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【注目】前日に「売られた株!」総ザライ ―本日への影響は?―

アイル <日足> 「株探」多機能チャートより

■アイル <3854>  1,355円 (-400円、-22.8%) ストップ安

 東証1部の下落率トップ。アイル <3854> がストップ安。前週末4日の取引終了後に発表した21年7月期連結業績予想で、売上高123億5000万円(前期比2.6%減)、営業利益12億円(同29.4%減)、純利益7億8400万円(同34.0%減)と大幅な減益を見込み、年間配当を前期比3円減の12円を予定していることが嫌気された。新型コロナウイルスの影響により、商談の延期や対面による商談機会の減少に伴い、個別の案件の受注及び検収確定の遅延が見込まれるほか、新規の受注案件に対する営業活動の制約などが見込まれるという。なお、20年7月期決算は、売上高126億7900万円(前の期比20.5%増)、営業利益17億円(同78.8%増)、純利益11億8900万円(同91.5%増)だった。

■ソフトバンクグループ <9984>  5,881円 (-453円、-7.2%)

 ソフトバンクグループ <9984> が続急落。米国株市場ではハイテク株を中心にここまでの急速な上昇相場の反動が出ている。そのなか、前週末4日に米ウォール・ストリート・ジャーナルや英フィナンシャル・タイムズなど海外の主要メディアが、「ソフトバンクGが米ハイテク株のデリバティブで数千億円規模の取引をしていることが分かった」と報道、具体的にはオプション取引でコール(買う権利)を40億ドル分購入していたと伝えられており、この投資行動が米ハイテク株高の一翼を担っていたとも推測されている。前週後半の米国株市場ではハイテク株比率の高いナスダック総合指数の下げが特に目立っており、ソフトバンクGにとっては足もと株価のネガティブ材料として意識されている。

■前田建設工業 <1824>  729円 (-38円、-5.0%)

 前田建設工業 <1824> が大幅反落。6日の産経新聞電子版で「日本航空学園(本部・山梨県)から請け負った校舎や学生寮の建設工事をめぐり、工事で出た石膏ボードの端材が校舎などの壁の隙間に廃棄されていたことが6日、関係者への取材で分かった」と報じられており、これが嫌気された。記事によると、石膏ボードは一定の条件下で有毒ガスが発生する可能性があることから、環境省は廃棄物処理法違反(不法投棄)の恐れがあるとしており、今後の営業活動への影響などが懸念されている。

■ポールHD <3657>  947円 (-37円、-3.8%)

 ポールトゥウィン・ピットクルーホールディングス <3657> が大幅続落。4日の取引終了後に発表した第2四半期累計(2~7月)連結決算が、売上高123億9900万円(前年同期比横ばい)、営業利益12億7600万円(同20.8%減)、純利益9億300万円(同5.3%減)となり、従来予想の営業利益15億5400万円を下回り営業減益となったことが嫌気された。EC、QRコード決済関連業務が拡大し収益性の改善も進んだネットサポート事業は好調だったものの、デバッグ・検証事業で新型コロナウイルス感染症の影響による一部業務の停止や後ろ倒しが発生したほか、子会社2社で決算期変更などにより業績反映が5ヵ月間となったことなどが響いた。なお、21年1月期通期業績予想は、売上高287億4400万円(前期比10.0%増)、営業利益35億8700万円(同1.6%増)、純利益23億4100万円(同30.9%増)の従来見通しを据え置いている。

■東京エレクトロン <8035>  26,400円 (-1,010円、-3.7%)

 東京エレクトロン <8035> が続落。米国株市場ではこれまで相場を牽引していたハイテク株に利益確定の動きが広がっている。半導体関連も前週末はアプライドマテリアルズが続落となるなど下値を探る動きで、フィラデルフィア半導体株指数も続落した。東エレクは半導体製造装置の国内トップメーカーとして、東京市場で同関連の象徴株的位置づけで買われてきたが、足もとは変調な米国株市場を横目に中長期波動の分水嶺である75日移動平均線近辺まで水準を切り下げており、正念場を迎えている。

■カナモト <9678>  2,263円 (-74円、-3.2%)

 カナモト <9678> が反落。前週末4日の取引終了後、20年10月期の連結業績予想について、売上高を1827億円から1779億円(前期比1.5%減)へ、営業利益を161億円から137億円(同23.2%減)へ、純利益を99億円から80億円(同30.0%減)へ下方修正したことが嫌気された。公共投資は堅調に推移することが見込まれる一方、民間建設投資は工事の中止や延期などが顕在化し、本格的な建設機械のレンタル需要の回復にはやや時間がかかると予想されることが要因。また、人財投資や災害復旧向けに追加した設備投資の増加に伴う減価償却費の負担増も影響するとしている。なお、同時に発表した第3四半期累計(19年11月~20年7月)決算は、売上高1329億6100万円(前年同期比0.6%減)、営業利益106億5800万円(同19.4%減)、純利益61億4300万円(同28.1%減)だった。

※7日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋

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