 28,779円 ( +1115 円)
1月 ―――
第4週 ▲748 ▲1,028 4,300 [ 1,877 2,422 ] 27,663円 ( -968 円)
第3週 ▲1,340 ▲1,718 1,700 [ 278 1,422 ] 28,631円 ( +112 円)
第2週 2,614 ▲2,169 537 [ ▲770 1,307 ] 28,519円 ( +380 円)
第1週 3,647 527 ▲2,821 [ ▲3,128 306 ] 28,139円 ( +694 円)
12月 ―――
第5週 ▲74 ▲94 ▲2,541 [ ▲2,303 ▲238 ] 27,444円 ( +787 円)
第4週 ▲500 365 ▲196 [ ▲851 655 ] 26,656円 ( -106 円)
第3週 1,655 61 ▲1,238 [ ▲2,098 860 ] 26,763円 ( +110 円)
第2週 2,557 1,747 ▲910 [ ▲1,402 492 ] 26,652円 ( -98 円)
第1週 1,599 1,230 1,351 [ ▲271 1,622 ] 26,751円 ( +106 円)
11月 ―――
第4週 4,366 600 ▲4,966 [ ▲4,792 ▲174 ] 26,644円 ( +1117 円)
第3週 3,331 ▲1,506 ▲2,343 [ ▲2,805 461 ] 25,527円 ( +141 円)
第2週 3,842 ▲1,334 ▲6,882 [ ▲6,800 ▲82 ] 25,385円 ( +1060 円)
第1週 3,572 ▲104 ▲4,311 [ ▲3,514 ▲796 ] 24,325円 ( +1348 円)
10月 ―――
第4週 ▲1,060 ▲231 875 [ 232 643 ] 22,977円 ( -539 円)
第3週 ▲26 20 23 [ ▲792 816 ] 23,516円 ( +105 円)
第2週 696 ▲88 1,555 [ 164 1,390 ] 23,410円 ( -209 円)
第1週 4,170 ▲181 ▲2,576 [ ▲2,821 244 ] 23,619円 ( +589 円)
※「信託銀行」は年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)など年金基金の売買動向を映すとされる部門。「個人・現金」は個人投資家による現物取引の売買動向、「個人・信用」は個人投資家による信用取引の売買動向。
※日銀が金融緩和策の一環として実施しているETF(上場投資信託)の買い入れは、ETFを組成する証券会社の自己売買部門を通じて買い入れているとみられる。
株探ニュース